IDC、国内企業のビッグデータ/アナリティクス成熟度を発表 半数の企業が標準基盤化に到達

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IDC Japan (以下、IDC)は30日、国内企業のビッグデータ/アナリティクス成熟度調査結果を発表した。半数以上が標準基盤化に到達したが、定量的管理や継続的革新に至るまでには課題があるようだ。

IDC、国内企業のビッグデータ/アナリティクス成熟度を発表 半数の企業が標準基盤化に到達

IDCは、国内ITユーザー企業に対して、ビッグデータ/アナリティクス(BDA)の取り組み状況について調査し、成熟度を分析した結果を発表した。

コグニティブ/AIシステムやIoTを活用した企業のデジタルトランスフォーメーションの基盤としてBDAの活用に対する一層の注目が集まる一方で、そのパフォーマンスに対する過剰な言説も溢れていて、企業のマネジメント層にはBDAの成熟度を高めるプロセスを客観的に判断するための指標が求められているとのこと。

IDCではこのような課題に応えるため国内のビッグデータ/アナリティクス市場の成熟度について「意思統一」「データ」「技術」「人員」「プロセス」の5つの側面から調査している。

2016年2月の第1回調査に続いて行われた本調査(2017年5月実施)では、従業員500人以上のBDAを推進する大規模企業に所属しており、企業のBDAの方針決定に影響力を持つ200人に対してWebアンケートを実施し、これらを総合して国内企業のBDAへの取り組みに関する成熟度()を分析した。

これによると、国内ユーザー企業の53.3%が「標準基盤化」(5段階中の中央に当たるステージ3)の成熟度であることがわかったという。

また、50.0%のユーザー企業が「限定的導入」(5段階中の下から2番目のステージ2)にあった昨年の調査からユーザー企業の成熟度が向上していることが明らかになったようだ。

詳しく結果を見てみると、国内ユーザー企業は、ステージ1の成熟度を持つ企業が1.4%、ステージ2が33.1%、ステージ3が53.3%、ステージ4が11.3%、ステージ5が0.8%であることがわかったという。

国内ユーザー企業の半数がステージ2の限定的導入の成熟度にとどまっていた前回調査から、成熟度の向上が見られた一方で、ステージ4の「定量的管理」、ステージ5の「継続的革新」の段階にある企業は合計して12.1%と、前回の12.9%と同水準にあり向上が見られないことが課題のようだ。

ステージ2と3に80%以上の企業が集中しているのが国内ビッグデータアナリティクス成熟度の分布上の特徴だと同社は分析している。

これは、国内ユーザー企業のBDA活用が部門/部署レベルにとどまっていて、全社横断的な活用に至っていないことを示しているという。

IDC Japan ソフトウェア&セキュリティマーケットアナリストの草地慎太郎氏は今後のBDAのさらなる活用やあり方について以下のように分析している。

「BDA活用を大きなビジネス価値につなげるために、企業としてのゴールを明確化した上で全社に影響を持つことの出来るCDO(Chief Digital Officer)を任命し、全社的なBDA活用を推進するべきである」
(出典:~半数以上が標準基盤化に到達~国内企業のビッグデータ/アナリティクス成熟度調査結果を発表)

以上のように、全社に影響を持つCDOを任命し、ゴールとビジョンの全社的な浸透を促す必要があるという。

今回の発表の詳細は、IDCが発行する「IDC MaturityScape Benchmark: 国内ビッグデータ/アナリティクス市場 2017」に記載されている。



成熟度評価の手法「IDC MaturiyScape」

成熟度の評価は、「IDC MaturiyScape」に基づいて行っている。「IDC MaturiyScape」とは、IT環境の導入状況を客観的に評価するためにIDCが開発した手法のこと。

特定のIT環境についてまったく導入していない場合をステージ0(未導入)とし、導入後のユーザー企業の成熟度を以下の5段階で評価している。

  • ステージ1:個人依存
  • ステージ2:限定的導入
  • ステージ3:標準基盤化
  • ステージ4:定量的管理
  • ステージ5:継続的革新