国内クラウド向けストレージ市場、2021年までに885億円規模 IDC調査

IT調査会社のIDC Japanは26日、国内クラウド向けエンタープライズストレージシステム市場の支出額予測を発表しました。同社では2017年国内クラウド向けストレージの支出額を516億1,700万円と予測しています。

国内クラウド向けストレージ市場、2021年までに885億円規模 IDC調査

国内エンタープライズストレージシステム市場 配備モデル別 支出額予測、2016年~2021年(出典:IDC Japanプレスリリース)

今回IDCが発表した国内クラウド向けストレージ市場に含まれるのは、外付け型、サーバー内蔵型、ODMダイレクトの3分野で構成されるエンタープライズストレージシステムにおけるクラウド(パブリック・プライベート)の支出額です。

なお、ODMダイレクトとは、クラウドサービスベンダーなどがユーザー企業向けにサーバーやストレージを個別に設計して納品する形式を指します。

2017年国内クラウド向けストレージ支出額は前年比25%増

IDCでは、国内クラウド向けエンタープライズストレージシステム支出額の2017~2021年の年間平均成長率(CAGR)は16.5%で、2021年には885億8,500万円に達すると予測をしています。

2017年の国内エンタープライズストレージシステム支出額は3,029億5,500万円で、前年比0.3%減となる見込み。クラウド向けは516億1,700万円で同25.0%増加するも、非クラウドのトラディショナルデータセンター向け支出額は2,513億3,900万円で前年比4.3%減となったため、支出額全体では減少しています。

また、2017年の同市場の出荷容量は7584PB(ペタバイト)で、前年比24.8%増と予測しています。このうち非クラウド向けは5380PBで同18.1%増にとどまるのに対し、クラウド向けは2204PBで同45.2%増となり、こちらもクラウド向けの成長が目立ちます。

クラウド向けストレージ需要増の背景

IDCでは、クラウド向けのエンタープライズストレージシステム支出額が増加する背景として、次の2点を挙げています。

  • 利用しているアプリケーションを既存インフラからクラウドに移行するケースが増えているため

  • デジタルトランスフォーメーション(DX)に取り組む企業が増加し、新規ビジネスを構築するインフラとしてクラウドを活用するケースが増えているため

クラウド上ではIoT、ビッグデータ・アナリティクス、コグニティブ・AIなどの容量を大量に消費するテクノロジーが登場・普及しはじめており、出荷容量の伸びも高くなっているわけです。

IDCでは、国内クラウド向けエンタープライズストレージシステム支出額の2017~2021年のCAGRを16.5%、出荷容量の2017~2021年のCAGRを40.3%と予測。また、2021年の支出額と出荷容量に占めるクラウド向けの比率は、それぞれ28.4%、41.0%に達するとしており、今後もクラウド向けストレージ市場の伸長が期待できます。

IDC Japanの森山 正秋氏は「予測期間(2017年~2021年)を通して、ワークロードの種類、データの種類、さらにビジネスモデルに応じてパブリッククラウドとオンプレミスを使い分けるハイブリッドクラウドが主流になる。(今後)ストレージベンダーがビジネスを拡大するためには、ハイブリッドクラウド時代のデータ管理の課題を解決するソリューションの提案が求められる」とコメントしています。

ボクシルマガジンでは、オンラインストレージのbox、Dropbox、Onedrive、Google Driveを容量・利便性・セキュリティの観点から比較した記事を解説しています。オンラインストレージを比較検討している方は、次の記事もご覧ください。

オンラインストレージ・クラウドストレージおすすめ定番比較 | セキュリティ・容量 | ボクシルマガジン
box・Dropbox・Onedrive・Google Driveなど、主要で定番のオンラインストレージ・クラウド...