【2025年】経営者・経営幹部向け研修サービスのおすすめサービス

（BOXIL編集部／責任編集） Schoo for Businessは、ビジネススキルから最新テクノロジーまで幅広い分野を網羅した、法人向けのオンライン学習サービスです。豊富な動画教材とライブ配信機能を備え、社員の自律的な学びを促進する次世代型の研修プラットフォームです。 特に約9,000本（※）の学習コンテンツや、双方向の学習体験、各業界の最前線で活躍する現役プロフェッショナルによる講義など、独自の特徴が多くあります。 ※出典：Schoo for Business公式HP（2025年4月8日閲覧）

CORNERは、以下の人事課題をカバーし、企業にマッチしたプロフェッショナル人事が課題解決支援するサービスです。 「新卒採用」「中途採用」「人事制度」「組織開発」「人材開発」「MVV策定」「労務」など。 CORNERのおすすめポイントは、以下の3点です。 ①職種・業界を熟知したプロを指名で依頼可能 プロフェッショナル人材は1万人以上の登録があり、様々な企業規模の人事責任者や採用コンサルティングのフリーランスなど経験豊富な人材が登録しています。 ②最短1ヶ月から、部分的な業務でも依頼可能 忙しい期間だけや、特定の曜日だけなどの期間調整から、スカウト配信・面接だけなど部分的な業務も対応可能です。 ③専任コンサルタントがプロジェクトの成功を支援 経験豊富な当社コンサルタントがプロジェクトマネージャーとして企業とプロフェッショナル人材と一緒に伴走し、プロジェクトの目標達成に向け支援します。 【CORNERにおける人事課題支援の特徴】 ■職種・業界を熟知したプロフェッショナル人事を課題／状況別で依頼可能 人材例1） Aさん（40代・女性） 新卒・中途全体の採用マネジメントを担当しながら、上場企業で数百人の規模のビジネス職種・エンジニア職種など様々な採用実務を経験。様々な採用手法を駆使し、採用課題の解決を推進。 人材例2） Bさん（30代・男性） 大手コンサルティングファームのコンサルタントとして、国内大手企業向けに、組織再編・経営統合時における人事戦略策定や人事制度設計等を実施。各種人事企画プロジェクトや評価運用をPMとして支援。グローバル人事制度の構築経験もあり。 人事例3） Cさん（40代・男性） 上場企業で労務部門責任者として勤怠システムの社内導入や給与計算実務、労務管理体制の構築を手がける。その後は社会保険労務士として独立し、給与計算や勤怠管理システムの導入支援のほか、I労務業務フロー再構築支援などの労務管理サポートを行う。

ドゥファインの応対能力診断＆研修は、30年（※）に及ぶ社員研修や電話応対診断の実績にもとづく評価基準を用い、電話応対とEメールの応対能力診断＆研修を提供しているサービスです。100点満点（※）で応対品質を数値化し、顧客視点による診断から、課題が浮き彫りになります。 ※出典：ドゥファインの応対能力診断＆研修公式HP（2025年5月20日閲覧） 独自の基本概念である達成度と好感度の両面から評価可能です。的確に課題を抽出し、改善方法を具体的にアドバイスするほか、結果に応じた改善策を提案して応対力が向上するまで徹底的に支援します。また、目標を達成するまでトータルサポートできるコンサル体制が用意されています。 電話応対能力診断、メール診断結果といった、結果からの優先課題を克服するための研修ラインナップを受講可能です。電話応対の基本研修、Eメール研修だけではなく、個別フィードバックも用意されています。

（BOXIL編集部／責任編集） flierは、ビジネス書や実用書の要点を短時間で学べる本の要約サービスです。分厚い本でも約10分の要約でエッセンスを理解できるため、忙しいビジネスパーソンでもスキマ時間に効率よく知識を吸収できます。新刊から名著まで毎日1冊のペースで要約を追加。扱う書籍はビジネスから教養まで幅広く、多彩なジャンルの知識を吸収できます。 要約は出版社や著者から許諾を得ているので、信頼性が高く、品質も担保されています。サービス開始以来、順調に成長を続け、累計での法人導入社数は1,000社（※）を突破しています。 ※出典：flier bussiness公式HP（2025年4月1日閲覧）

市場調査の専門機関であるプラスワンリサーチが提供する、WEBアンケートを作成するサービスです。調査専門スタッフが相談に応じて質問設計からサポートします。企業自身でアンケートを作成しなくても、アンケートの目的・課題に応じた適切な質問作りが安心して行えます。アドホックのアンケートはもちろん、年間通したアンケートサイトの常設など、長期間のアンケート開設にも最適です。

アラームボックス モニタリングは、既存取引先を継続的に調べるサービスです。取引を始めた後に、取引先の状況に変化やリスクがあった時に自動で知らせてくれるため、負担のかかる継続管理を大幅に削減することができます。

1,500社以上の導入と4,700案件以上の案件創出実績。初期費用ゼロ円〜スタート可能な雇用リスクゼロのプロフェッショナル人材のシェアリングサービス。経営戦略、新規事業開発、人事制度構築、マーケティング、資本政策、人材開発、業務改善、生産管理、採用、広報・ブランディング、法務などあらゆる経営や事業の課題解決をハンズオンで支援します。

プロジェクトマネジメントを行う上で重要となる計画作成と実行管理について、 PMBOKでもふれられていたCCPM（クリティカルチェーンプロジェクトマネジメント）をベースとした手法で実践的に学べるプログラムです。 CCPMを学習することで、 プロジェクトの計画作成から実行管理までの流れを体系的に学習することができます。 本プログラムには、実際のプロジェクト管理ツールを用いたワークも含まれており、 学んだことをすぐに実践できます。 ■研修受講形態 本プログラムはオンライン学習と集合研修によって、 CCPMの基礎を学習することができます。 【研修内容（全４回）】 第1回：TOC&CCPMとは 第2回：CCPM計画編 第3回：CCPM実行管理編 第4回：導入するために 【研修受講方法】 各回につき以下のプログラムを用意しています。 ①事前動画視聴（約1時間） ②理解度チェック回答（約15分） ③フォローアップ研修（約2時間） ※オンライン環境を想定 ■CCPMベーシックコースの特徴 ①CCPMを実践する為のミニマムプログラム 基礎知識の習得から導入に向けた準備まで現場で実践する為の知識を体系的に身に付けることができます。 ②柔軟な受講計画が組める 基礎動画での事前学習(約1時間×全4回)をいつでも好きなタイミングで視聴することが可能です。週に1回の対面講習までにご自分のペースで取り組んでいただきます。 ③テレワーク環境でも受講可能 基礎学習用の動画、対面での講習はどちらもオンラインで受講が可能です。テレワーク環境でもご利用いただけます。 ④通常のセミナーとは違いQAのやり取りができる 事前に動画コンテンツでの学習を行い、その後フォローアップ研修を行うことで、疑問点や応用すべき点を抜け漏れなく学ぶことができます。

■プログラム概要■ 対象：管理職、リーダー こんな課題をお持ちの方におすすめです。 ● リーダーの信頼性を高めたい（リーダーとしての影響力の拡大）。 ● 重要な利害関係者に対して、信頼を確立・提供・回復したい。 ● 社員のエンゲージメントを向上させたい。 ● 信頼されるブランドを構築したい。 ● 独自の社会貢献をしたい。 目的・課題： 「信頼」がビジネスに及ぼす大きな影響とは？ 現代社会において、あらゆるところで信頼関係の崩壊が叫ばれています。企業不祥事によるブランドの失墜はもとより、本来私たちの社会は信頼関係で成り立ってきたにもかかわらず、政治、企業、教育、家族など、その範囲はとどまるところを知りません。こうした信頼関係の崩壊は様々なひずみをもたらしています。 組織におけるコミュニケーション、プロジェクト、そして戦略的任務など、私たちが成し遂げようとする活動はみな、「信頼」の程度によって良くもなれば、悪くもなります。信頼は経済的原動力であり、あらゆる企業活動において2つのファクターに大きな影響を及ぼします。それはスピードとコストです。 「信頼」が重要だという事実は誰もが知っています。中には当たり前のことだと思われる方も少なくないでしょう。 しかしながら抽象的かつ道徳的な概念にとどまり、その実態が捉えづらいという事も事実です。 ソリューション： もし組織において「信頼」がもたらす経済的インパクトを可視化することができたらいかがでしょうか。 自分自身を取り巻く身近な人間関係のみならず、組織の中で、はたまた市場や社会における「信頼」を可視化することで具体的な問題解決を図ることができたらどんな効果が得られるでしょうか。 私たちは10年以上にも及ぶ調査から、「信頼」が極めて重要なファクターであるという３つの理由を明らかにしました。 1. 「信頼」は財務に影響を与える。 2. 「信頼」は最も重要なリーダーシップコンピテンシーである。 3. 「信頼」は学ぶことも測ることもこともできる。 「スピード・オブ・トラスト リーダー」は、信頼の実態を捉え、具体的に信頼を築く方法を身に付けることで、個人、人間関係、組織、そして市場や社会に至るまで影響力を拡大し、組織に今まで以上に低コストで迅速な成果をもたらします。 期待できる効果： ● チームや組織内に蔓延する見えない障害やコストを取り除く。 ● 組織における人間関係やコミュニケーションを劇的に改善する。 ● 企業に対する従業員のエンゲージメントを向上させる。 ● 「信頼」文化を醸成し、組織の経済的原動力を生み出す。