メルカリでもっとも取引されたのはユニクロ - トレンドワード2018ではYouTuberが存在感示す

公開日:
メルカリは11月28日、「メルカリトレンドワード2018」および「取引ブランドランキング2018」を発表した。ことし検索数が急上昇したワードを抽出したトレンドワード、1位は「アルミ玉」だった。YouTuberが配信し話題となった動画をきっかけに、検索数も上昇したと考えられる。また取引ブランドランキングでは、最も買われているブランド・最も売られているブランドともに「ユニクロ」が1位だった。
メルカリでもっとも取引されたのはユニクロ - トレンドワード2018ではYouTuberが存在感示す

メルカリは11月28日、フリマアプリ「メルカリ」上で集計した「メルカリトレンドワード2018」および「取引ブランドランキング2018」を発表した。2018年に話題となったものが反映されている。

YouTuberが存在感示す、トレンドワード

「メルカリトレンドワード2018」は、ことし1年間(1月1日〜11月25日)にメルカリ内で検索されたワードのうち、前年と比較して検索数が急上昇した言葉を抽出している。トップ10にはYouTuberを発端に話題となったワードや、おもちゃが複数ランクインした。ランキングは次の表のとおり。

順位 検索ワード カテゴリ
1位 アルミ玉 アルミホイルで作る玉
2位 はぐっとプリキュア テレビアニメ
3位 LOLサプライズ おもちゃ
4位 リカちゃん 服 ハンドメイド
5位 安室奈美恵 アイシャドウ コスメ
6位 ユーチューバーチップス スナック菓子
7位 おからパウダー 食品
8位 スクワットマジック ダイエット器具
9位 ダンゴムシ ガチャガチャ おもちゃ
10位 エアマックス270 スニーカー

メルカリトレンドワード2018トップ10(プレスリリースより作成)

1位の「アルミ玉」は、アルミホイルで作った玉。5月に人気YouTuberが紹介した「アルミホイルを丸めハンマーで叩き続けるとピカピカの鉄球になる」という動画が話題になり検索数が急上昇した。また6位の「ユーチューバーチップス」は人気YouTuberのオリジナルカード付きポテトチップスで、一般販売開始後すぐに完売するほど話題を呼んだ。いずれもYouTuberの影響力の強さが伺える。

おもちゃに関連した検索ワードは4つランクインした。2位「はぐっとプリキュア」はテレビアニメ「プリキュアシリーズ」の通算15作目で、メルカリ内ではおもちゃが多数取引されたそう。4位「リカちゃん 服」はハンドメイドの洋服の写真がSNSに多くアップされ話題となった。リカちゃんの公式Instagramアカウントには有名ブランドとコラボレーションした写真や、ストリートスナップ風のオシャレな写真などが投稿されており、80万人以上にフォローされている。

メルカリ内でも人気のスニーカーカテゴリーでは、ナイキの「エアマックス270」が10位だった。2018年上半期のトレンドワードでは5位だったアディダス「yeezy 500」をおさえてのランクイン。

最も買われた・売られたのはユニクロ

「取引ブランドランキング2018」はことし1年間(1月1日〜11月25日)にメルカリ内で取引されたブランドのアイテム総数から算出した。最も買われているブランド・最も売られているブランドともに、幅広い層に利用されている「ユニクロ」が1位だった。

順位 最も買われているブランド 最も売られているブランド
1位 ユニクロ ユニクロ
2位 ナイキ ナイキ
3位 アディダス アディダス
4位 アップル アップル
5位 ラルフ ローレン ベビーギャップ
6位 シャネル ジーユー
7位 ミキハウス ザラ
8位 ザラ シャネル
9位 ジーユー ラルフ ローレン
10位 ベビーギャップ ルイ ヴィトン

取引ブランドランキング2018トップ10(プレスリリースより作成)

最も買われているブランドで10位、最も売られているブランドでは5位に入った「ベビーギャップ」は子ども用アパレルブランド。メルカリによると、子どもは成長が早く着用期間が限られているため、「安く手に入れたい」という購入者のニーズとマッチし売買が成立しやすい傾向にあるという。

2018年は上場果たしたターニングポイントに

2018年6月、メルカリ上場のニュースがインパクトを与えた。「国内随一のユニコーン企業(評価額10億ドルを超える非上場ベンチャー企業)」と評されるなか、創業からわずか5年での東証マザーズ上場を果たした。取引初日は一時時価総額が8100億円を超えるなど滑り出しは順調。市場の注目度の高さも見せつけた。メルカリにとって、2018年は間違いなくターニングポイントとなったはずだ。

またことしは、メルカリに代表されるフリマアプリや、自宅などを宿泊して貸し出す民泊、会員間でクルマを共同所有するライドシェアリングなど、「シェアリングエコノミー」関連サービスが急速に広まった。矢野経済研究所は国内のシェアリングエコノミー市場について、2022年度には2017年度のおよそ2倍、約1,386億円に拡大すると予測している。2019年も「所有から共有へ」の流れは続きそうだ。