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社内Wikiツールおすすめ比較18選!事例と失敗しないための注意点

最終更新日時:
記事の情報は2022-07-21時点のものです。
社内情報を共有するツールとして社内Wikiが注目されています。しかし、Markdownが標準化した社内Wikiでも関係者が活用する習慣がつかないと結局定着せずに失敗してしまいます。定着のポイントやルールを解説し、役立つツールを紹介します。

社内Wikiとは

社内Wikiとは、社内情報を体系的にまとめ、Wikipediaのような形式で公開できる情報共有ツールです。

情報共有ツールには次の5つの種類がありますが、社内Wikiはとくに「ノウハウの蓄積と共有」に優れています。

タイプ 特徴 代表的なサービス
社内Wiki ノウハウの蓄積と閲覧に特化 NotePM, kibela
社内SNS 連絡(コミュニケーション)に特化 Chatwork, Slack
プロジェクト管理ツール 目標や進捗の管理に特化 trello, jooto
オンラインストレージ 資料の管理に特化 Dropbox, box
グループウェア 対応範囲が広いオールラウンダー kintone, Google Workspace

社内Wikiは書類作成に強く、議事録や日報、社内用業務マニュアルの作成などに使用することで、業務効率の改善を期待できます。

社内Wikiツールを導入するメリット

社内Wikiツールを導入するメリットや使い方は次のとおりです。

  • 業務効率の改善が見込める
  • 一元管理によって情報管理がしやすくなる
  • 属人化の防止による業務の質改善
  • 人材教育コストや業務の引き継ぎコストの低減

社内Wikiは社内全体の情報だけでなく社員一人ひとりが持つスキルやノウハウ、経験なども共有可能です。社内のルールを共有できることや、業務や引き継ぎなどを効率的に進められるメリットもあります。

それぞれのメリットや実際の使い方について説明します。

業務効率を改善できる

社内Wikiは業務効率の改善に役立ちます。

たとえば、報告書や業務日報といった上司のチェックが必要になる書類を社内Wikiで管理すれば、共有と整理の二度手間を回避できます。

また、頻繁に作成する書類はテンプレートとして保存することで、タスク処理の時間短縮も行えます。

一元管理によって情報管理がしやすくなる

社内Wikiは、情報のプラットフォームとして非常に優秀です。社内ルールや資料、マニュアルなどの情報を社内Wikiで一元管理することで次のようなメリットが得られます。

  • 簡単に情報を更新できるため常に最新の情報を共有できる
  • 社内Wikiを確認すれば調べることに時間をかけずに済む
  • 情報を容易に探せるため資料作成の時間も削減できる

情報を調べたり聞いたりする手間を省けるだけでなく、情報漏えいのリスクも軽減できるため、日々多くの情報を扱っている企業にはとくに向いています。

属人化の防止による業務の質改善

「社員によって業務の質が異なること」という問題に直面している方も少なくありません。上司やできる社員の経験的知見が社内で共有されていなければ、企業としてはもったいない状態です。

社内Wikiを導入し、仕組みを整えることで属人化を防ぎ、会社全体の業務の質向上も実現可能です。

人材教育コストや業務の引き継ぎコストの低減

社内Wikiにて人材教育コストや業務の引き継ぎコストを低減できるのもメリットです。新入社員の教育、転勤・異動・退職に伴う業務の引き継ぎなど企業では人が動くことでコストがかかります。

たとえば、新人社員が覚えるべき内容を社内Wikiに共有しておけば、育成の時間的コストを削減できます。

また、引き継ぎの際にも社内Wikiは有効です。社員が退社しても、ノウハウが社内Wikiに明文化されていればそれを頼りに引き継ぎを進められます。部署移動のときにも社内Wikiに情報を残すことをルール化しておけば、スムーズに引き継ぎできるでしょう。

社内Wikiツールの選び方

社内Wikiツールの導入で失敗しないためにも、正しいツールの選び方を把握しておきましょう。主に次のポイントで社内Wikiツールを比較すると、自社に合ったサービスを選定できます。

  • 自社に必要な機能を搭載しているか
  • ITやPCに不慣れな方でも使いやすいか
  • 検索機能が充実しているか
  • 利用料金・費用対効果は適正か
  • セキュリティ面やサポート体制は整っているか

まずは自社の課題を洗い出し、解決できる機能がサービスに搭載されているかを確認しましょう。同時にPCが苦手な方でも扱えるような操作感かも重要です。

社内Wikiツールでは検索機能が重要なポイントなので、ファイル内検索やタグ検索など、詳細な検索方法や絞り込みができるツールがおすすめです。

上記のポイントで導入したいサービスをある程度絞り込めたら、料金やセキュリティ、サポート体制を比較して、自社の条件に合うサービスの無料トライアルやデモ、問い合わせで詳細な部分を確認してください。


ここからはBOXILおすすめの社内Wikiを紹介します。

記事によってはサービス運営会社が自社に有利な記事を掲載しているため、「いまいち信用できない」と感じている方も多いのではないでしょうか。

そこで、BOXILが客観的に優れていると考えるサービスを下記観点で紹介します。

  1. BOXILおすすめ社内Wikiツール(クラウド型)
  2. オンプレミスの社内Wiki

オンプレミスとは、「自社専用社内Wikiをオーダーメイドで運用する仕組み」です。これまでは、オンプレミス型が利用されてきましたが、最近ではクラウド型を導入することが一般的です。

そのため、まずは「1. BOXILおすすめ社内ツール」からチェックしてみてください。

1. おすすめ社内Wikiツール12選

まずはBOXILおすすめの社内Wikiを紹介します。

プラン Markdown 特徴 初期費用 月額料金
NotePM - ナレッジ蓄積に特化 0円 4,800円〜/8人まで
Kibela シンプルで使いやすい 0円 無料〜
Notion 高いカスタマイズ性 0円 無料〜
Dropbox Paper 使いやすさに定評あり 0円 無料〜
Scrapbox - 大容量に対応 0円 無料〜
Evernote 老舗ノートアプリ 0円 無料〜
flouu - 閲覧状況の視える化に対応 0円 1人あたり550円
DocBase 高セキュリティでテレワークにも対応 0円 990円/3人まで
Qiita Team 柔軟な料金プラン 0円 1人あたり500円
esa チームで書類を育てられる 0円 1人あたり500円
toaster team - 見やすく豊富なテンプレート 10万円 35,000円〜/50人まで
Guru Slackとのスムーズな連携 0円 無料〜

使いやすさやフォーマットの充実度で選ぶなら、toasterやNotePMが良いでしょう。この2つのサービスは、社内Wikiのなかでもとくに機能が豊富で、さまざまな業務を効率化できます。

またMarkdown対応のサービスを探している方には、Kibelaがおすすめです。

ツールごとの特徴や機能、料金、無料トライアルの有無などを比較できるように、まとめて紹介しているので、ぜひサービスを比較検討する際の参考にしてください。

NotePM - 株式会社プロジェクト・モード

NotePM
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  • 情報の蓄積・共有に優れた「社内版Wikipedia」
  • いつでも場所を問わず、必要な情報を見つけられる
  • 万全のセキュリティ対策で安心して情報共有できる

NotePM(ノートピーエム)は、社内マニュアルや業務ノウハウ、議事録など、さまざまな社内ナレッジの一元管理ができるナレッジ共有ツールです。Markdown記法に対応した高機能エディタを利用して、ITツールに慣れていない人でも簡単にドキュメントを作成できます。

ツリー構造の情報管理や、ファイルの中まで検索できる全文検索機能を備えており、スマートフォンやタブレットからも操作可能なので、ほしい情報がすぐに見つかります。また、メンバー間でコメント機能を利用したコミュニケーションも可能です。さまざまなセキュリティ対策や柔軟なアクセス権限の設定で、大切なデータを守りながら快適な情報共有をサポートします。

料金プラン・価格

  • 初期費用:0円(全プラン共通)
  • 月額料金:4,800円/8人まで/80GB〜(税込)

※利用人数、ストレージ容量で料金は変動
※見るだけの「参照専用ゲストユーザー」は無料(ユーザー数の3倍の人数まで)

Kibela

Kibela
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  • クラウド型Wikiツール
  • Markdownでの編集
  • Webhookで各種サービスと連携

Kibelaは、2017年3月に正式リリースされた、Markdown編集に対応した新しいWikiツールです。ブログのように個人的なメモに使いつつ、大企業で情報共有するWikiのようにも使え、アクセス制御機能で使いやすいように設計されています。メンバー個々のアイコンとプロフィールが表示可能なほかWebhookで各種サービスとの連携も可能です。

料金プラン・価格

  • 月額料金:550円/1人
  • 無料プランあり
  • 無料トライアル:14日間

Notion

Notion
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  • プロジェクト管理やスケジュール管理、社内Wikiなどオールインワンの万能ツール
  • 機能性と遊び心を兼ね備えた書きやすいUI/UX
  • チームでの共同作業や外部とのコラボレーションを円滑にする機能も充実

Notionは、ドキュメンテーションのほか、プロジェクト管理やスケジュール管理など、オールインワンの万能ツールです。営業や人事、マーケティングなどをはじめとして、どんな仕事の効率化にも寄与し、社内の情報が分断するのを防ぎます。

料金プラン・価格

  • チーム:1人あたり$8〜/月
  • エンタープライズ:要問い合わせ

Dropbox Paper

  • 世界6億以上のユーザーが使用するファイル管理アプリの決定版
  • 保存したファイルは、スマートフォンとパソコンで同期可能
  • 無料で2GBまで利用できる

Dropbox Paperは、Dropboxが提供しているドキュメントツールです。Dropbox Paperはとにかくインターフェースが美しく、使い心地で選びたい方に向いているサービスと言えます。

もちろん、アップロードしたファイルは、パソコンやスマートフォンなどあらゆるデバイスから確認可能。相手がDropboxのアカウントを持っていない場合でもファイルを共有できるのも特徴です。

料金プラン・価格

プラン 容量 料金/月
Dropbox Basic 2GB 無料
Dropbox Business(Standard) 5TB 1,500円
Dropbox Business(Advanced) 必要に応じて選択 2,400円
Dropbox Business(Enterprise) 必要に応じて選択 お問い合わせ

ビジネスプランは、1ユーザーあたりの月額料金

※出典:Dropbox「Dropbox」(2022年5月30日閲覧)

Scrapbox

Scrapboxは、チームでリアルタイムに情報を共有できる共有ノートサービスです。タグとリンクによる自動整理機能により、大量の情報でも簡単に扱えます。

Scrapboxでは、単語を[カッコ]で囲むだけでページがリンク化され、自動でつながり合います。数千ページになってもフォルダの構成に悩むことなしに、簡単に検索できる状態を保ちます。

料金プラン・価格

  • BUSINESS:1人あたり月額1,000円〜
  • ENTERPRISE:要問い合わせ

Evernote

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Evernoteは、アイデアを管理するオンラインメモアプリです。ノート、タスク、スケジュールをまとめて管理でき、テキストのほか、画像、音声、スキャン、PDF、文書ファイルを追加できます。

ノートは利用しているすべての端末で自動的に同期されるので、重要な情報にすぐにアクセス可能。強力な検索機能で、必要な情報を素早く見つけられます。

料金プラン・価格

プラン 同期可能端末数 月間アップロード容量 ノート上限サイズ 1人あたり料金(年払い)
FREE 2台まで 60MB 25MB 0円
PERSONAL 無制限 10GB 200MB 483円
PROFESSIONAL 無制限 20GB 200MB 708円
EVERNOTE TEAMS 無制限 20GB+1ユーザあたり2GB 200MB 1,100円

flouu

flouu(フロー)は、社内の情報・文書を集約して、チームの業務効率化を実現するオンラインワークスペースです。リアルタイムで同時編集、共有可能なドキュメントの作成機能や、ドキュメント単位のリアルタイムチャット機能、Slack、Chatworkとの連携機能があります。

閲覧者や閲覧回数を確認でき、確認してほしい相手に閲覧をリクエストする機能もあるため、効率的なナレッジ共有に役立ちます。

料金プラン・価格

  • 初期費用:0円
  • 月額料金:1人あたり550円(税込)/1GB

DocBase - 株式会社クレイ

DocBase
BOXIL SaaS AWARD 2021 Autumn コラボレーション部門受賞
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  • クラウド型Wikiツール
  • Markdownでの編集
  • グループ機能で柔軟な共有実現

DocBaseは、成長する組織のための情報共有ツールです。社内外を問わずさまざまなグループの作成や、Markdown編集に対応しています。

大企業内だけでなく、プロジェクトに携わる外部メンバーも含めたグループが作成可能。その他、グループ単位、ドキュメント単位での権限設定など、セキュリティにも気を配った設計がされています。

料金プラン・価格

  • 初期費用:0円
  • 月額料金:990円(税込)/3人まで/3GB(スターター)
  • 月額料金:4,950円(税込)/10人まで/10GB(ベーシックプラン)

小規模や中小企業、大企業向けのプランあり。利用人数、ストレージ容量で料金は変動。

Qiita Team

Qiita Team
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  • クラウド型Wikiツール
  • ドキュメントごとの閲覧制限機能
  • 充実したテンプレート機能

Qiita:Teamは、エンジニアの間で使われることの多い情報管理Wikiツール「Qiita」のチーム版です。

「かんたんに書けて、かんたんに共有できる場所」をコンセプトに設計されており、シンプルでわかりやすいドキュメント作成が可能です。ドキュメントごとの閲覧制限が可能なほか、充実したテンプレートを使って、素早くキレイに作成して情報共有できます。

料金プラン・価格

  • 初期費用:-
  • 月額料金:500円/月(税込)/1人まで/30GB(Personalプラン)
  • 月額料金:7ユーザー4,900円/月(税込)/7人まで/30GB(Smallプラン)
  • 無料トライアル:30日間

その他、多数プランあり。利用人数、特徴で料金は変動。

esa.io

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BOXIL SaaS AWARD 2021 Autumn 生産・販売管理部門受賞
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  • クラウド型Wikiツール
  • Markdownでの編集
  • 複数人同時編集が可能

esa.ioは、とりあえず不完全でも公開、そのあと何度も更新して情報育てる、情報が育ったらきちんと整理、という考えに基づいて設計された社内用Wikiツールです。

そのコンセプトから、作成途中のドキュメントも「書き途中」として公開でき、複数人が同時に編集を行うことも可能です。Webhookを使って各種サービスとも連携できます。

料金プラン・価格

  • 初期費用:-
  • 月額料金:500円/月(税込)/1ユーザー
  • 無料トライアル:2か月

toaster team - noco株式会社

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BOXIL SaaS AWARD 2022 Autumn Good Service
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toaster team(トースターチーム)は、社内の「知らない・わからない・できない」を解決し、人と組織を育てるマニュアル&ナレッジ管理アプリです。業務マニュアルや手順書・日報・議事録・企画書・社内報・プレスリリースなど、あらゆるドキュメントをグループごとに作成・管理できます。

ステップごとにテキストを入力していくだけで、料理のレシピ感覚で文書マニュアルが簡単に作成できます。また、スマートフォンと専用アプリで、短尺の縦型動画マニュアルを片手で簡単に作成・編集できます。

料金プラン・価格

  • 初期費用:100,000円(全プラン共通)
  • 月額料金:35,000円/50人まで/100GB〜

Guru

  • 3名まで無料で使用可能
  • Slackとのスムーズな連携
  • 高い顧客満足度(4.6/5

Guruは、Slackと連携しやすいと評判の社内Wikiサービスです。シンプルで使いやすく、洗練されたインターフェースが特徴で、ITサービスを使いなれていない方でも安心して利用できるでしょう。

料金プラン・価格

  • Starter:0円〜
  • Builder:1人あたり$10〜/月

※出典:Guru Technologies「Guru」(2022年5月30日閲覧)

2. オンプレミスのおすすめ社内Wiki(オープンソース含む)

オンプレミス版の社内Wikiを使用したい場合は、下記サービスを検討すると良いでしょう。

サービス名 導入サポート オープンソース その他備考
Confluence × SaaS版あり
Crowi 要問い合わせ
GROWI SaaS版あり
DokuWiki 要問い合わせ
Knowleage 要問い合わせ
PukiWiki 要問い合わせ 日本語マニュアルあり

Confluenceは、trelloやjiraを提供しているアトラシアン社のソフトウェアです。そのため信頼感で選びたい方は、Confluenceを選ぶと良いでしょう。

Crowiは、メルカリによる利用実績があるオープンソフトウェアの社内Wikiです。そのため、オープンソフトのソフトウェアを選びたい方は、Crowiを検討してみてください。

また、導入サポートを受けられるオープンソースのソフトウェアを使用したい方には、GROWIがおすすめです。

オープンソースとは

オープンソースの社内Wikiは、ソースコードが公開されているソフトウェアのことを指します。オープンソースのソフトウェアの多くは、無料で使用できるためフリーソフトと混同されがちです。

しかし、これらは厳密には異なる概念です。フリーソフトは使い方も自由とされているのに対し、オープンソースのソフトウェアは、利用方法に制限が設けられていることがあります。そのため「オープンソースのソフトウェアを使って社内Wikiを開発し、それを外部に販売する」といったことは避けたほうが良いでしょう。

またオープンソースのソフトウェアは、サーバーの準備から構築まですべて自分たちで行わなければなりません。技術力が乏しい状態では、情報漏えいのリスクも伴うため、SaaSを利用するほうが良いでしょう。

Confluence - アトラシアン株式会社

Confluence
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  • シンプルで強力なエディター
  • フィードバックをコンテキストともに
  • 柔軟なファイル共有

Confluenceは、シンプルかつ高機能な、企業向け社内Wikiです。

コンテンツの作成、共有、議論、ナレッジ蓄積するのに最適であり、ドキュメンテーション、ファイル、アイディア、議事録、仕様、図、モックアップなど、あらゆるファイルを柔軟に共有し、プロジェクト管理機能によりチームの生産性を高め、業務効率化を実現します。

料金プラン・価格

  • 初期費用:−
  • 月額料金:600円/月/1ユーザー
  • 無料プランあり(10ユーザーまで。ストレージ容量:2GB)

Crowi

Crowi
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  • Markdownでの編集
  • 編集中のプレビューが可能
  • すべての形式のファイルをアップロード可能

Crowiは、Crocos WikiからはじまったオープンソフトウェアのWikiツールです。

コミュニケーションツールとしてのWikiという思想で開発され、シンプルで見やすいデザインが特徴です。記事を閲覧した人のアイコンが並ぶ「見た人機能」や、「いいねボタン」を装備するなどのほか、すべての形式のファイルをアップロードできます。

料金プラン・価格

無料

GROWI

  • SaaS版あり
  • オープンソースソフトウェア
  • 導入依頼、導入後サポートにも対応

GROWIは、WSEEK.INCが提供しているオープンソースソフトの社内Wikiシステムです。オープンソースソフトですが、有償契約によって導入作業や導入後のサポートを依頼できます。

またSaaS版のサービスも提供しているため、「クラウド・オンプレミス・オープンソース」など複数の選択肢で悩んでいる方にピッタリのサービスと言えます。

またMarkdownが使えるため利用しやすいのも長所と言えるでしょう。

料金プラン・価格

要問い合わせ

DokuWiki

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  • データベースを必要としないWiki
  • アクセス制御、認証接続機能
  • 豊富なプラグインでカスタマイズ可能

DokuWikiは、データベースを必要としない、プレーンテキストでの保存を行うWikiツールです。

アクセス制御、認証接続機能を持っているため、企業での活用に適しており、豊富なプラグインによって柔軟にカスタマイズできます。変更・差分履歴の表示機能や、編集コンフリクト防止機能など、大きな組織での編集に向いています。

料金プラン・価格

無料

Knowledge

  • 完全無料のオープンソース
  • Markdown対応
  • ファイル内容検索

Knowledgeは、完全無料のオープンソース(OSS)の情報共有サービスです。Markdown記法に対応しており、添付ファイルの中身までも検索可能です。メール・デスクトップ・Slackなどに通知して情報の見逃しを防ぎます。

料金プラン・価格

無料

PukiWiki

  • Wikipediaのようなインターフェース
  • 豊富なマニュアル
  • 日本人による開発

Pukiwikiは日本人エンジニアが開発したオープンソースのWiki制作ツールです。オープンソースの多くは海外産のため、導入や利用がしにくい場合があります。

Pukiwikiは日本人が開発し、マニュアルも豊富です。また2022年5月現在でも開発が続けられているため安心して利用できます。

料金プラン・価格

無料

社内Wikiの導入で失敗しないための注意点

社内Wikiを導入に失敗しないためには、次の3つの注意点を知っておく必要があります。

  • 社内Wikiは浸透しないと効果がでない
  • 他ツールとの使い分けや情報分散のリスクがある
  • 情報の更新や管理を徹底しなければならない

社内で浸透しないと効果が出ない

社内Wikiを導入しても、社内に浸透しなければ意味がありません。失敗例として多いのは、社内に浸透せずに誰も利用しないため効果が出ないことです。

利用する社員が少なければ、社内Wikiに反映される情報も少ないため利用するメリットも薄れてしまいます。社内Wikiの使用が進まない理由としては、次の3つが考えられます。

  • 意識の差
  • 投稿するタイミングがわからない
  • 心理的ハードルが高い

このような問題は、時間が経てば解決できるものではありません。

社員が使いたいと思えるような情報を共有させるには、導入当初からルールを設けて社内Wikiの活用を促さなければなりません。

他ツールとの使い分けが難しい

他のツールとの使い分けも課題になることがあります。たとえば、チャットツールをすでに導入している企業では、新たに社内Wikiを導入すると社員が混乱するケースも少なくありません。

社内Wikiにはコメントやメモを残せるなど、さまざまな便利機能があります。他の導入済みツールにも同様の機能がある場合、社員はどちらを使えばいいのか判断に悩んでしまうでしょう。新しいツールを導入するなら、ツールを絞ることや使い分け指示するなどルールを明確にする必要があります。

情報の更新や管理を徹底しなければならない

情報が分散してしまうのもデメリットです。社内Wikiを導入しても共有されている情報が古いものや、類似したものが乱立していては意味がありません。情報の分散は、情報が本当に正しいのか調べる作業を増やすだけです。

社内Wikiを効果的にするには、分散しないようにまとめて常に最新情報へ更新する必要があります。たとえばフォーマットやフローチャートを準備するなど、誰でも同じように更新するための環境づくりが重要です。

社内Wikiを活用する際のポイント

社内Wikiの注意点を踏まえ、失敗せずに導入するためには、次の4つのポイントを押さえておくと良いでしょう。

  1. 導入目的と促進チームを作る
  2. 権限範囲を決める
  3. 運用ルールを設ける
  4. 利用ハードルを下げる

1. 導入目的と促進チームを作る

社内Wikiを導入する際は、最初に導入目的を設定しなければなりません。とくに社員にツールを定着させるには、社内関係者がアクセスせざるを得ない目的が必要です。たとえば、業務日報は必ず社内Wikiで行うことや、1つの分野はすべて社内Wikiで管理するなど目的をもたたせることで、毎日アクセスしなければならない状況を作れるでしょう。

またツールが定着するまでは、利用推進の担当者を設け、習慣化を促すのも有効です。

2. 権限範囲を決める

社内Wikiを使用する際は、編集や閲覧の権限を設定しておきましょう。社内Wikiを効果的に活用するためには、データ管理を社内Wikiで完結させる必要があります。

しかし情報によっては、閲覧範囲を限定したい場合や、誤って削除されると困るデータもあるでしょう。それらの問題は、権限の設定で解決可能です。

情報漏えいのリスクを軽減するためにも権限範囲の設定は大切です。そのため事前に決めることをおすすめします。

3. 運用ルールを設ける

ルールを設けることで、社内Wikiが活用しやすい環境をつくれます。とくに次の4つは、決めておいて損はありません。

  • 他システムとの使い分け
  • 蓄積すべき情報と、蓄積すべきでない情報
  • ファイル名(検索性を高めるため)
  • 更新するタイミング

最低限、これら4つを決めることで運用はスタートできるでしょう。最終的には、全社員が迷わない状態をめざしましょう。

4. 利用ハードルを下げる

社内Wikiへの参加障壁を低くするため、作成や更新のハードルを下げることも有効なポイントです。たとえば多くの方に編集権限を付与すれば、社内Wikiの存在が身近になり多くの参加者・協力者が現れるでしょう。ある程度参加者が増えれば雪だるま式に内容が充実していくため、導入の初期段階だけでも利用を促進させましょう。

とくに最初のうちは、投稿への心理的ハードルを感じることも多いので、なるべく簡単に投稿できるようにしておくと良いでしょう。
 

社内Wikiの活用事例

実際に社内Wikiを活用して業務を効率化させた事例を紹介します。

事例1.ヤフー株式会社

ヤフー業種:情報・通信業
事業内容:ポータルサイト運営・インターネット広告ほか

ヤフーで社内Wikiが使われ始めたのは、2002〜3年頃からのことで、法務部、広報部などの技術系ではない部署が会社全般の問題に取り組むために、情報管理ツールとして活用し始めました。

その後は技術情報の共有にもWikiが使用され始め、2006年にはConfluenceのエンタープライズWikiを導入、ヤフーのほぼすべての情報が集約されるようになりました。

事例2.株式会社メルカリ

メルカリ業種:情報・通信業
事業内容:フリマアプリ「メルカリ」の企画・開発・運用

複数のWikiでバラバラに情報管理していたメルカリでは、2016年に社内WikiをCrowiに集約。

バラバラのツールで管理していた情報を集約するには苦労もあったようでしたが、社内に各部署から10名のキーマンを指名、それぞれの分野で情報入力を進めさせていったことにより、Wikiに書き込む習慣が定着。

現在では、社内のほぼすべての情報が格納されています。

社内Wikiで情報の集約と共有を

歴史が古く規模が大きくなった企業ほど、横の連携が取れず、必要な情報にアクセスすることが容易ではない場合があります。また、そういった企業では「これまで問題なかったから」という理由で、業務改善や情報共有に積極的ではありません。

しかし、グローバル化が進む現代では情報共有を行って経営の合理化と効率化を図ることが喫緊の課題であり、乗り遅れた企業は遅かれ早かれ淘汰されていく運命にある、といえるのではないでしょうか。

社内Wikiは、大規模な投資を必要としない気軽な導入が可能であり、そういった企業体質を改善してくれる可能性を持っています。

社内での情報共有が重要であることを、関係者全員が理解しなければ定着せず、失敗しがちな社内Wikiは、従業員の意識改革のためのトレーニングツールとしても理想的かもしれません。

企業体質改善のためにも、社内Wikiを定着させ、情報の集約と共有を実現させることを目指してみてください。

その他の社内情報共有ツールも検討したい方は、下記の記事も参考にしてください。

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