高齢化にともない、医療費は増大し続けている。「平均寿命」に対し、日常生活に制限のない期間の平均である「健康寿命」、その差がの健康寿命を少しでも伸ばしていくことで、病院でのそこで、注目されているのが「予防医療」という考え方だ。これを受けたNECとメドピアグループ2つの取り組み事例を取り上げ、その後の展開を紹介する。

総合マーケティングビジネスの富士経済は、医療のIT化や医療情報の有効利用に向けて導入が期待される医療情報システムの国内市場を調査した。この調査では、医療ビッグデータビジネスの国内市場は2025年には8,259億円に拡大すると予測している。

マクロミルは、 Facebook、Twitter、Instagram、LINEという4つのSNSについて、全国60～79歳のシニア世代の男女1,000人にSNSの利用状況について調査を実施、8月14日にその結果を発表した。それによると、シニア世代の2人に1人がSNSを利用していることがわかった。

スマートサウンドラボ（SSL）は、スマートフォンの「音声アシスタントの利用について実態調査を実施、その調査結果を7月25日に発表した。それによると、iOSの「Siri」またはグーグルの「Googleアシスタント」を利用したことがある人は全体の42.7％だった。またSiriとGoogleアシスタントを比べると前者の利用者の方が多く、その利用目的には大きな違いがあることも見えてきた。

スマートフォンに特化したリサーチを軸に事業を展開するテスティーは、ミレニアル世代の女性924名を対象に動画視聴に関する調査を実施、7月12日にその結果を発表した。それによると、10代女性の約半数がインスタグラム（Instagram）でストーリーズへ投稿しており、米国で発表された新機能「BGM挿入機能」の利用意向も高いことがわかった。

アダストリア スタイル研究所は「リアルスタイル・サーベイ」調査を実施、7月4日にその結果を発表した。それによると、働く女性の7割近くが「周囲に合わせたり、空気を読んで生活するのに疲れている」ことがわかった。

国土交通省は2018年3月20日、建設業における働き方改革を加速させるため、3つの分野における新たな施策をパッケージとしてまとめた「建設業働き方改革加速化プログラム」を策定したと発表している。（初回掲載日：2018年3月29日）

ニールセン デジタルは7月26日、7月に提供を開始した「ニールセン デジタルコンテンツ視聴率（Nielsen Digital Content Ratings）」のデータを基に、デジタルコンテンツの利用者数(ユニークオーディエンス)を用いた各サービスの利用状況を発表した。それによると、利用率を人口ベースでみるとYahoo Japanが53％（6,656万人）で1位となった。

経済産業省は7月3日、産学官からなる「キャッシュレス推進協議会」を立ち上げた。今回は、野村総研のキャッシュレス化のレポートなどから日本の現状を読み解くととともに、ヤフー、LINE、Amazon Payなどの大手のキャッシュレス決済の動向について解説する。

IT専門調査会社 IDC Japanは、国内ビッグデータ／アナリティクス（BDA）ソフトウェア市場を調査し、8月7日に2022年までの同市場の予測を発表した。それによると、2017年の同市場規模は2,517億7,600万円で、前年比成長率9.4％の高成長となった。また、2022年には3,800億2,400万円に拡大すると予測している。

総合旅行プラットフォーム「エアトリ」を運営するエアトリは、「退職金」に関する調査を実施、10月2日にその結果を発表した。それによると、7割以上の会社で退職金制度が導入されていることがわかった。

PR総研は10月10日、企業・組織で働く人の「コンプライアンスと内部告発」に関する意識調査を実施し、その結果を発表した。それによると、働いている人が通報すべきと考える不祥事 は 「労基法違反」や「ハラスメント」が上位となり、2012年とは価値観が大きく変化していることをが明らかになった。

矢野経済研究所は「国内ワークスタイル変革ソリューション市場」を調査し、10月9日にその結果を発表した。働き方改革が進む中、テレワークなどの新しい働き方、それに付随するモバイル端末の普及、Web会議、コワーキングスペースなど新しい需要が生まれている。矢野経済研究所ではこれを「国内ワークスタイル変革ソリューション市場」とし、現在の動向や今後のトレンドについてまとめた。同市場は、今後ますます拡大する見込みで2022年には5,618億円に達すると見込まれるという。

アクトインディは10月9日、同社が企画運営する国内最大級の子どもとお出かけ情報サイト「いこーよ」が実施した「新聞に関するアンケート」の結果を発表した。12歳以下の子どもを持つ全国の保護者366名を対象にした調査結果によると、保護者の62％が現在新聞を購読していないことがわかった。10月15日からは、毎年1週間の「新聞週間」がスタートする。この機会に「新聞」の意義について、考えてみよう。

ジェーシービー（JCB）は9月3日、AI搭載レジ「Wonder Register（ワンダーレジ）」を用いた店舗支援の実証実験を9月下旬より都内で実施すると発表した。センサーや電子タグを必要とせず、画像認識技術を用い、商品を置くだけで金額を算出、電子マネーでの決済までも行う。これにより、キャッシュレス化の促進や人手不足解消への取り組みを進めるという。

矢野経済研究所は、2018年の国内出版市場および電子書籍市場を調査を実施、8月30日にその結果を発表した。2018年の国内出版総市場（出版市場＋電子書籍市場）は前年比5.0％減の1兆5,100億円とマイナス成長を予測している。電子書籍市場が拡大する中、紙文化はどのような形で生き残りの道を模索するべきなのだろうか。

マイボイスコムは「証券会社のイメージに関するアンケート調査」を実施、その結果を発表した。それによると、現在取引先、利用意向ともに、「SBI証券」「野村證券」「楽天証券」などが上位となった。

訪日ラボは6月29日、自国に住むアメリカ人を対象に訪日意向などについて調査し、その結果を公表した。これによると、日本に行きたくない、興味がないなど訪日にネガティブな回答をした人は6割を超えたという。中国をはじめとするアジア圏からの旅行者は年々増えている中、アメリカ人にとって日本旅行はなぜネガティブにとらえられてしまうのか。

就職・転職のための企業リサーチサイト「Vorkers」は8月21日、「自由主義で個性を活かす企業ランキング」を発表した。その結果、上位3社は、ユーザーベース、パタゴニア、メルカリとなった。

マージェリックは、「Instagramのショッピング機能（ShopNow）」に関するユーザーの認知度と使用状況の実態について、10代〜35歳の女性を対象にアンケート調査を実施、7月12日に結果を発表した。それによると、Instagramが女性の「衝動買い」を促進していると考えられることがわかった。