日本で「お金のセンス」が最も高いのは島根県民だった

日本証券業協会は2月13日、NISA(ニーサ)の日にちなみ、「お金のセンス」測るウェブテストの結果を発表した。これによると、お金のセンスが最も高い年代は「30代」で、都道府県別に見ると「島根県」が1位だったという。

日本で「お金のセンス」が最も高いのは島根県民だった

日本証券業協会は、人生100年時代を見据えて、これからのお金との向き合い方や証券投資について学び、考えてもらうことを目的として、「100年大学 お金のこと学部」を立ち上げている。東京大学教養学部教養教育高度化機構ブランドデザインスタジオと、コラボレーションによる取り組みだ。

2018年10月から12月にかけては東京大学の学生を対象に、人生100年時代のお金と投資の未来を考える講義を開催した。講義の内容は『お金の教科書』としてまとめ、2019年3月に出版予定だという。今回の「お金のセンス」を測るウェブテストは、この一環として実施された。

「お金のセンス」を測ってみよう

いま100年大学特設サイトでは、開学記念テスト「お金のセンス」を実施中だ。すでに38万5,430名が受験している(2019年2月14日現在)。NISA(ニーサ)の日にちなんで2月13日に、その結果が発表されているが、途中経過とはいえその内容は興味深い。

「お金のセンス」を測るウェブテストは、お金の歴史や価値などのお金にまつわる10問の問題で構成されており、オンラインで受験できる。正答率と解答スピードから「お金のセンス」が数値化され、お金に対する理解度がレーダーチャートで表示されるほか、全国ランキングも閲覧できる。

筆者も早速、受験してみたが3分ほどで10問回答し終えた。全問回答してすぐに、正答率や「お金の基礎」や「お金の行動経済学」といった5指標のレーダーチャート、全国順位が表示された。同ページに解答と解説も付いていて勉強になった。

「お金のセンス」が最も高いのは島根県民

ちなみに受験後のアンケートでは性別や居住地区を回答するようになっており、回答者は都道府県別の順位や年代別の順位といった詳細なランキングを閲覧できる。

NISA(ニーサ)の日に発表された集計の結果によると、「お金のセンス」が最も高いのは島根県民だった。島根県民の方の感想では、「島根県がお金のセンスが高い都道府県で1位というのは驚いた」としながらも、「島根県は貯蓄率が日本一高く(※)、まじめで粘り強い県民性だと言われている」と共感をのぞかせた。

※総務省「社会生活統計指標-都道府県の指標-2018 」平均貯蓄率(勤労者世帯)データ

引用:プレスリリース

男女別にみると、「お金のセンス」が高い男性は秋田県、鹿児島県、香川県、女性は島根県、愛媛県、徳島県だった。また、平均点の高い10県を色付けすると、西日本に集中していることから、「お金のセンスは西高東低」だという指摘もおもしろい。

引用:プレスリリース

引用:プレスリリース

年代別では、30代が最も高く、次いで40代、50代の順だったという。一般的に20代から30代は、結婚、出産やマイホーム購入などのライフイベントを迎える時期。お金のことについて考える機会が多いのではないかと推察される。

別の調査結果ではあるが、人生100年時代に対してネガティブなのも30代だ。人生100年時代における老後の生活についても、悲観的なのは30代〜40代。こうした不安からも、30代の投資への意識が高まっているのかもしれない。

配当金や運用で得た利益を一定額非課税にできる「NISA(ニーサ)」や、毎月一定額の掛け金を積み立て、その掛け金を自身で運用して資産を増やせる「iDeCo(個人型確定拠出年金)」、子どもの教育資金を貯める方法としても注目されている「ジュニアNISA」など、資産形成・運用の方法はさまざまだ。投資の経験を通じて「お金のセンス」を磨くことで、人生100年時代をポジティブに生き抜けるのではないだろうか。

NISA(ニーサ)とは 初心者でもわかる「少額投資非課税制度」徹底解説 | ボクシルマガジン
2014年の制度開始以来、利用者が増加し続けているNISA(少額投資非課税制度)について、基本的な説明から利用のメ...
個人型確定拠出年金iDeCo(イデコ)とは?メリット・デメリット・始め方 | ボクシルマガジン
個人型確定拠出年金、通称「iDeCo(イデコ)」は節税可能な資産運用です。しかし、実際にどのようなメリットやデメリ...
ジュニアNISAとNISAや学資保険との相違点、メリット・デメリットや注意点も解説 | ボクシルマガジン
2016年に始まったジュニアNISAは、子どもの教育資金を貯める方法としても注目を集めています。 ジュニアNISA...

引用:プレスリリース

※2月18日編集部追記:日本証券業協会が発表した訂正プレスリリースに基づき、一部内容を修正し画像を差し替えました。図中の下線部は修正後の数字です。