BIツール導入事例でわかる業種別の課題と解決方法 - 活用・導入のポイントを紹介
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BIツールとは
BIツールとは「ビジネスインテリジェンスツール」のことで、企業に蓄積されたデータを分析し、迅速な意思決定を助けるためのツールです。
BIツールについて、まだ詳しく理解していない方は、こちらの記事をご覧ください。
BIツールとは何かを理解したうえで、他の企業ではどのような目的でBIツールを導入し、どれほどの結果を得られたのか確認しましょう。導入事例と自社と照らし合わせて、BIツールの導入に失敗しないための検討材料にしてください。
導入したBIツール：MotionBoard Cloud
MotionBoard Cloudを導入した企業の事例を紹介します。
MotionBoard Cloudは、さまざまな環境上に存在するデータを一元的に統合し「価値ある情報」として可視化する、クラウド型BIツールです。
リアルタイムなデータ分析と、豊富なチャート表現や地図機能でオリジナルのダッシュボードを瞬時に作成可能です。社外でもモバイル端末から時間や場所を問わない活用が可能となり、経営や現場の意思決定に役立ちます。
エクセルを用いてデータ作成していたものがレポーティング機能としてそのまま可視化され、点在するデータを最大限活用可能です。
導入企業事例：ビットアイル（IT）
事業内容：安定したITインフラを24時間365日提供するiDCサービスほか
課題：Salesforceを最大限活用できるBIツールの模索
ビットアイルでは、リード獲得が案件化・受注につながった割合を分析し、マーケティング活動に活かすべくSalesforceを導入していた。
しかし、標準のレポーティング機能では実現できず、データを抽出したうえで、エクセルでの二次加工を行っている状況であった。
効果：マーケティング／営業が視点を共有可能に
MotionBoard Cloud導入により、データ入力の省力化、現状の可視化がされたことで、市場変化に俊敏な対応ができるようになった。また、マーケティング／営業部門が同様のデータを元に、営業活動の視点を共有し、運用していけるようになった。
＞＞MotionBoard Cloudの事例・使い方の詳細はこちら
導入したBIツール：Actionista!
Actionista!は、誰でも簡単に本格的なデータ分析が行え、分析結果を組織内で自由に共有できるオールインワンのBIツールです。
データ取り込みから分析まで一連の操作をノンプログラミングで実現し、集計方法や分析手法を選択していくだけで簡単に高度なデータ分析が可能です。また、1ライセンスの購入で企業内すべてのユーザーが利用でき、リーズナブルな価格となります。
国内で開発されているメリットを最大限活かした、手厚いサポートを受けられることも大きな魅力です。
導入事例企業：THKリズム（製造・販売）
事業内容：ステアリング、サスペンション、ブレーキ、エンジン・トランスミッション関係部品の開発設計、製造販売
課題：グローバルで導入完了したERPを活用するBIツール模索
タイ・中国・メキシコに拠点を持つTHKリズムでは、各国にERPシステムを導入しており、収集・蓄積されたデータの有用性と正確性が重視される状況になった。
次の段階として、蓄積されたデータを営業やマーケティングに活用していく必要が生まれた。
効果：全拠点の数字が瞬時に把握できるダッシュボードで経営の可視化を実現
従来は紙の資料で分散されたデータを、ニーズに応じて組み合わせてデータ作成していたが、リアルタイムで自由自在に数値が可視化されるダッシュボードが作成できたことにより、経営の可視化を実現するとともに、判断の迅速化を可能とした。
導入したBIツール：LaKeel BI
LaKeel BIは、豊富なテンプレートと手厚いサポートを備え、分析業務がはじめてのスタッフでも使いこなせるオールインワンのセルフサービスBI（ビジネスインテリジェンス）ツール・ソフトウェアです。
データ分析の専門家や情報システム部門が必要なくとも、データを抽出・分析・加工が可能です。
導入事例企業：キリンホールディングス（飲料）
事業内容：国内ビール、国内飲料の販売・製造
キリンホールディングスは日本を代表する飲料メーカーで、健康やコミュニティ、環境の社会課題への解決に貢献するため、食と医薬で経済的・社会的価値創造に取り組んでいます。
また、価値創造を支える人材力が重要な経営資源だと考えており、独自の面談により社員の本音を聞き取る活動を行っています。
課題：面談に時間と手間がかかる
キリンホールディングスでは、社員がいきいきと働く環境を作るため、独自の面談を行っていた。人事担当者4人のみで2,000〜2,500人の面談を半年かけて実施しており、1人の情報を整理、把握するために約10分要していた。
人事情報を統合しているツールがなかったため、分散した情報を収集する手間と、その手順の属人化が課題であった。
効果：面談の質向上と時間短縮を実現
これまで10分かかっていた事前の情報収集が、BIツール導入によって社員番号を入力すれば即座に表示されるようになったため、時間を半分に短縮できた。
バラバラだった人事情報もBIツールに集約し、必要な情報を切り替えながら表示できるようになった。そのため、面談自体の時間も短縮でき、人材情報の可視化と面談の効率化を同時に実現した。
導入したBIツール：GoodData
GoodDataはクラウド型BIツールであり、情報ダッシュボードやデータを直接確認しながらのきめ細かいサポートがあります。多数のテンプレートが用意されており、さまざまなビジネスデータとのカスタマイズが可能です。
導入事例企業：さくらホーム（不動産）
事業内容：不動産売買業、不動産賃貸業、下取り買取保証サービス、不動産セミナー事業、資産活用事業、コンサルティング事業、ライフアドバイザー事業、インターネット事業
さくらホームは石川県、富山県、福井県を中心とした不動産仲介や買取、不動産開発会社、アパート建築の企画・設計・施工を核とした企業です。
さくらホームでは創業当初よりグループウェアを導入し、情報やデータの共有を行ってきたため、膨大なデータが蓄積されていました。
課題：豊富な蓄積データを活かしきれない
創業以来蓄積してきた約20年のデータがありましたが、目的のデータを探すのに時間がかかったり、アクセスする手順が煩雑だったりしていました。
また、既存のグループウェアではデータを単一で分析する機能はあっても、複数のアプリケーションのデータとなるとバラバラに見なくてはならず、CSVでダウンロードしてExcelを用いて集計・グラフ化する必要があった。
効果：分析やレポートのデータが可視化された
BIツールは導入時のシステム構築には時間を要するが、導入後は複数データからの横断的な分析ができるため、表示されるレポートも従来より見やすくなった。
また、求めているグラフをすぐに確認できるためデータを活用できない悩みが解消もされた。
導入したBIツール：Data Knowledge
Data Knowledgeは、30年以上利用されるBIツールです。セルフサービスで簡単にレポート作成できます。「ナレッジ機能」で社内の分析ノウハウを共有することで、データ・リテラシーの向上につながります。
導入事例企業：象印マホービン（製造）
事業内容：調理家電製品、生活家電製品、リビング製品の製造・販売およびこれに附帯する事業
象印マホービンは魔法瓶や炊飯器、電気ポット、ホットプレートなどの調理器具の製造販売を行う企業です。
象印マホービンの基幹システムは20年前に生産統合システムとして構築されたものをベースとしており、別々に稼働していた生産システムと販売システムを統合して利用していました。
課題：時代の変化に対応できなかった
ビジネスの変化が顕著な昨今では既存システムで対応しきれず、データ活用が柔軟に行えるBIツールの導入が検討された。
効果：データ処理を柔軟に行える
データファイルのレイアウトは変更しない運用が可能だったので、システム変更を意識することなく利用可能になった。
長年データ活用を行っている現場では、自身でデータ処理を行えることがポイントだったため、帳票は必要以外作成せず、さらに多次元データベースを構築する必要がなかったため安価で導入できた。
導入したBIツール：Tableau
Tableauは、世界をリードする分析プラットフォームです。Tableauは、ほぼすべてのシステムからあらゆる種類のデータを取得し、迅速かつ容易に実用的なインサイトを引き出せます。ドラッグ&ドロップのように簡単な操作で利用できます。
導入企業事例：楽天損害保険（保険）
事業内容：損害保険業
楽天損害保険は、楽天グループの一員として、既成概念に捉われないユニークな発想で顧客の新たな保険ニーズに応え続けています。
課題：レポート、分析に多大の時間を要していた
BIツールを以前から利用していたが、操作が難しくExcelを手作業で行うといった時間のかかる方法でレポートを作成していた。月次レポートを作成するのに10人日かかるほか、属人化されたデータ抽出や加工が問題であった。
他にも、商品開発のためのアドホックなデータ分析には、ユーザーが必要とするデータを集めるところからスタートしていたため時間がかかっていた。
効果：レポートの作成工数が大幅削減
月次レポートの作成工数が、以前は10人日毎回かかっていたものが、現在ではわずか1人時で完了するようになった。レポートのほかに、必要に応じてアドホックに行う分析も実施しやすくなり、分析の実施頻度が向上した。
導入したBIツール：Yellowfin
Yellowfinは、世界50か国以上29,000社が導入し、300万人以上の方に
業務効率化、自動化を実現する最先端BIツールとして活用されています。
直感的にわかる簡単な操作で、誰でも簡単に利用できます。導入も楽でありつつも、セキュリティは強力である点は魅力的です。
導入企業事例：ドコモ（通信）
事業内容：通信事業、スマートライフ事業
ドコモは、日本の携帯電話を初めとする無線通信サービスをけん引しています。今では、通信事業だけではなく、スゴ得コンテンツやdアニメストア™、dTV®、dミュージック®、さらに金融・決済サービス、dショッピング®などのスマートライフ事業を展開しています。
課題：蓄積されたデータが多く分析に時間がかかる
デジタルコンテンツサービスが想定以上の顧客に利用され、多くのユーザーの行動に関するデータが蓄積されていた。サービス改善のためにデータ分析を試みたが、データ件数の急増により、データ整備に時間が取られてしまう問題が起きた。
BIツール導入前は、空き時間を利用した分析といった課外活動的な形でデータ分析をしていた。
効果：アクティブ率が向上
誰もが容易にデータ分析できるように、データソースは大福帳形式で作成した。誰でも簡単にYellowfinが利用でき、その結果ユーザー特性が明確になり、理想的なユーザーへ導く施策、継続して活用してもらえる施策を考えられるようになった。
Yellowfinを使う社員も増え、分析結果をもとに施策を打つと、その結果を振り返り翌週に活かすような体制が整った。
導入したBIツール：Qlik Sense
Qlik Senseは、新世代のアナリティクスプラットフォームの基準となる完全なデータアナリティクスプラットフォームです。高度な AI、高性能なクラウドプラットフォームを備え、組織のすべての従業員が常により適切な意思決定を行う手助けをします。
導入企業事例：村田機械（機械）
事業内容：L&A事業、クリーンFA事業、工作機械事業、情報機器事業、繊維機械
村田機械は、繊維機械から物流システム、クリーン搬送システム、工作機械、デジタル複合機・通信機器と、モノづくりというフィールドで事業をしています。BtoBが主であり、海外進出にも積極的です。
課題：Excelでの分析に問題
Excelでの参照や分析に時間がかかり、メンテナンスも属人化しているだけでなく、言語が異なる海外拠点では、VBAがうまく動かず、ファイル共有でのデータ活用できなかった。
効果：海外環境での言語の問題が解決
Excelで課題となった、海外環境での言語の問題が解決され、Qlik Senseによって世界中の拠点で同じ視点でデータを見る環境を提供できた。
本記事で掲載しきれなかったBIツールについては、こちらの記事で紹介しています。さらに多くのツールを比較したい場合は、あわせてご覧ください。
BIツール導入時のポイント
BIツールの導入には、いくつかポイントが存在します。
分析データの使い方を検討する
データの蓄積が用意になった現在において、データをどのように使って活用されるようにしていくか検討することが重要になります。
新たなシステム導入には一定数の反対されることを想定し、反対勢力をいかに取り込んで定着させるかまで検討しましょう。
導入検討時に現場を巻き込む
BIツール導入の目的には「経営判断における意思決定の迅速化」があります。事例からわかるように、BIツールの活用は現場において重要な事柄です。
そのため、システム導入時には現場を巻き込んで意見や課題を汲み取り、それを解決するための策としてBIツールの導入を検討することが必要です。
小さく始めて大きく成長させる
BIツールの活用は、初めに便利なダッシュボードを1つ作成し、小さく活用する手法が有効です。
ダッシュボードが便利で有用であることが浸透すれば、自然に多くのリクエストがでてくるようになるはずで、自然発生的に大きく成長させられます。
BIツール活用の3ステップ
BIツールの導入・活用を開始する企業は増えてきています。
しかし、多くの企業はBIツールの十分な活用ができていません。その原因の多くは、活用方法がわからないといった、初歩的な段階でつまずくケースが見受けられます。まだまだ、BIツールが実務で活用されてるとは言えません。
BIツールを実務で活用するためのポイントをまとめてみました。
1. BI活用の基本
「経営判断を行う」「営業上で必要な判断を行う」には、BIダッシュボードに表示される、データの分析結果がわかりやすくシンプルに可視化されている必要があります。
しかし、ツールによってはさまざまなデータ分析に対応するため、200以上の定型フォーマットを有しているものも少なくありません。
定型フォーマットを整理
人間が一度に認知して把握できるのは40項目程度だといわれています。このため、多くの定型フォーマットが存在すると利用者が把握できず、結果的に活用されないツールになります。
まずは、定型フォーマットを整理して数を絞り、利用者が活用しやすい環境を整えること、どうしてもフォーマット数を減らせないのであれば、カテゴリ分けするといった方法で整理しましょう。
探索型検索（ドリルダウン）に活用
「どの製品の売上が伸びていないのか」「それを購入していない取引先はどこか」「その取引先は何を購入しているのか」など、探索型検索による分析にBIツールは向いてます。
BIツールの特性を踏まえた分析を行うことで、効果が明らかになり、活用が進んでいきます。
2. 管理データ分析の基本
ドリルダウンにBIツールを活用するには、管理データ分析の基本を押さえましょう。
経営モデルを理解
いくつもの経営モデルを理解することで、適切な分析を行えるようになります。
たとえば、製品サイクルの原理を理解していれば、成長前期は在庫が多め、成長後期には値崩れがはじまるといった判断ができ、時期に応じて適切な分析を行うことは、判断をより正確な方向に導きます。
分析技術を習得
一定レベルの分析技術を身に着けましょう。
製品サイクルの例の場合、財務関係を含んだコストをデータに含めなければいけません。正確な判断を行うために、さまざまな分析技術を増やしていく必要があります。
3. 分析のアプローチ
データを用いて分析をしても、どのように表現されたかによって、正反対の判断が下されてしまう場合が考えられます。正確な判断を行うためには、分析結果をどのように表現するか、といったアプローチも重要です。
ひとつのデータを多面的に分析
たとえば、全国各拠点での販売状況をグラフにする場合、商圏の大きな大都市では当然実績が大きなものになります。
しかし、それぞれの拠点での一人あたり販売額という表現を同時に行えば、単純な販売額だけではない事実も見えてきます。このように、販売額ひとつのデータでも、多面的に状況を捉えられるような分析を行うことがポイントです。
関連データをセットで分析
BIツールで分析を行う場合、対象となるデータに関連したデータもセットで分析しましょう。
上述の販売額のデータであれば、目標値に対する達成度、前年同期との比較／伸び率、次年度の予測、製品カテゴリー別などを盛り込み、あらゆる角度から販売額の可視化が望ましいです。
BIツールによるデータ分析で競争力の向上を
デジタルトランスフォーメーションの実現に向け、加速が進む市場経済の中では、データを持つものが競争力を発揮します。しかし、データは収集するだけでは意味を持たず、分析して活用することによってはじめて競争力を維持できます。
そのために、BIツールによるリアルタイムかつスピーディーな分析と、それをもとにした正確な経営判断が必要です。目的と用途にあったBIツールの導入を進め、いかに活用していくかの方策を整えることが重要になります。
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