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コロナ禍で迎える2度目の春、成長につながる改革を人材確保の要に

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新型コロナ対策がもたらした「柔軟な働き方」への対応は、人材確保の上で重要な観点となりました。オンラインを基盤とする働きやすい職場づくり、従業員のフォローは欠かせない要素です。パンデミック発生から2度目の春、単なる生き残りでなく「成長」フェーズへの移行が試されています。

パンデミックから2度目の春

春は卒業、そして就職のシーズン。人事部門は新入社員を迎える準備で忙しい時期です。企業内の異動も多い季節なので、新人研修だけでなく、オンボーディングやスキルアップ研修も気になるかもしれません。

ちょうど1年前は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)パンデミック発生という突発的な事態のさなかでした。当時は情報が不足していたうえ、状況もめまぐるしく変わったため、その場しのぎになった場面も多かったでしょう。

それに対し今年は、すでに感染症対策の勘所が把握できています。テレワークによる在宅勤務やリモート会議、オンライン研修などの実施に必要なノウハウも蓄積されました。企業も働く人も、昨年よりスムーズに対応し、成長につながる変化を生み出す機会にしたいものです。

職場が受けたコロナの影響

コロナ禍で働き方を見直したり、勤務制度を改変したりした企業があります。もっとも、そうした変化が良い結果につながったかについては、検証が必要です。

そこで、株式会社リクルートが実施した、COVID-19を切っ掛けに導入された人事制度や、テレワークに対する満足感などの調査結果を参考にしましょう。

新たに導入された人事制度は?

株式会社リクルートは、テレワーク制度を導入している企業の人事担当者を対象に、コロナ禍で新たな人事制度を導入したかどうか質問しました。すると、過半数にあたる52.1%が新規導入したとのことです。

具体的な制度については、「在宅勤務手当などの支給」が48.0%でもっとも多く、「フレックスタイム制の導入」(38.4%)、「居住地に関する規定の緩和」(32.7%)、「ワーケーションの導入」(28.1%)といった、働き方の柔軟性を高める動きも目立ちました。

もちろん、コロナ以前からテレワークやフレックスタイムが制度化されていた企業もあるはずです。コロナ禍で制度を見直した企業が少なくないことを考えると、相当数の企業で働き方の改革が進んでいるのではないでしょうか。

株式会社リクルート / 新型コロナウイルス禍における働く個人・企業の意識調査トピックス編 出典:株式会社リクルート/ 新型コロナウイルス禍における働く個人・企業の意識調査トピックス編

柔軟な働き方に満足、環境整備不足に不満

続いて、テレワークという働き方に対する満足度を確認します。

2020年1月以降にテレワークを開始し、2020年9月時点でテレワークを続けている人に満足度を尋ねたところ、全体的に51.2%が「大変満足」または「満足」と答えました。満足度の高い項目は、「働く時間(始業・終業時間や休憩など総合的に)」(70.3%)、「有給休暇の取得しやすさ」(61.2%)、「働く場所(家やサテライトオフィスの中の環境)」(57.4%)などです。柔軟性の高い働き方が評価されています。

一方、「大変不満足」または「不満足」という満足していない人は、16.1%にとどまりました。項目別では、「勤務環境を整えるための会社からの補助(在宅勤務手当など)」(47.0%)、「働くためのツール(デスクやチェアなど)」(38.0%)、「テレワーク環境(社内システムや、ネットワーク環境)」(25.6%)のように、環境整備へのサポートに対する不満が多くなりました。

テレワークの満足度 出典:株式会社リクルート / 新型コロナウイルス禍における働く個人・企業の意識調査トピックス編

ストレスを感じやすい家庭や年代は

テレワークに対する満足度を世帯形態別でみると、興味深い結果が得られました。

年代によってばらつきはあるものの、「夫婦(子どもなし)」世帯および「夫婦(子どもあり)」世帯と比べ、「ひとり暮らし」世帯の満足度は全体的に低い状況です。ひとり暮らしだと、他者とコミュニケーションする機会が失われやすく、それが満足度の低下につながった可能性があります。

世帯形態別テレワークの総合的な満足度 出典:株式会社リクルート / 新型コロナウイルス禍における働く個人・企業の意識調査トピックス編

テレワークをするようになってストレスを感じたか、という質問に対して「強く感じた」または「やや感じた」と答えた人の割合は、「夫婦(子どもなし)」世帯が全体的に低く、「ひとり暮らし」世帯と「夫婦(子どもあり)」世帯がやや高い、といった傾向です。

ただし、20代の「夫婦(子どもあり)」世帯は、ストレスを感じていた割合が79.4%と突出して高い状態でした。20代だと子育てに手のかかる世帯が多く、子どもの世話をしながら在宅勤務する必要があります。特に、2020年4月から5月にかけての緊急事態宣言時中は、保育園や幼稚園、小学校が突然休園・休校し、その影響を大きく受けたはずです。そうした事態がストレスを高めたと考えられます。

企業としては、従業員の家庭環境や年齢などに応じてきめ細かく支援することが、働きやすい職場作りやパフォーマンス向上に欠かせないようです。

テレワーク開始前になかったストレスを感じたか 出典:株式会社リクルート / 新型コロナウイルス禍における働く個人・企業の意識調査トピックス編

「ウェルビーイング」「スーパーチーム」に着目

こうした調査結果を分析した株式会社リクルートは、柔軟な働き方に対して「何も取り組んでいない企業と、しっかりと取り組んでいる企業の人材の求心力の差は開いていく」としました。働きやすい環境を用意しないでいると、優れた人材を迎えられなくなるどころか、人材流出を招くおそれまであります。

終身雇用が当たり前だったころは、職場の環境が多少悪くても大きな問題でなかったかもしれません。しかし会社に入ったらそのまま定年まで働く、という時代は終わりました。企業も時代の変化に合わせ、成長し続けるための変化を受け入れる必要があります。

1つの指針として、デロイト トウシュ トーマツが公開した「グローバル・ヒューマン・キャピタル・トレンド 2021」を紹介しましょう。このなかでは、単なる「生き残り」でなく「成長」フェーズへ移行できるよう、人事や人材といった分野の世界的トレンドが解説されています。

たとえば、人事制度の改善でワークライフバランスを充実させるにとどまらず、生活の質を向上させる「ウェルビーイング」へ一歩進めるべきだそうです。そうすれば、従業員のモチベーションとパフォーマンスが向上し、組織にメリットがもたらされるといいます。

ほかには、テクノロジーを活用して効率化を図りつつ、人間にしかできない仕事へ従業員を集中させる「スーパーチーム」という考え方も示されました。人とテクノロジーを融合し、両者がそれぞれの強みを生かせるようにすることで、人間らしく働ける環境を作るわけです。

COVID-19パンデミックによって、働き方や企業のあり方が大きく変わりました。これを成長のチャンスとするためにも、足元の職場環境を改善しつつ、先を見据えた改革に今すぐ着手しなければなりません。

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