国内ソフトウェア市場は2021年に1兆6,265億円、注目3分野はグループウェア、API管理、MA

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記事の情報は2017-08-02時点のものです。

富士キメラ総研は2日、企業向けソフトウェアの国内市場規模を調査した「ソフトウェアビジネス新市場 2017年版」を発表。コラボレーション系・基本ソフト系・デジタルマーケティング系の大きな成長が、働き方改革を推し進める鍵となるか。

MAはB2C向けが好調、SaaS型の伸びがけん引

デジタルマーケティング系では、企業のマーケティング活動の効率化を目的に、プロセスの自動化を図るマーケティングオートメーションが市場をけん引している。顧客接点の多様化への対応を目的に新規導入が進んでいるため、各品目が好調。特にCRMは、業種・規模を問わず普及が進み、需要が増加しているようだ。

デジタルマーケティング系の筆頭であるマーケティングオートメーションツールは、マーケティングに関する「集客」や「販売促進」、「顧客管理」などの一連の業務を自動化・連動化させて行うツールのこと。

顧客とさまざまな接点で収集したデータを統合的に管理・分析し、マーケティング担当者の意思決定と業務の自動化を実現できるため導入が増えていて、今後も増加していくとみられているようだ。継続的なサービス利用に繋げるようなサポートが今後充実していくとのこと。

2016年度 2021年度予測 2016年度比
パッケージ型 18億円 25億円 138.9%
SaaS型 53億円 150億円 2.8倍
合計 71億円 175億円 2.5倍

(富士キメラ総研発表資料から作成)

2016年度の数値を見ると、B2B向け製品とB2C向けの割合はほぼ4:6だと同社は述べている。その理由としてB2C向けは膨大なデータを利用する規模の大きいシステム構築となるため、案件規模がB2B向け製品よりも大きくなっている。

また、「B2C向けはオンプレミスのサーバーなどで大量のデータの処理をできることから大量の顧客・売上データを持つ大手企業への導入が中心で、コンプライアンスの問題で外部に顧客データを保管不可能な金融業などに導入されているケースもある」と、同社は記載している。

また、提供形態別に見てみると2016年度時点ではパッケージ型25%、SaaS型75%となっているようだ。これは、利用対象がマーケティング担当者に限定されていることや、効果検証を目的とした導入が多いため、柔軟性が高いSaaS型のニーズが高くなっているという理由だそうだ。今後もSaaS型が市場拡大をけん引するとみられているとのこと。

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また、ソフトウェアビジネス新市場 2017年版では以下の合計51品目の企業向けソフトウェア市場を対象としている。

システム系:10品目/デジタルマーケティング系:7品目/情報分析系:4品目/コラボレーション系:9品目/ミドルウェア:10品目/データベース:2品目/運用・管理ツール:5品目/基本ソフト系:4品目

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