NTTドコモは3月25日、商用5Gサービスを全国150か所でスタートした。5G対応スマートフォンは、Galaxy、AQUOSなど6機種。料金プランは5Gギガホが月額7,480円、ギガライトが2,980円から。2021年末には対応エリアを500都市以上に拡大する見込み。

auの5G対応スマートフォンは7機種。3月の5Gサービス開始と同時期に、GalaxyとAQUOSを投入する。対応エリアは15都道府県の一部地域から。また料金プランはデータ容量“使い放題”で月額3,460円〜をベースに、エンタメコンテンツが使い放題のNetflix付きプランも用意する。

Bluetooth SIGの発表したBluetoothオーディオの新規格「LE Audio」が注目を集めている。これまでより少ない消費電力で高音質の音楽再生が可能になるだけでなく、複数デバイスへの同時送信や、多数のイヤホンに音声をブロードキャストできる。Bluetoothイヤホンが飛躍的に進化しそうだ。

2020年1月14日、巡回写真展『スウェーデンのパパたち』クロージングイベントが、スウェーデン大使館内アルフレッドノーベル講堂（東京都港区）で開かれた。テーマは、父親の育児休業。本レポートでは登壇者のコメントをヒントに、男性が気兼ねなく育児休業を取得できるために必要なことを考察する。

国内のスマートフォン所有率は85％程度で、上昇ペースが鈍った。ただし年配ユーザーが増え利用者の幅も広がった。20年春には「5G」が本格スタートすることもあり、スマートフォンを活用する場は広がっていくだろう。ただし、消費者の5G理解はまだ不十分らしい。最近の調査レポートで、国内の状況をみてみよう。

家電などをIoT機器で接続するスマートホームが広まりつつあるが、標準規格と呼べる技術はない。主要ベンダーの独自技術間に互換性がなく、スマートホームの普及が阻まれている。これに対し、スマートホーム製品の相互接続を目指すワーキンググループ「Project Connected Home over IP」発足した。アマゾン、グーグル、アップルが参加しており、関連技術の標準化が一気に決まるかもしれない。

所有率が向上し誰もがスマートフォンを使うようになったが、年代によって活用方法は大きく異なっていた。それが今は、年配層もインターネット利用や動画視聴にスマートフォンを多用する時代だ。新元号「令和」発表時には、全世代でYouTube利用者が上位を占めた。

自動車業界で話題のEVシフトは着実に進んでおり、2029年には世界で販売される自動車の16.4％がEVになると予想されている。テスラの「Cybertruck」やポルシェの「Taycan」といった注目度の高いEVだけでなく、「MINI」や「レクサス」にもEVが初めて設定されるなど、選択肢は増えている。

毎年話題になる秋のグーグル製品発表イベント「Made by Google '19」では、スマートフォン「Pixel 4」、スマートイヤフォン「Pixel Buds」、ノートPC「Pixelbook Go」など、興味深い新製品が披露された。予告していたストリーミング型ゲームサービス「Stadia」の開始も発表。各デバイス、サービスの概要と日本発売予定などをまとめた。

グーグルがAndroid OSの最新版「Android 10」を正式にリリースした。早速「Pixel 3」をアップデートしてみたが、見る限り大きな変化はない。しかし実際に使うと優秀なOSだと実感できる。完成度が高く、モバイルOSとしていよいよ成熟してきた。使ってわかった新機能の利点を紹介する。

高機能なワイヤレスイヤホンや、音声コマンドでも動作するスマートイヤホンなどを総称する「ヒアラブルデバイス」というジャンルが注目されている。出荷台数は順調に伸びスマートウォッチと肩を並べるほどだ。スマートスピーカー市場でトップを走るアマゾンも、アレクサを搭載した「Echo Buds」を発表。ウェアラブル市場で“音”の人気が加速しそうだ。

米中貿易摩擦に関するニュースでよく名前が登場するファーウェイ。世界スマートフォン市場でアップルを抜いて2位になったが、サーバーやストレージ機器など企業向け製品の分野でも上位に食い込んでいる。特に5Gインフラ分野では無視できない存在だ。現在は、クラウドサービスを拡大させ、グローバル市場を狙っている。

AIの技術は細分化され極めて専門的だ。そのため、AIを手がける技術系企業に熱い視線が注がれ、投資対象になっている。たとえば9月には画像検索技術を提供するSyteが2,000万ドル以上の調達を発表。世界的にもAIのビジネス価値は拡大が見込まれ、2021年に3兆ドル弱もの規模へなるという予測もある。

SBI証券は、投資信託取引や国内株式現物取引などでTポイント利用できる「Tポイントプログラム」を7月20日より開始することを発表した。約7,000万人の年間利用者を有するTポイントと連携することで、投資初心者の取り込みを狙う。

地球上には、インターネット接続や電話すら不可能な地域が今も多い。そこで、成層圏を飛ぶHAPS飛行機、地球低軌道（LEO）人工衛星などによる、高速インターネット接続サービスが検討され、実現に向かって進み始めた。グーグルやアマゾン、スペース・エックスなどの取り組みをみていこう。ターゲットエリアは「全地球」だ。