国内企業向けモバイル市場、2021年までに最も伸びるモバイルは「5〜8インチ」

IT専門調査会社のIDC Japan (以下、IDC)は4日、2016年3月時点の予測をもとに2017〜21年の国内企業向けモバイル市場予測を発表した。働き方改革の広まりによって、画面サイズが5〜8インチのデバイスが大きく成長するとしている。

国内企業向けモバイル市場、2021年までに最も伸びるモバイルは「5〜8インチ」

IDCの国内向けモバイル市場予測 スマートフォンへの切り替えが進むと発表

IDCが発表した「国内エンタープライズモビリティ市場予測、2017年~2021年:ハードウェア分野」によると、2016年3月時点の予測をもとにした2017〜21年の国内企業向けモバイル市場予測は、スマートフォンの成長率が最も高く、利用料金の障壁がなくなることで企業でのスマートフォン利用が増加する見通し。

IDCでは国内企業向けモバイル市場の、2016年~2021年出荷台数の年間平均成長率、すなわちCAGRは2.5%と予測している。(CAGR: Compound Annual Growth Rate)

また、デバイス別に市場予測を見てみると、成長率が高い順に以下の通り。

  • スマートフォン: 6.5%
  • タブレット: 1.9%
  • ポータブルPC: 0.3%

同社によれば、独自OSを搭載した従来型携帯電話の主要部品供給が終焉に向かい、2017年以降はスマートフォンへの移行が急速に進むため、スマートフォンの成長率が最も高くなると予測している。

また、従来法人向けスマートフォンは「利用料金が高い」ことが普及の障壁となっていたが、Androidベースの携帯電話型スマートフォンに変更した場合でも利用料金に大きな差がないことから、企業でのスマートフォンへの移行はさらに進んでいくとも発表している。

最も成長するモバイル、画面サイズ別では「5〜8インチ」

画面サイズ別に市場を見た場合、スマートフォンのビジネス市場における成長率の高さから、最も製品のCAGRが高いのは5~8インチ(注1)のスモールスクリーンサイズとなった。次いで、5インチ未満ウルトラスモールスクリーンサイズ製品の成長が高くなると予測している。

次に成長率が高いのは、タブレットおよびポータブルPCに多い9~13インチのミドルスクリーンサイズ製品とのこと。

IDCでは、「働き方改革」などの進行でモビリティ性が選好され、データ編集を効率的に行うのに最低限必要なスクリーンサイズを持つモバイルデバイスの需要が高まると分析している。

(注1)参考情報:1インチ=25.4ミリメートル、iPhone6 = 4.7インチ

「Windows」のポータブルPC、2020年以降の構成比は50%以下に

現在、国内企業向けモバイル市場のOSはポータブルPCを中心としたWindowsであり、2016年時点の構成比は約56%で過半数を占めているとのこと。

しかし、2020年以降は「Windows 7 EOS(End of Support)」の反動からPCの出荷が減少すること、また従来のフィーチャーフォンのような携帯電話端末からの切り替えによってスマートフォンの出荷が好調に推移することなどから、2020年以降のポータブルPCにおけるWindowsの構成比は50%以下になると予測している。

また、IDCのPC、携帯端末&クライアントソリューション シニアマーケットアナリストの浅野 浩寿氏は今後の市場について次のように述べている。

「政府によって、『働き方改革』の実現が企業に求められている。(中略)在宅勤務やフリーアドレスなどの導入が考えられ、モビリティ端末の利用が重要な要素となる。(中略)社外でも社内と同様に仕事ができるソリューションの提供も必要である」

同氏が述べるように、今後「働き方改革」の浸透につれてスマートフォンの利用が増加していくことが見込まれるようだ。

今回の発表の詳細は、IDCが発行する「国内エンタープライズモビリティ市場予測、2017年~2021年:ハードウェア分野」に記載されている。