富士通・HPE・IBMがプラス成長、明暗分けるエンタープライズインフラ市場

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IT専門調査会社 IDC Japan は7月19日、国内エンタープライズインフラ市場シェアを発表した。それによると、2017年の国内エンタープライズインフラ市場は、前年比1.7%増の6,346億円となった。ベンダー別では、富士通が前年比0.8%増でシェア23.2%でトップとなった。
富士通・HPE・IBMがプラス成長、明暗分けるエンタープライズインフラ市場

2017年国内エンタープライズインフラ市場は6,346億円に

この調査における国内エンタープライズインフラ市場とは、サーバーおよびエンタープライズストレージシステム(ExternalおよびStorage Expansionのみ)を合算した市場である。

出典:「国内エンタープライズインフラ市場 売上額シェア、2017年」IDC Japan

(*図の説明 国内エンタープライズインフラ市場とは、サーバーおよびエンタープライズストレージシステム(ExternalおよびStorage Expansionのみ)を合算した市場である)

それによると、上のグラフのように2017年の国内エンタープライズインフラ市場は、前年比1.7%増の6,346億円となった。

ベンダー別のシェアでは、富士通が前年比0.8%増でシェア23.2%でトップとなった。次いでNECが16.0%、日本ヒューレット・パッカード(HPE)が12.1%、日立製作所が10.0%、IBMが8.3%、Dell Inc.(デル)が8.3%の順となった。

また、上位ベンダー6社のうち、前年比プラス成長を達成したのは、富士通、HPE、IBMの3社だった。逆にNEC、日立製作所、デルの3社はマイナス成長となった。

メインフレーム関連ビジネスの更新案件の変動で明暗

では、プラス成長とマイナス成長の明暗を分けた要因は何だったのか。同社の分析によると、主に「メインフレーム関連ビジネスにおける更新案件の変動」によるところが大きいという。

メインフレームとは、企業の基幹業務などに使用される大型コンピューターである。

実際、富士通およびIBMはメインフレーム関連ビジネスが好調だったが、NECおよび日立製作所は低迷している。メインフレームは更新案件が大半を占めており、更新需要には山と谷があるという。さらに更新需要の山と谷のサイクルはベンダーごとに異なるため、こうした結果が出ていると考えられる。

一方、HPEとデルの明暗を分けたのは、主にx86サーバービジネスにおける市場カバレージの差にあるという。

ソフトウエア開発の最終的な検証段階における、テストが行われる範囲。またはその網羅率。全プログラム中のある部分を実行してエラーの有無を調べ、命令や分岐についての検証を行う。このためにテストカバレッジツールとよばれる専用のソフトウエアを利用する。テストカバレッジ。

主要な販売店・卸売りにおける両ベンダーの競合状況は、インナーシェアの増減といった観点からみるとデルは優位だったが、システムインテグレーターなどを通した市場をカバーしている範囲はHPEの方が広いという。

なぜなら、HPEはx86ブレードサーバーやIA64サーバーで企業にとって必要不可欠(ミッションクリティカル)な領域において、大企業での浸透率が高いからだと同社は分析している。

ベンダーには事業構造の転換を図るための実現可能なプランが必要

また、システムタイプ別では、SoR(System of Record)が全体の42.4%、SoE/SoI(System of Engagement/System of Insight)が11.4%、Otherが46.2%を占めた。前年比成長率は、SoRが3.1%増、SoE/SoIが1.4%増、Otherが0.6%増だったという。

IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャ グループマネージャーである福冨里志氏は次のように述べている。

「サーバーベンダーやストレージベンダーが留意すべきことは、「サーバーやストレージ関連製品の開発コストの捻出方法」と「外付型エンタープライズストレージシステム(External)の採用機会の減少」。システムベンダーは、事業構造の転換を図るための具体的かつ実現可能なプランを持ち、遂行することが求められている」(福冨氏)