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202511
資料請求数ランキング
ログ管理システム

202511月にBOXILユーザーから資料請求されたサービスのランキング*1をカテゴリ毎にご紹介します。
1位
Eye“247” Work Smart Cloudのロゴ

Eye“247” Work Smart Cloud

株式会社フーバーブレイン
PCの操作ログや端末情報などを活用し、業務管理や情報漏洩対策ができる「効率良く安全に働く」を目指すクラウドサービスです。 PC端末やソフトウェアの情報を自動収集し、IT資産の可視化・管理を実現。インストール済みソフトウェアやバージョン情報の一覧化、ライセンス管理、禁止ソフトの利用制限、脆弱性の把握を効率化します。 また、操作ログやデータ分析機能により、セキュリティ強化と生産性の可視化、労務管理を同時に実現します。 ■情報漏洩対策 PC操作ログを活用し、業務可視化を実現しながら情報漏洩リスクを軽減します。USBデバイス使用制限や禁止ソフト管理、ファイル操作や印刷ログの記録を通じて、不正操作や意図しない情報流出を防止。インシデント発生時には、詳細なログを基に迅速な原因特定と再発防止策の策定を支援します。 個人情報保持チェックを使えば、誰がどれだけの個人情報をローカル環境に保持しているのかが分かります。 ■業務管理・労務管理 PC操作ログを基に、作業時間ヒートマップやカレンダー表示で業務の進捗を可視化。特定の従業員や部門への業務偏りを発見し、適切なリソース配分を支援します。PCログと勤怠データ※の乖離をチェックし、隠れ残業や不適切な働き方を是正。多様な勤務形態やリモートワークにも柔軟に対応可能です。 ※勤怠データは、勤怠管理オプションの他に他社勤怠システムのデータをCSVで取り込むことが可能です。 ■IT資産管理 PC端末情報とインストール済みのソフトウェアの情報を自動取得。40項目以上が一覧で表示され、絞り込みや検索も可能。情報は、常に最新の状態に更新されます。 【総務省後援 ASPIC(アスピック)IoT・AI・クラウドアワード2023「ASPIC会長賞」受賞】
おすすめポイント
多機能でコストが安く、コスパが高い
勤怠管理、情報漏洩防止、IT資産管理などの複数の機能を1つのツールで提供します。 従来複数のツールを利用していた企業でも、コスト削減が可能です。特に初期費用が無料で始められるため、ツール導入のハードルが低く、幅広い企業に対応できます。
使いやすいUIでシステム担当者以外でも操作可能
直感的なUI(ユーザーインターフェース)を採用しており、システム管理者でなくても簡単に操作できます。 データの反映が速いため、リアルタイムでの状況把握が可能で、従業員のPC操作ログを管理画面から一目で確認可能。 これにより、現場担当者やマネージャーが労務管理や業務改善の意思決定を迅速に行えます。 また、視覚的で分かりやすいデザインは、使用頻度が少ない社員や、ITスキルに自信がない方でもストレスなく使いこなせる点で高く評価されています。
PCログで隠れ残業やサボりを発見、労務管理や業務管理に活用
PC操作ログを自動取得することで、社員一人ひとりの業務状況や労働時間を正確に把握できます。 隠れ残業や生産性の低い業務を見つけるだけでなく、勤怠打刻と実労働時間の乖離をチェックする「勤怠乖離チェック機能」によって、不正や記録ミスも防止可能です。 さらに、ヒートマップやグラフでデータを視覚的に確認できるため、特定の時間帯に集中している作業負荷や、業務効率の向上が必要なポイントを明確にします。 この機能は特にリモートワークや複数拠点を持つ企業において、労務管理を効率化し、働き方改革を推進する強力なツールです。
2位
BlackBox Suiteのロゴ

BlackBox Suite

BlackBox Japan株式会社
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 BlackBoxSuiteのおすすめポイントは、「今すぐ個人情報・機密情報へのアクセスを記録・チェックしたい」「システムに変更なく導入したい」「ノウハウがなくても、監視やチェックをすぐ開始したい」という企業様に、個人情報保護対策を早期に導入・運用開始いただける点です。 (推奨企業規模:1000名以上)  一般的な企業システムは、ブラウザを利用した3階層Webシステムです。このアーキテクチャの場合、DBにあるデータを、どのブラウザのどのユーザーがアクセスしたのかを紐づけることは一般的にはできません。 それを実現したのが、BlackBoxSuiteです。  現在使われている情報システムへのインストールは、プラグイン方式で行うため、既存環境に変更が不要。不正監視の運用も、ノウハウが詰まった設定機能があり、インストール後、ダッシュボード上に危険と判断されたアクセスやユーザーが自動表示されます。 個人情報・機密情報が詰まったシステムへのデータアクセスをすべて記録することで、  1.従業員・スタッフへ情報漏洩を牽制し、  2.不要・危険なアクセスを自動抽出、  3.アクセス理由を確認し、記録に残す、 という運用が初めて行うことができ、この運用を繰り返し、継続することで、本当の意味での情報漏洩対策になります。 BlackBoxSuiteが自動的に危険・不要なアクセスを自動抽出するため、人手をかけず、低コストな運用が実現できるはずです。 まずはミニマムプランの「Essentials」で、個人情報のアクセス記録の取得からスタートしてみてはいかがでしょうか。 ※ 韓国シェア8年連続No.1(韓国 調達庁 2015-2023年累積統計「個人情報アクセス記録分野」) ※ 販売・導入パートナー様を募集中。詳細は要問い合わせ。
3位
remopiaのロゴ

remopia

レバレジーズ株式会社
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remopiaは、社員の働き方や業務負荷などを、リアルタイムに認識できる業務可視化ツールです。サボりの検出と管理、チームワークの改善、作業負荷の分析、チーム状況の可視化などを行える機能が搭載されています。また、パソコンの画面を定期的に保存できるため、部下の作業している様子をスムーズに確認可能です。 業務時間のログデータをグラフ表示できます。実働時間を記録し、働き過ぎや長時間の離席を発見/防止可能です。さらに、リアルタイムで確認できるため、話しかけてよいか一目でわかり、チームのコミュニケーション促進にも役立ちます。 作業中/離席中といったステータス、利用中のアプリ、ウィンドウタイトルを確認できます。忙しさレベルを3色で可視化できるダッシュボード上で、作業内容の詳細を分ごとに表示可能です。
4
KeeperPAMのロゴ

KeeperPAM

Keeper Security APAC株式会社
KeeperPAMは、特権ID管理システムとして企業内の重要システムへの管理者アクセスを統制するクラウドサービスです。サーバーやデータベースなど高い権限を持つアカウントはサイバー攻撃の標的になりやすく、内部不正の温床にもなります。KeeperPAMは特権IDの不正利用を防ぎ、監査やコンプライアンス要件を満たす次世代型ソリューションとして設計されています。 ゼロトラストの思想にもとづき、あらゆるユーザー・デバイスからの管理者アクセスを継続的に検証しながら保護することを目的としています。特権アカウントの乱用リスクに対応し、組織全体のセキュリティレベル向上を図ることができます。 KeeperPAMの利用フローはシンプルです。管理対象システムにアクセスするユーザーや管理者はKeeperボルトにまずログインします。その後、KeeperPAMが提供するリモートセッション機能を介して、オンプレミス環境や各種クラウド上のサーバー・データベースへ安全に接続します。 接続にはKeeperゲートウェイと呼ばれる中継コンポーネントを使用し、クライアントからゲートウェイまではHTTPSで暗号化通信されます。特徴的なのは、ユーザー自身は接続先のパスワードやSSH鍵といった認証情報を直接扱わない点です。KeeperPAM側が資格情報を代行入力するため、ユーザーは自分の通常アカウントでログインするだけで各種管理操作が可能になります。 セッション終了時には自動的にパスワードが更新され、使い捨てにされるしくみで、機密情報が人の手に残りません。 また、KeeperPAMでは単一のWebインターフェース上に特権パスワード金庫やSecrets管理、リモート接続管理、リモートブラウザ分離など複数のモジュールが統合されており、管理者は管理コンソールでそれらを一元的に操作できます。 具体的には、組織内ユーザーやロールの登録、特権ID利用ポリシーの設定、アクセス要求の承認フロー、さらには証跡監査用のログ閲覧・レポート出力まで、すべてKeeperPAM上で完結します。 システム構成も複雑ではありません。オンプレミス型PAMによくある複数サーバー構築やDMZ配置は不要で、必要に応じてKeeperゲートウェイを各ネットワーク拠点に1台インストールするだけで、そこからクラウドのKeeperサービスに接続します。 クライアント側はWebブラウザさえあれば動作し、SSHトンネルなど高度機能利用時はWindows・Mac・Linux用のデスクトップアプリを使う方式です。これにより最小限の構成で特権アクセス管理を導入できます。 このように、KeeperPAMは特権ID利用の可視性・制御・監査を組織全体で実現し、不要な永続的権限を排除することでリスクを低減します。特権アカウントを狙った攻撃や内部不正のリスクを大幅に下げ、企業のセキュリティガバナンスとコンプライアンス遵守を強力に支援するサービスです。
注1:資料請求数とは、有料掲載頂いている企業様のサービスを対象に、実際に資料請求情報が企業様へ提供された件数をいいます。資料請求数が同率の場合、口コミ数が多いサービスを優先的に表示しています。BOXILをご利用いただく皆さまにとって比較選定しやすいサービスを広くご紹介する方針に基づき、上記の表示順を採用しています。
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