【3622人調査】従業員54%が人事評価制度に不満│原因は評価基準のあいまいさ

＼ 稟議や社内提案にも使える！／

評価対象者の約54%、評価者の約44%が人事評価制度に不満あり

SaaS比較サイト「BOXIL」を運営するスマートキャンプ株式会社は、人事評価制度がある企業に勤める方を対象に、人事評価制度と人事評価システムに関する満足度調査^※を実施しました。本データに関する概要や引用方法は▶調査概要を参照ください。

※インターネット調査にて人事評価制度がある企業に勤める全国20〜60代の3,622人へ調査を実施。そのうち評価対象者（従業員）は2,655人、評価者（役職者）は967人。人事評価システムの新規導入に携わったことがある方は、評価対象者（従業員）と評価者（役職者）をあわせて708人。調査期間は2025年9月5日〜19日。本アンケート結果は小数点以下任意の桁を四捨五入しており、合計が100%にならない場合がある

人事評価制度の満足・不満足について、評価対象者（従業員）と評価者（役職者）に分けて集計したところ、評価対象者（従業員）では「不満がある」と回答した人が54.3％となり、やや多い結果となりました。

一方で評価者（役職者）では「満足している」が56.4％となり、立場によって人事評価制度への満足度は異なる結果となりました。評価者（役職者）は評価制度の運用目的や仕組みを理解する必要があり、制度への理解が満足度につながっている可能性が考えられます。

人事評価制度で最も多い現場の不満は「評価基準があいまいでわかりにくい」

人事評価制度への不満の理由として、評価対象者（従業員）と評価者（役職者）は共通して「評価基準があいまいでわかりにくい」が最多です。しかし、2位と3位は立場によって不満の傾向が異なりました。

評価対象者（従業員）と評価者（役職者）に分けて不満理由を紹介します。

評価対象者は評価結果への不満が多い

評価対象者（従業員）が不満に感じる理由には、評価結果に対するものが上位を占めました。

1. 評価基準があいまいでわかりにくい（765人）
2. 評価結果に納得感がない（652人）
3. 成果のみ評価され、行動プロセスが評価されない（423人）

「 評価基準があいまいでわかりにくい」状態が、「評価結果に納得感がない」「成果のみ評価され、行動プロセスが評価されない」という不満へ派生していることが考えられます。評価基準とその運用に対する透明性の確保を、評価対象者（従業員）から求められていることがうかがえます。

評価者は"評価業務の管理"や"評価の過程"にも不満を抱える

2位以下は僅差であるものの、評価者（役職者）が不満に感じる理由上位は次のとおりです。

1. 評価基準があいまいでわかりにくい（227人）
2. 評価シートの作成・管理が煩雑である（126人）
3. 適切な目標設定（難易度・期待値調整）やフィードバックが難しい（120人）

"評価業務の管理"や"運用スキル"に関する項目があるように、マネジメント層は評価基準以外の不満を抱えています。そうした不満への対策としては、評価運用の効率化や、マネジメント層への評価運用研修などが考えられます。

人事評価制度の不満への対処方法

人事評価制度の不満に対処する方法としては、主に次の5つが考えられます。

評価基準を明文化・可視化する

評価への不満の多くは、「何が評価されているのかわからない」「評価結果に納得できない」という基準の不透明さから生まれます。この問題を解決するには、評価基準の明文化が不可欠です。等級別、職種別に具体的な評価項目を文書化し、全従業員がアクセスできるようにしましょう。

その際、抽象的な表現は避け、「良い例」「改善が必要な例」を含む具体的なガイドラインを作成することがポイントです。さらに期初の目標設定面談では、SMART原則に基づいて「具体的・測定可能・達成可能・関連する・期限がある」目標を設定し、上司と部下で評価基準をしっかりすり合わせます。

基準と目標が明確になれば、「なぜその評価結果だったのか」を論理的に説明できるようになり、従業員に納得してもらいやすくなります。

継続的なフィードバック体制を構築する

年1〜2回の評価面談だけでは、従業員の不満を取り除くのは難しいでしょう。継続的なコミュニケーションを行うことで、評価への信頼を高められます。

月次や四半期ごとに1on1ミーティングを定例化し、日常的にフィードバックを交わす体制を作りましょう。この場では、目標進捗の確認だけでなく、困っていることや改善点をリアルタイムで共有してもらいます。評価者は良い点は賞賛し、改善点は具体的な行動提案とともにフィードバックします。

こうした積み重ねがあれば、年度末の評価は「突然の結果通告」ではなく「積み重ねの確認の場」となり、納得感が高まります。

評価プロセスの透明性を向上させる

評価プロセスの透明性向上が、評価への納得感を高める鍵となります。

評価会議での調整プロセスもある程度開示することで、公平性を担保できます。フィードバック面談では、評価期間中の初期設定の目標や1on1ミーティングで記録したものをもとに、根拠を示して説明します。

一方的な通告ではなく対話の場として設計し、従業員の意見にも耳を傾けます。さらに異議申し立て制度を整備することで、「声を上げられる」安心感を提供でき、制度への信頼が高まります。

評価者教育を強化する

役職者自身が従業員をどうやって評価するかに悩んでいるケースも少なくありません。そこで、管理職向けの評価者教育を強化することも効果が見込めます。評価研修では、目標設定の方法やフィードバックの技術、評価面談の進め方といった実践的なスキルを教えましょう。

特に重要なのが、評価エラーの理解と防止です。ハロー効果（一つの優れた点で全体を高く評価する）や、中心化傾向（極端な評価を避けて中央に寄せる）、近接誤差（最近の出来事に引きずられる）といったバイアスを認識してもらい、客観的な評価ができるように訓練します。

定期的な研修とケーススタディを通じて、評価の質を保つことが、公正な評価制度の実現につながります。

人事評価システムを導入する

評価結果に対する不満は、人事評価制度そのものや運用体制を変えなければ改善することが難しいです。一方で、評価シートの作成や管理のような業務上の手間は、人事評価システムを導入することで解決できる可能性が高いです。

さらに、目標管理制度（MBO）や1on1管理に対応するシステムであれば定期的なコミュニケーションもサポートしてくれるため、状況に応じた目標変更や期待値調整にも役立つでしょう。

BOXILでは人事評価システムの料金や機能を一覧化できる比較表の作成とダウンロードが可能。各サービス資料も合わせてダウンロードできるのでぜひご活用ください。

＼ 稟議や社内提案にも使える！／

人事評価システム導入経験者の38.4%が「もっと早く導入すればよかった」

さらに、人事評価システムの新規導入に携わったことがある方（708人）に、人事評価システムを新規導入した当時のタイミングについて聞いたところ、「もっと早く導入すればよかった」が38.4%を占める結果となりました。

次の図では、導入当時の従業員規模別にグラフ化しています。

【従業員規模別】「もっと早く導入すればよかった」60人以下も上位にランクイン

新規導入当時の従業員規模別で導入タイミングの回答割合を集計したところ、「もっと早く導入すればよかった」の割合が多かった従業員規模は次の順でした。

1. 151〜200人（50.0%）
2. 201〜300人（45.7%）
3. 21〜40人（45.6%）
4. 41〜60人（44.1%）
5. 501人以上（42.5%）

特に割合が多かったのは151～200人・201～300人の中規模企業でしたが、21～40人・41～60人と小規模企業でも「もっと早く導入すればよかった」と感じた方が上位に入る結果となりました。従業員数が数十人であっても、評価業務に少しでも煩雑さを感じ始めたらシステム導入の検討を始めるべきサインとして捉えるとよいでしょう。

ただし、他の従業員規模に比べて「まだ導入しなくてもよかった」の割合が高いのも21～40人・41～60人・61～80人の小規模企業です。導入を検討する際には目的を明確にすることが導入失敗を防ぐことになるでしょう。

81人以上はどの従業員規模でも「もっと早く導入すればよかった」「適切だった」の合計が80%以上です。そのため、導入タイミングに迷う場合は従業員80人超を目安とするとよいでしょう。

人事評価システムを導入する前の課題ランキング

人事評価システムの新規導入に携わったことがある方（708人）に、新規導入した当時の課題について聞いたところ、当時の課題TOP5は次のとおりです。

1. 評価データの保管場所を統一したかった（234人）
2. アクセス権限の管理を効率化したかった（233人）
3. 評価承認ワークフローを自動化したかった（207人）
4. 評価シートの管理が煩雑だった（204人）
5. 評価の回収・集計に時間がかかりすぎていた（183人）

調査結果から企業がシステム導入に踏み切る動機は、人事担当者や評価者（役職者）が「評価業務に費やす無駄な時間」を削減し、本来のコア業務に集中できる環境を整えることにあると言えます。

また、情報セキュリティとコンプライアンスの観点でアクセス権限やワークフロー管理は厳格にする目的をもつ企業も多くいるようです。

人事評価システムで課題解決できるか見極めが重要

新規導入した当時の課題に対して、人事評価システムの導入によって解決したかどうかを各項目ごと（わからない・覚えていないを除く）に質問しました。

その結果、最も解決率が高かったのは「評価シートの管理が煩雑だった」（78.4%）、次点に「評価データの保管場所を統一したかった」（77.8%）、「アクセス権限の管理を効率化したかった」（74.7%）と続きます。これらの課題は、どの人事評価システムでも基本機能としてクリアできることが多いため、解決率が高いことがうかがえます。

一方で、5番目に多い課題「評価の回収・集計に時間がかかりすぎていた」の解決率は59.2%。この課題は、人事評価システムを導入するだけで解決できるものではありません。評価フローのルールや期間短縮など運用面の改善施策が必要となるため、解決率がやや低いことがうかがえます。未提出や未承認への「自動リマインド」機能を搭載する人事評価システムが、この課題解決に役立つでしょう。

ほかにも「評価基準のばらつきを解消したかった」は6番目に多い課題でしたが、解決率は56.8%とやや低い結果となりました。評価基準のばらつき解消に役立つ機能として、評価者ごとに評価の甘い・辛いが可視化・分析できる「甘辛調整」機能があります。しかし、甘辛調整機能は搭載していないサービスも少なくないため、サービス選定時には搭載有無を確認する必要があります。

人事評価システムを導入する際には評価制度の見直しも考慮に

人事評価システムの新規導入に伴って人事評価制度を見直す必要があったかどうかについて、「必要だった」が61%、「必要なかった」が23.2%でした。つまり、多くの企業で既存の評価制度と新しいシステムとの間に不整合が生じたことがうかがえます。

人事評価システムを導入する際には、多少なりとも人事評価制度の見直しが発生することを考慮し、予算や工数、スケジュールを組み込むべきでしょう。

人事評価制度の見直しに不安を抱える場合は、人事評価システムのベンダーが提供する制度設計コンサルティングを受けるのもひとつの方法です。

はじめての人事評価システムおすすめ5選

BOXILでは、各サービスの資料と合わせて機能と料金の比較表を用意しているためぜひご活用ください。

＼【限定特典】機能＆料金比較表付き／

人事評価システムをより詳しく知りたい方は、選び方や比較ポイント、人気ランキングを紹介している人事評価システムまとめ記事をご覧ください。

• 人気のある人事評価・タレントマネジメントシステム
• 人事評価から人材配置まで対応した機能を搭載
• 評価シートやワークフローを自由にカスタマイズ可能

初期費用	要問い合わせ	月額費用	要問い合わせ
MBO	○	OKR	○
コンピテンシー評価	○	360度評価	○
1on1管理	○	甘辛調整	○

カオナビは、導入社数4,000社超^※のタレントマネジメントシステムであり、人事評価システムとしても人気のツールです。社員の顔写真、経験、評価、スキルなどの人材情報を一元管理・可視化し、戦略的な人材配置や育成を支援します。

OKR管理・360度評価・MBO・1on1管理・コンピテンシー評価に対応しており、評価シートやフローのカスタマイズが柔軟にできます。直感的なUIで操作しやすいため、評価業務の適正化と効率化を実現します。

過去の評価も簡単に振り返ることができ、公平で納得感のある人事評価をサポートします。また、評価シートやワークフローは自由にカスタマイズできる点が特徴です。

※出典：カオナビ「カオナビ公式サイト」（2025年10月21日閲覧）

• 初期費用0円が魅力
• 評価シートの作成から回収、集計までを完結
• 公平な評価で従業員の納得感を向上

初期費用	0円	月額費用	要問い合わせ
MBO	○	OKR	○
コンピテンシー評価	○	360度評価	○
1on1管理	○	甘辛調整	○

SmartHRタレントマネジメントは、人事評価業務の効率化から活躍人材の特定・育成までを一気通貫で支援するタレントマネジメントシステムです。

人事評価機能では、職種や雇用形態に応じた複数の評価テンプレート作成や、評価項目の自動計算・評語への自動変換が可能で、360度評価、MBO、OKR、コンピテンシー評価など多様な評価制度に対応しています。

評価内容一覧画面で評価の偏りをスムーズに確認でき、公平性と納得感のある評価を支援します。評価シートやワークフロー、権限設定もシンプルで使いやすいUI/UXが特徴で、SmartHR労務管理などと連携し、最新の従業員データを人事評価に活用できます。

• OKR・MBO・1on1・360度評価など多様な評価に対応
• 評価シートの作成から配布、催促、集計まで一元管理
• 人事評価制度の設計・見直しコンサルティングも提供

初期費用	要問い合わせ	月額費用	要問い合わせ
MBO	○	OKR	○
コンピテンシー評価	－	360度評価	○
1on1管理	○	甘辛調整	○

HRBrainは、誰でも直感的に使えるわかりやすいUI/UXが特徴で、累計導入社数3,500社以上^※のタレントマネジメントシステムです。人事評価システムとしては、評価シートの作成から配布、催促、集計まで煩雑な業務をワンストップで効率化できます。

OKR、MBO、1on1、360度評価など多様な評価制度に対応した豊富なテンプレートを完備しており、企業の評価方法に合うものを導入しやすいです。評価結果の自動集計に加え、さまざまな切り口での自動分析も可能で、データに基づいた公平な評価を支援します。

導入から運用、活用まで、人事のスペシャリストによる手厚い伴走型サポートが提供され、専任担当者が初期設定から運用支援を一貫して対応。人事評価制度の設計や見直しが必要な場合は、別途コンサルティングを依頼できます。

※出典：HRBrain「HRBrain公式サイト」（2025年10月21日閲覧）

• エクセル評価シートをドラッグ＆ドロップ操作で再現
• 多種多様なアンケートのテンプレートを搭載
• 人事評価や目標管理、人事情報などの人事業務や人事戦略をサポート

初期費用	要問い合わせ	月額費用	要問い合わせ
MBO	○	OKR	○
コンピテンシー評価	○	360度評価	○
1on1管理	○	甘辛調整	○

One人事は、労務・勤怠管理や給与計算など他の人事労務業務とも連携し、ワンストップで支援するオールインワンのHRシステムです。

人事評価システムとしては、MBO、OKR、360度評価、コンピテンシー評価といった多様な評価制度に柔軟に対応できます。評価シートはノーコードで自由に設定・カスタマイズでき、豊富なテンプレートも用意されています。

また、甘辛調整機能やクロス分析によって評価の偏りやばらつきを把握し、評価基準とプロセスの透明性・公平性の実現をサポートします。1on1・面談記録機能も備え、従業員の育成と評価への納得感を高めることを支援。

• 低コストのタレントマネジメントシステム
• 評価項目や評価段階、ウェイト設定などを柔軟にカスタマイズ可能
• MBO、コンピテンシー、スキル評価などに対応

初期費用	要問い合わせ	月額費用	250円/ユーザー～
MBO	○	OKR	○
コンピテンシー評価	○	360度評価	○
1on1管理	○	甘辛調整	○

サイレコは、組織人事情報を蓄積し、有効な経営情報としての活用を支援するクラウド型人事管理システムです。

MBOやOKR、コンピテンシー評価、スキル評価、360度評価など、多様な評価手法に対応できます。評価項目や評価段階、ウェイト設定などを企業に合わせて自由にカスタマイズできるため、複雑な人事評価制度を持つ企業でも運用が可能です。

目標設定から評価調整までのワークフローをシステム化し、リマインドや評価調整（甘辛調整）を自動化することで、評価時期の業務負担を軽減できます。過去の目標と評価を振り返り共有できる機能も備わっています。

従業員80人を超えたら人事評価システム導入を検討しよう

人事評価システム導入経験者の38.4%が「もっと早く導入すればよかった」と回答したことは、多くの企業がシステムを導入するまで評価業務の非効率性を認識できていなかったことを物語っています。導入タイミングにお悩みの場合は、従業員が80人を超えたタイミングをおすすめします。

人事評価システムを導入して、煩雑なデータ管理や集計作業を自動化し、人事担当者やマネジメント層が「評価の質を高める対話」や「戦略的な人材育成」といった本質的な業務に集中できるようにしましょう。

サービス比較を負担に感じているのであれば、BOXILでのサービス資料請求がおすすめです。BOXILならサービス提供会社が作成した紹介資料をまとめて入手できます。

＼ 稟議や社内提案にも使える！／

調査概要

タイトル：人事評価制度と人事評価システムに関する満足度調査
調査方法：インターネット調査
調査地域：全国
調査対象：人事評価制度がある企業に勤める20〜60代 3,622人（従業員：2,655人、役職者：967人、システム導入従事者：708人）
調査期間：2025年9月5日〜9月19日
調査主体：スマートキャンプ株式会社
※本アンケート結果は小数点以下2桁を四捨五入しています。合計が100%にならない場合があります。

【引用に関するお願い】
本調査を引用する際は、出典として「BOXIL」と記載し、ウェブの場合はURL（https://boxil.jp/mag/a10148/）へのリンクを設置してください。

記載例：BOXIL「人事評価制度と人事評価システムに関する満足度調査」, 2025年10月XX日確認, https://boxil.jp/mag/a10148/

本データに関するお問い合わせは以下のメールアドレスにご連絡ください。
BOXILカンパニー メディア＆マーケティングディビジョン メディア戦略グループ
boxilmag_pr@smartcamp.co.jp