2018年のロボティクス関連市場の支出額は前年比22.1%増の1,031億ドルに―IDC予測

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IT専門調査会社 IDC Japan は2月13日、世界ロボティクス関連市場の予測を発表した。これによると、2018年、全世界のロボティクスソリューションおよびドローンソリューションの総支出額は、2017年と比べて22.1%増加し、1,031億ドルになる見通しだ。
2018年のロボティクス関連市場の支出額は前年比22.1%増の1,031億ドルに―IDC予測

2021年には2018年比2倍以上の2,184億ドルに

近年、ロボティクスやドローンが大きな注目を集め、市場がどんどん拡大している。同社では、これらの支出額は2021年には2倍以上の2,184億ドルに達し、2016年~2021年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は25.4%と予測している。

2018年のロボティクス支出額は941億ドルに

ロボティクスの支出額は、2018年には940億ドルに達する見通しであり、2017年~2021年の予測期間を通じて、総支出額の90%以上を占めることが予測されるとしている。

ロボティクス関連支出の中で、最大のシェアが見込まれるのは産業用ロボットソリューション(70%以上)。これに次いで、サービスロボット、コンシューマーロボットとなる見通しだ。2018年、ロボティクス関連の支出額がもっとも多い業種は、組立製造業およびプロセス製造業であり、この2つを合わせて600億ドルを超えるものと予測されるという。

資源産業および医療業界でも、今年はロボットソリューションに多大な投資が行われる見通し。予測期間中、ロボットへの支出額がもっとも急成長する業種は、小売業と卸売業であり、CAGRはそれぞれ46.3%と41.2%が見込まれているとしている。

これに関し、米国IDC ロボティクス リサーチディレクターのジン・ビン・チャン博士は「産業用ロボットがさらに身近なものになりつつある。その結果、自動車以外の製造業でもロボットが急速に普及している。こうした需要を満たすことができないロボットベンダーは、市場競争力を失っていくだろう」とコメントしている。


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2018年のドローン支出額は90億ドルに

2018年の全世界のドローン支出額は90億ドルと見込まれている。5年間のCAGRは、ロボティクスと合わせた市場全体より高い29.8%と予測している。

商用とコンシューマーで構成されるドローン支出額全体の中で、商用ドローンソリューションは、予測期間全体を通じて半分以上のシェアを占める見通しだ。

商用ドローンは、5年間のCAGRが36.6%と見込まれており、全体的な支出額でシェアを伸ばすという。2018年、ドローン支出額がもっとも大きい業界は、公益事業および建設業(それぞれ9億1,200万ドルと8億2,400万ドル)。プロセス製造業と組立製造業が、その後に続くものと予測されるという。

ドローン支出額の成長率がもっとも高いのは、教育業界(CAGR 74.1%)および州政府・地方政府(CAGR 70.5%)であると予測している。

これについて、米国IDC Mobile Device Technology & Trendsプログラムディレクターのウイリアム・ストフィガ氏は「石油・ガス、農業、通信などの業界では特に、ドローンが必要不可欠なツールになっている。消費者の間でもドローン愛好者が増えているがIDCの予測では、ドローンは近い将来、自宅のネットワークに接続され、遊んでいる子供の見守りや、食料品の配達の確認など、家庭の安全対策に一役買うようになるだろう」と、コメントしている。

2021年には中国とアジア太平洋地域が最大市場に

地域別に見ると、最大のロボティクス市場は中国であり、予測期間中ロボティクス支出額全体の30%以上が中国における支出額になる見通しだ。次いで、その他のアジア太平洋地域(中国と日本を除く)、米国、日本の順になると予測されるという。

ドローンの支出額を地域別に見ると、最大の市場は米国であり、2018年は43億ドルと見込まれている。次いで、西ヨーロッパ、中国、その他のアジア太平洋地域(中国と日本を除く)の順になる見通しだ。

ただし、中国(CAGR 55.5%)およびアジア太平洋地域(中国と日本を除く)(CAGR 62.0%)における支出額の大幅な成長により、2021年にはこれら2つの市場が、西ヨーロッパより上位になることが予測されるとしている。