「グローバルCEO調査2018」から見えた、日本企業に足りないもの【速報】

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KPMGジャパンは5月23日、「KPMGグローバルCEO調査2018」の結果をふまえ、日本企業についてまとめた速報を発表した。それによると、日本のCEOは楽観的な経済成長見通しとは裏腹に、デジタル時代での成長に不安を抱えている様子が浮き彫りになった。
「グローバルCEO調査2018」から見えた、日本企業に足りないもの【速報】

期待と不安が混在する日本のCEO

この調査は、KPMGインターナショナルが、世界の主要11か国のCEO約1,300人に対して実施したもので、今回で第4回目となる。今後3年間の成長見通しをはじめ、直面する課題や組織を成功へと導く戦略などについて、世界のCEOの洞察をまとめている。

今回の日本の回答者は100名だった。今回出された速報では、日本のCEOの特徴についてまとめられている。

経済成長に対する見方は楽観的

出典:「KPMGグローバルCEO調査2018」KPMGジャパン

出典:「KPMGグローバルCEO調査2018」KPMGジャパン

まず、上の二つのグラフを見ると、日本のCEOの8割以上が、国内外の経済成長見通しについて、昨年に比べてより楽観的に捉えている一方で、今後3年間の自社の売上成長率の見通しについては、保守的な見方をしていることがわかる。

技術革新のスピードに対応しきれない


"出典:「KPMGグローバルCEO調査2018」KPMGジャパン ")

上のグラフを見ると、技術革新のスピードへの対応に苦慮しているは、日本が73%、全体が36%となった。日本のCEOは、自社のデジタル変革に向けた取組みが世界と比較して準備が不足していると認識していることがわかる。

8割の企業が「経営の機動性」を重要視している

出典:「KPMGグローバルCEO調査2018」KPMGジャパン

また、経営の機動性は企業の存続を左右すると回答したのは、日本が84%、全体では59%だった。日本のCEOの8割は、「経営の機動性が企業の存続を左右する」と認識しており、全体の6割を大きく上回った。

出典:「KPMGグローバルCEO調査2018」KPMGジャパン

そして、自社が必要とする経営の機動性を実現するための唯一の方法は第三者との戦略的提携の強化、と回答したのは全体は53%だったのに対し、日本は72%だった。これにより、日本のCEOは、新たな成長を実現するための方法として、第三者との戦略的提携を重視していることがわかる。

必要な人材は「データサイエンティスト」が7割

出典:「KPMGグローバルCEO調査2018」KPMGジャパン

出典:「KPMGグローバルCEO調査2018」KPMGジャパン

自社の将来の成長計画を後押しするために重要な人材については、日本の最多はデータサイエンティストの74%、全体もデータサイエンティストで67%だった。経営の機動性を高め、成長を加速するためのコア人材として、グローバルでデータサイエンティストがもっとも重要されていることがわかった。

今回発表されたのは、速報版である。同社は、より詳細なデータは後日公開するとしている。