ミレニアル世代は「報酬」や「自由な雇用形態」を最優先ーデロイト調査

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デロイト トーマツ グループは5月21日、デロイトグローバルが行った「2018年 デロイト ミレニアル年次調査」に基づき、日本のミレニアル世代の意識に関する調査結果を発表した。それによると、日本のこの世代は勤務先への帰属意識がいっそう低下し、2年以内の短期での離職を考える割合が5年以上の長期勤続を見込む割合を上回る結果となったという。
ミレニアル世代は「報酬」や「自由な雇用形態」を最優先ーデロイト調査

企業に求められるミレニアル世代の視点を取り入れた人材施策

現在は2018年。ミレニアル世代のほぼ全員が社会人となる年齢に達したと言っていいだろう。このため、企業は、今後の事業活動の中核を担うであろう、この世代の視点を取り入れた人材施策に取り組んでいくことが求められている。

この世代は、デジタルネイティブとも呼ばれ、他の世代とは異なる意識や価値観などを持つ。また、「働き方改革」の推進もあり、企業の経営や採用など人事管理は、これまでと同じやり方では若い人材は取り込めなくなっていると言っても過言ではない。

では、実際にミレニアル世代は「働く」ということについてどのような意識を持っているのだろうか。

「2018年 デロイト ミレニアル年次調査」は、デロイトグローバルが2017年11 月~2018年1月に世界36か国、10,455人(日本は337人)のミレニアル世代を対象に実施した調査に基づいている。調査対象者は、1983年1月~1994年12月生まれのミレニアル世代で、学位取得者であり、主に民間の大企業でフルタイム勤務をしているもの。

それによると、日本のこの世代は勤務先への帰属意識がいっそう低下し、2年以内の短期での離職を考える割合が5年以上の長期勤続を見込む割合を上回る結果となったという。また、勤務先の選択において重視するのは、報酬に加え、従業員の柔軟な働き方や心身の健康維持を支援する取り組みであり、世界の同世代に比較し、「従業員の生活向上」を企業に対して期待する傾向が見られるという。

この調査結果をもとに日本のミレニアル世代の意識について紹介する。