Article square balloon green
2018-03-13

慶應大 岩本特任教授が説く人材マネジメント「人事はデジタルHRを目指すべき」

慶應義塾大学大学院 岩本特任教授が提唱する、マネジメントにおけるテクノロジー活用と「デジタルHR」の必要性とは?カオナビ主催イベントの「人材マネジメントフォーラム ~HRテクノロジーが実現する生産性革命~」の様子を紹介する。
人事タレントマネジメントシステム
Large

働き方改革をリードするカオナビは、働き方改革の必要性が強く叫ばれるなかで重要度を増している、「人材マネジメントやHRテクノロジーの今」をメインテーマに据えた「次世代人材マネジメントフォーラム~ HRテクノロジーが実現する生産性革命 ~」を、2018年2月13日、パークハイアット東京にて開催した。

当日は、100名を超える企業の経営者や人事担当者が出席し、人材マネジメントやHRテクノロジーに対する関心の高さがうかがえるイベントとなった。本記事では、基調講演とパネルディスカッションの様子をレポートする。

データ連携が実現するこれからの人材マネジメントの世界

基調講演では、慶應義塾大学大学院 経営管理研究科 特任教授 岩本隆氏が登壇した。そして、今後の人事のあり方として、以下のように述べた。

企業人事は今後、「デジタルHR」を目指すべき

慶應義塾大学大学院 経営管理研究科 特任教授 岩本隆氏働き方改革の政策として、生産性革命人づくり革命が提唱され、その実現のためにテクノロジーの活用が必要不可欠とされている。そのひとつがHRテクノロジーだ。人事は今後、「タレントマネジメント」「パフォーマンスマネジメント」「エンゲージメント」などを活用し、人事データをはじめとした各種データを連携させて分析することで、経営に活かす“デジタルHR”を目指すべきだと考える。今後は、最先端技術を理解し、サービスと人事データを連携することが求められる。

HRテクノロジーによって変革する人材マネジメントの今

パネルディスカッションでは、PwCコンサルティング合同会社ディレクターである北崎 茂氏の司会進行のもと、サイバーエージェント取締役の曽山 哲人氏、リクルートジョブズ執行役員の仲川 薫氏、楽天 技術研究所代表の森 正弥氏、同社の代表取締役社長 柳橋 仁機氏が登壇した。

「HRテクノロジーによって変革する人材マネジメントの今」をテーマに熱い議論が交わされた。各登壇者の意見趣旨はそれぞれ以下のとおり。

人事担当者はデータを用いて経営層と「対話」を

サイバーエージェント 取締役 曽山 哲人氏経営課題となっていることをA4用紙1枚にまとめて可視化することを約10年続けている。社員数や部署ごとの退職率などのデータを取得し、人事面の問題を全社的に俯瞰で見ることができるようなデータを提示することで、人事担当者が経営層と“対話”ができるようになると考える。
また、休職率や退職率といった問題において、全社の傾向を把握したうえで面談を実施することで、個人の問題を発見しやすくなると感じた。個人の問題に対する対策としては、感情的な部分、すなわち「人間臭さみたいなもの」も大事にすべきと考えている。

社内に散らばるデータを連携させて経営に活かす

リクルートジョブズ 執行役員 仲川 薫氏HRテクノロジーを企業が導入する際、企業の文化、未来、なりたい姿、理念などを踏まえて検討すべきだと感じている。なぜなら、ダイバーシティやキャリアの多様化が進むと現場にマネジメントの権限を委譲しなければ経営のスピードを担保できなくなるからだ。
そのような状況下において、現場を人事側が把握するために共通言語としてのデータが必要になる。そして、最終的には人事だけではなく、マーケティング、生産管理など企業内のデータ連携を行っていくべきだ。生産性向上のためのデータと人事データを連携できなければ、社内に散らばっているデータを経営に活かすことはできない。しかし、いきなり連携させるのは非常に難しいため、経営層の方々は、データを活用する目的を整理し、まずはどの人事データから見るべきなのかの議論を始めてもらいたい。

HRテクノロジーを活用して新しい事業の創出を後押ししたい

楽天 技術研究所 代表 森 正弥氏楽天技術研究所では多国籍の研究者が在籍するため、日本の文化の中では暗黙の了解となって成立するコミュニケーションが通用しないことに課題を感じていた。
現在では、グローバルで働く際の価値観をトレーニングするといったように、マネジメント自体が変わってきた。社員のIDカードにセンサーを入れ、だれがどこにいてだれと話すかというデータを取ることも可能になっている現代では、移動量および、コミュニケーション量とパフォーマンスの関係性を探り、社員満足度と突き合わせて分析できる。データを取得するテクノロジーはすでに存在しているため、今後は取得したさまざまなデータの活用方法を考えていきたい。

各種人事サービスにデータを連携させてマネジメントに活用せよ

カオナビ 代表取締役社長 柳橋 仁機氏今のHRテクノロジー業界はようやく第2章の入口にきたと感じている。第1章は、ローカル環境のパソコンでやっていた業務が、インターネットやクラウドを活用されるようになったこと。第2章は、サービスやデータを連携させることだ。
APIにより給与計算や勤怠管理のサービスと「カオナビ」のような人材マネジメントのサービスをつなぎ合わせると、その社員がどのような人材か、実績があるのか一瞬で把握可能になる。それにより、人材の適材適所をより高度に見極められるようになる。
第3章は、AIやディープラーニングなどの活用による発展が考えられ、サービスやデータ連携が進み、効率的にデータが蓄積されるようになると、AIやディープラーニングなどを活用して、さらに発展していくのではないか。

出典:プレスリリース

Article whitepaper bgS3 0
タレントマネジメントシステム
選び方ガイド
資料請求後に下記のサービス提供会社、弊社よりご案内を差し上げる場合があります。
株式会社アクティブアンドカンパニー
利用規約とご案内の連絡に同意の上
Article like finger
この記事が良かったら、いいね!をしてください!最新情報をお届けします!
御社のサービスを
ボクシルに掲載しませんか?
月間600万PV
掲載社数3,000
商談発生60,000件以上
この記事とあわせて読まれている記事