ウェアラブルデバイス、流行るのはどの形状?―IDC予測

IT専門調査会社 IDC Japanは4月19日、ウェアラブルデバイスの2022年までの国内/世界出荷台数予測を発表した。 それよると、ウェアラブルデバイスの出荷台数は、2017年には1億3,290万台だったが、2022年には2億1,940万台に成長し、年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は13.4%と2桁成長が続くと予測されている。

ウェアラブルデバイス、流行るのはどの形状?―IDC予測

2022年の世界のウェアラブルデバイス出荷台数は2億台超えに

スマートウオッチをはじめとする、ウェアラブルデバイスの市場が拡大している。IDCでは、同社が発行する「Worldwide Quarterly Wearable Device Tracker」のデータにをもとに、2022年までのウェアラブルデバイスの2022年までの国内/世界出荷台数予測を発表した。

それによると、2017年ウェアラブルデバイスの出荷台数は1億3,290万台だった。ところが、2022年には2億1,940万台に成長し、年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は13.4%と二桁成長が続くと予測されている。

この成長の背景には、消費者がスマートウォッチの有用性をようやく理解しはじめたことがある。今後は、現在利用が多いフィットネス分野のみならず、音楽ストリーミングや追加のヘルスセンサーといった機能の利用が増加するようだ。

タイプ別では、今後も相変わらず腕時計型デバイスのニーズが多いと同社ではみている。一方、腕時計型やリストバンド型以外の形状のウェアラブルデバイスは、2022年までにシェアを拡大することになるという。しかし、そのシェアは限定的なものになるようだ。

その中でも、耳掛け型と靴・衣類型はその中でも成長が見込まれ、ヘッドフォン、およびアスリートや作業者向けのセンサー付きウェアに搭載されると予測している。

以下で、タイプ別の予測をみていこう。

金額ベースでウェアラブル市場全体の2/3以上を占める腕時計型

現在、スマートウォッチはアップルがリードしており、2017年はその半数以上はアップルが占めた。アップルの主導は今後も変わらないが、中国における子供向けのスマートウォッチの成長が目覚しくなるという。

スマートウォッチは平均販売価格がもっとも高いと予測され、金額ベースでウェアラブル市場全体の2/3以上を占めると予測している。

また、ベーシックタイプについては、新たなベンダーが市場に参入し、デザインもファッショナブルなものに洗練されるという。このため、予測期間中のCAGRは16.4%に達する。ただし、まだ、多くの消費者はこのベーシックタイプのデバイスをウェアラブルデバイスというよりもむしろ単なる腕時計と見なしているため、今後もスマートウォッチに遅れをとるのは否めないとしている。


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シェアが減少するリストバンド型

リストバンド型は、低コストで、コモディティ化されているため、新興市場でのニーズは続くようだ。ただし、ウェアラブル製品全体に占めるシェアは、2018年の36%からは2022年には22%に減少すると同社はみている。

高い成長が見込まれる耳掛け型

耳掛け型は2022年末までに1,330万台を出荷し、2018年~2022年のCAGRは48.0%と高い成長となると予測している。スマート音声対応アシスタント、クアルコムなどのチップメーカーのハードウェア開発、およびワイヤレスヘッドフォンの普及に伴い、耳掛け型は、リストバンドや腕時計型に次ぐ高いニーズとなると予測している。

ニッチブランドがこの市場をけん引する 靴・衣類型

靴・衣類型のシェアは、2017年のシェア2%から2022年には5.3%に成長するという。現在、このカテゴリーは一般的な消費者を対象としたLi-NingやUnder Armorなどの万歩計シューズに限られている。しかし、今後、プロスポーツ選手やおよび危険現場での作業員をターゲットにした、ニッチブランドがこの市場をけん引すると予測している。

身体のさまざまな部分にクリップできるデバイスも頭角を現す

また、その他として、 Museのヘッドバンドやスマートリストバンドのような身体のさまざまな部分にクリップできるデバイスが存在感を増すだろうとしている。このタイプはあまり一般には知られていないが、ニーズはある。これに対応することで、ビジネスとして収益を上げることができると予測している。

2022年の日本市場の年間出荷台数は合計110万台に

また、この発表では、日本国内のウェアラブルデバイスの出荷予測も発表している。それによると、日本市場の2022年の年間出荷台数は合計110万台と予測されるという。タイプ別では、腕時計型が合計71万台と市場の大半を占め、堅調な市場の形成が見込まれるとしている。

日本では、米国などから1年以上の遅れにはなるが、リストバンド型デバイスを貸与・配布するなどして従業員の健康増進を図るケースが増えている。ようやくウェアラブルデバイスを積極的に活用しようという機運がビジネス領域でも立ち上がりつつあるのだ。

その一方で、コンシューマー市場での市場拡大の起爆剤となる要素は依然として乏しい。エンターテインメント用途など、幅広いフィールドでの可能性を拡大していく必要があると、同社では指摘している。