「スマホ中毒」を悪化させるSNSの4要素 対策に乗り出すシリコンバレーだが……

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社会生活に支障を来すほどスマートフォンに依存する「スマホ中毒」が、シリコンバレーの技術業界でも問題視され始めた。問題解決を目指す団体が設立されたほか、グーグルやアップルも具体的な中毒対策に乗り出している。こうした対策ツールは効果を発揮するだろうか。

中毒の責任はどこに?

技術系企業が打ち出したスマホ中毒対策を、消費者はどのように受け止めたのだろうか。米国のモーニング・コンサルトが調査したところ、「中毒は自己責任」「中毒緩和ツールの効果は懐疑的」という結果が得られてしまった。

消費者は自己責任と認識

モーニング・コンサルトは、米国で成人2200人に対して調査を実施。まず、スマホ中毒が問題かどうか尋ねたところ、大人の中毒を問題視する人が81%、子どもの中毒を問題視する人が90%いた。スマホ中毒は良くない、と考える人がほとんどを占めるようだ。

ただ、43%が「スマホ中毒は個人の問題」とみなし、74%という圧倒的多数が「解決は本人に任せるべき」と回答した。ちなみに、解決の責任を技術系企業に求める人は9%、政府に求める人は3%しかいなかった。

出典:Morning Consult / Consumers Say Treating Phone Addiction Is Up to Users as Tech Firms Tackle Issue

AndroidやiOSに搭載される中毒緩和ツールの効果に期待するか、という質問に対しては、以下のとおり年齢が高くなるほど「期待する」という意見が少なくなった。

  • 18歳から29歳:期待する(52%)、期待しない(30%)
  • 30歳から44歳:期待する(42%)、期待しない(37%)
  • 45歳から54歳:期待する(34%)、期待しない(37%)
  • 55歳から64歳:期待する(31%)、期待しない(38%)
  • 65歳以上:期待する(27%)、期待しない(37%)

出典:Morning Consult / Consumers Say Treating Phone Addiction Is Up to Users as Tech Firms Tackle Issue

スマホ中毒は意志の力で克服できない

このように自己責任を問う声が多いが、インターネットおよび技術中毒センター(The Center for Internet and Technology Addiction)のデイビッド・グリーンフィールド氏は、「薬物やアルコール、習慣への依存性に対し、責任は本人にあると考えがち」と述べる。ただし、正しくは「例外なく依存症は神経行動学的かつ神経生物学的なもの」であり、意志の力だけでは克服できない、と指摘している。

やはり、専門的で適切な対応が必要そうだ。

あの大統領はTwitter中毒?

最後に、モーニング・コンサルトのトランプ大統領に関するユニークな調査レポートを1つ紹介しよう。

調査対象者に「トランプ大統領はツイッターを使い過ぎているか」と尋ねたところ、72%が「使い過ぎ」とみていた。大統領就任前の2016年12月には56%だったので、1年半で16ポイントも否定的な意見が増えてしまった。

また、トランプ大統領のツイートが「大統領の立場に悪影響を及ぼしている」と考える人は、過半数の59%だった。

出典:Morning Consult / Almost 3 in 4 Americans Say Trump Uses Twitter Too Much