「心理的安全性」の必要性と効能、リクルートマネジメントソリューションズが調査結果を発表

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12日、リクルートマネジメントソリューションズは、職場での「心理的安全性」についてチームリーダー516人を対象にした実態調査を行い、結果を公表した。
「心理的安全性」の必要性と効能、リクルートマネジメントソリューションズが調査結果を発表

チーム生産性を高める唯一の方法として、米Google社が発表したことで大きな注目を集めることになった「心理的安全性」。リクルートマネージメントソリューソンズは2017年6月に実態調査を行い、その結果を公表した。

「心理的安全性」が必要な職務の特徴や、チーム成果への影響、メンバーの心身疲労との関係、「心理的安全性」を高めるための工夫などをまとめている。

心理的安全性とは自分の言動が他者に与える影響を強く意識することなく、感じたままの気持ちを、素直に伝えることができる環境や雰囲気のこと。

同社によると、過半数のリーダー層が、心理的安全性を知っていると回答し、7割強が必要と回答したという。

また調査結果より以下のような傾向が出ているという。

●常にメンバー間で連携・情報共有しながら進める必要がある仕事、多様な立場や領域の考え方をまとめる必要がある仕事においては、心理的安全性の必要性が高い。

●成果が高いチームでは、問題点や困難な論点を提起することができている。

●必要なときに助けを求められる関係性が構築できているチームは、メンバーの心身の疲弊感が低い。

米Google社は2015年11月に自社の情報サイト『re:Work』上でチームを成功へと導く5つの鍵を公開しており、その中で「心理的安全性」はチームの成功に最も重要な要素であるとして日本でも話題を呼んだ。

OECD データに基づく日本の労働生産性は、OECD 加盟 35 カ国中 20 位だ。主要先進 7 カ国でみると、1970年以降、最下位の状況が続いている。

急速な高齢化を目前に人手不足にあえぐ日本社会において、生産性向上はどの企業にとっても緊急課題。「心理的安全性」がチームの生産性を向上させるという本調査結果は、特にマネジメントする立場の人にとっては注目しておくべき事実だろう。

【調査概要】
対象:従業員規模100名以上の企業において、3名以上のメンバーをマネジメントする正社員(役員クラスを除く管理職・一般社員)
調査方法:インターネット調査
調査時期:2017年6月
有効回答数:516名
【出典】プレスリリースより