ROIの計算式とは？意味やROASとの違いを徹底解説
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ROIとは
ROIとは、Return On Investmentの略で、「投資利益率」と訳されます。
ROIは投資に対する利益の比率を表したものです。投資額に対し、どれだけの収益を上げられるかの数値で、ROIが高いほど投資効率が高いといえます。
ROIの計算式
ROIは、次のような式で求められます。
『売上ー売上原価』の値が投資額より小さくなると、当然ROIは100％を切ります。この場合、ビジネスは赤字となり失敗に終わる可能性が高くなります。
ROIを導入するメリット
費用対効果の測定にROIを活用するメリットとして、次の2つが挙げられます。
- 規模の異なる事業効果検証できる
- 数値で事業価値を判断できる
規模の異なる事業効果を検証できる
ROIは事業や施策ごとに費用対効果を算出するため、規模が異なる事業でも、ROIで算出した数値を比較することで効果を適切に検証できます。
たとえば、80万円の利益を出している事業と1,000万円の利益を出している事業がある場合、後者のほうが大きな利益を出しているのは明白です。しかし、大きな利益をもたらしているように見える事業でも、ROIが低ければ戦略を見直して改善を図る必要があると判断できます。
一方で、前者のように、利益は少なかったとしてもROIの数値が高ければ、投資効果が高くさらに注力すべきと判断できるでしょう。
このように、ROIは事業規模を限定せず複数の事業を適切に比較できるため、事業の優先順位を検討する際や、投資事業の継続や見直しをする際の目安や判断基準として活用できます。
数値で事業価値を判断できる
ROIを活用すると、投資効果を数値で正確に把握して可視化できるため、事業や施策などの価値判断がしやすくなるのも導入メリットの1つです。
ROIは利益と投資額の比率を示すため、事業や施策に行った投資でどのくらいの利益を生み出しているかが数値で明確にわかります。たとえば、新たに販売した商品やサービスがある場合、 ROIを算出して既存商品と比較することで、投資の妥当性を判断可能です。
たとえ小規模な事業や施策であっても、ROIを算出すれば明確な数値から価値を判断できるため、成否の判断がしやすくなります。
ROIを活用するデメリット
ROIのデメリットとしては、次の2つが挙げられます。
- 長期的な利益評価には向いていない
- 数値化できる要素しか評価できない
長期的な利益評価には向いていない
ROIは現時点での利益や投資金額で算出するため、長期的な取り組みによる利益については分析・評価できません。
そのため、ROIだけで費用対効果を判断すると、継続するべき事業や施策にもかかわらず、「失敗」と判断しかねないことに注意が必要です。
たとえば、先行投資して長期的な施策を行う場合のように、事業や施策によっては、短いスパンでは利益につながらず利益の回収に時間がかかる場合もあります。この場合は、たとえ数年後に利益回収が可能だったとしても、すぐには結果が出ないため、短期的に見ればROIは低くなります。
つまり、ROIは、長期的に利益を生み出す施策に対して反映するのは難しく、このような事業や施策の分析には向いていません。そのため、長期的に利益を生む施策や事業には、どの程度の時間軸で評価するのかを検討する必要があるでしょう。
数値化できる要素しか評価できない
ROIは、利益や投資金額をもとに数値で投資効果を算出するため、数値化できる要素の評価しかできないことにも注意が必要です。
具体的には、「商品やサービスの知名度」「顧客満足度」「企業イメージ」「ブランド価値」などの定性的なデータが挙げられます。これらの費用対効果をROIの数値だけで判断しないように注意しましょう。
たとえば、施策の効果を評価する際に、ROIの数値から「投資効果が低い」と判断できたとします。しかし、施策の実施により企業イメージや顧客満足度の向上につながっているなら、施策を継続することで将来的に売上アップにつながる可能性があるでしょう。
そのため、顧客満足度といった定性的なデータには、異なる指標を用いた評価が必要です。
ROIが役に立つ場面
ビジネスにおいてROIが重視される場面は、2つあります。まずはマーケティングにおいて事業への投資を考慮する場面、そして広告において費用対効果を測定する場面です。
それぞれ詳しく説明していきます。
マーケティングにおけるROI
マーケティング投資のROIを算出する場合には、『売上ー売上原価』の値からさらに販売実現のためにかかった費用を引きます。
これがマーケティング投資におけるROIの計算式です。
計算式の中にある販管費は投資額には含まないのが一般的です。販管費は商品を販売するために不可欠な金銭のため、投資のリスクと比較するためのROIとは別物として扱います。
広告におけるROI
広告におけるROIでは、広告のために投資した額と広告を通じて得た利益を比較します。
計算式は次のようになります。
広告におけるROIにおいても、100％を切ると失敗と認識されます。
ROASとの違い
同じく広告の費用対効果を計測する指標として重要なものに、ROAS（広告費用対効果）があります。
ROASの計算式は次のようになります。
ROIとROAS、最大の違いはROIが利益のパフォーマンスを見る指標に対して、ROASは売上のパフォーマンスを見る指標であることです。
ROASについてさらによく知りたい方は次の記事を参照ください。
次々と登場する新たな広告手法
時代が進むにつれて新たな広告手法が次々と登場し、一部の古い広告手法は淘汰されつつあります。
このような中で、近年より注目を集めているのがYouTubeをはじめとする動画投稿サイトに広告掲載をする手法です。
たとえばYouTubeで動画広告を出そうとすると、動画を撮影してアップロードするだけで広告として利用可能です。費用も予算に応じて調整でき、1日100ドル（約1万円）の広告費で、2000回視聴されます。
また、広告料金は広告が視聴された場合にのみ発生します。30 秒未満で広告がスキップされた場合、費用は発生しません。
さらに、YouTubeはGoogleのアカウントでログインすると便利な機能を多く利用できます。インターネットを利用するユーザーのほとんどはGoogleアカウントを持っているため、広告の対象を細かく限定して流すことも可能です。YouTubeアナリティクスを使えば、クリックされた回数や地域なども分析できます。
YouTubeに動画を投稿してチャンネルの視聴回数が6倍になった事例もあります。近年注目を集める動画広告のような新たな広告手法を試してみるとよいでしょう。
ROIを向上する方法
ROIを向上させて費用対効果をさらに高める方法として、次の3つがあります。
- 売上を増やす
- ムダなコストの削減
- MAツールの活用
売上を増やす
売上を増やすことは、ROIを向上するために効果的な方法の1つです。
ROIを算出する計算式は「利益金額÷投資金額」です。この中の「利益金額」は売上高から売上原価・投資額を差引いて算出するため、たとえ投資額は変わらなかったとしても、売上を増やすことでROIは高まることがわかります。
そのため、「新規顧客の獲得」「既存顧客の単価アップ（クロスセルやアップセル）」「商品のバリエーションを増やす」「リピーターを増やす」など、売上を伸ばすための施策を実施するとよいでしょう。
すでに高いROIが出ている商品は、効果的な販売戦略を実践できていると判断できますが、売上を増やすことで、ROIをさらに向上させることにつながります。
ムダなコストの削減
利益が同じでもコストを削減すればROIの数値は高くなるため、売上アップだけではなく、同時にムダなコストの削減に取り組むこともROIの向上に有効です。
たとえば、コストを削減する方法として、広告運用の最適化があります。購買意欲の高いターゲットに限定して広告を配信することで、費用対効果の高い広告運用が可能になり、広告コストの削減が可能です。他にも、「仕入原価の削減」「業務フローを見直して効率化を図る」「人件費を抑える」などを行うことで、ムダなコスト削減につながります。
ただし、コストの削減は、品質や顧客満足度に影響を及ぼします。コスト削減により、商品やサービスの品質や顧客満足度を低下させないよう注意しましょう。
MAツールの導入
ROIの向上には、ツールを活用して業務を自動化・効率化し、人的リソースの確保やコストを削減することも有効です。
マーケティングコストの削減や人的リソース確保するためには、MA（Marketing Automation）ツールを導入する方法があります。MAとは、マーケティング活動を自動化して見込み客との関係構築や育成などを効率的に行う仕組みのことで、MAツールは効率化するための機能を搭載したツールです。
MAツールで業務を自動化すれば、見込み客の選別やメール配信などを自動化できます。そのため、担当者はより重要な業務に集中できるようになり、人的なパフォーマンスが向上しROIの最大化につながります。MAツールの導入・活用は積極的に検討するとよいでしょう。
費用対効果を最大化する
マーケティングにおいても、広告においても、もっとも重要なのは費用対効果を最大化することです。
費用対効果を最大にできるようなよい投資、よい広告を目指しましょう。
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