9月20日に発売されたiPhone 11。「カメラが凄いって本当？」「結局今までとどこが違うの？」と、乗り換えを迷っている方のためにPro やPro Maxなどの性能・特徴を、6〜Xまでの機種と比較します。気になる新機能などもまとめました。

国内のスマートフォン所有率は85％程度で、上昇ペースが鈍った。ただし年配ユーザーが増え利用者の幅も広がった。20年春には「5G」が本格スタートすることもあり、スマートフォンを活用する場は広がっていくだろう。ただし、消費者の5G理解はまだ不十分らしい。最近の調査レポートで、国内の状況をみてみよう。

2020年はねずみ年、干支（えと）は「庚子（かのえね）」。どんな年になるのか、干支をヒントに整理しました。前回の庚子の年、60年前（1960年）を振り返りつつ、干支の意味や由来を解説します。

家電などをIoT機器で接続するスマートホームが広まりつつあるが、標準規格と呼べる技術はない。主要ベンダーの独自技術間に互換性がなく、スマートホームの普及が阻まれている。これに対し、スマートホーム製品の相互接続を目指すワーキンググループ「Project Connected Home over IP」発足した。アマゾン、グーグル、アップルが参加しており、関連技術の標準化が一気に決まるかもしれない。

十二支（じゅうにし）は、子・丑・寅・卯・辰・巳・午・未・申・酉・戌・亥の12種で、暦や方角などを表すのに使われてきました。身近な動物を当てはめたものが知られており、2020年（令和2年）は「子（ねずみ）」年です。近年は干支（えと）と混同されることが多いものの、十二支と干支は異なります。十二支の意味や由来、干支・十干との違いを解説します。

所有率が向上し誰もがスマートフォンを使うようになったが、年代によって活用方法は大きく異なっていた。それが今は、年配層もインターネット利用や動画視聴にスマートフォンを多用する時代だ。新元号「令和」発表時には、全世代でYouTube利用者が上位を占めた。

自動車業界で話題のEVシフトは着実に進んでおり、2029年には世界で販売される自動車の16.4％がEVになると予想されている。テスラの「Cybertruck」やポルシェの「Taycan」といった注目度の高いEVだけでなく、「MINI」や「レクサス」にもEVが初めて設定されるなど、選択肢は増えている。

毎年話題になる秋のグーグル製品発表イベント「Made by Google '19」では、スマートフォン「Pixel 4」、スマートイヤフォン「Pixel Buds」、ノートPC「Pixelbook Go」など、興味深い新製品が披露された。予告していたストリーミング型ゲームサービス「Stadia」の開始も発表。各デバイス、サービスの概要と日本発売予定などをまとめた。

00000JAPAN（ファイブゼロ・ジャパン）とは、災害時に利用できる無料Wi-Fi。NTT、au、ソフトバンクの大手通信3社も参画しており、地震や台風などで甚大な被害が起きた際に「00000JAPAN」というSSIDが期間限定で無料開放されます。00000JAPANの使い方や、無料だからこそ気をつけたい注意点、対策とは。東日本大震災をきっかけに発足した、災害時の通信インフラを支える世界初の取り組み・00000JAPANについて解説します。

グーグルがAndroid OSの最新版「Android 10」を正式にリリースした。早速「Pixel 3」をアップデートしてみたが、見る限り大きな変化はない。しかし実際に使うと優秀なOSだと実感できる。完成度が高く、モバイルOSとしていよいよ成熟してきた。使ってわかった新機能の利点を紹介する。

高機能なワイヤレスイヤホンや、音声コマンドでも動作するスマートイヤホンなどを総称する「ヒアラブルデバイス」というジャンルが注目されている。出荷台数は順調に伸びスマートウォッチと肩を並べるほどだ。スマートスピーカー市場でトップを走るアマゾンも、アレクサを搭載した「Echo Buds」を発表。ウェアラブル市場で“音”の人気が加速しそうだ。

米中貿易摩擦に関するニュースでよく名前が登場するファーウェイ。世界スマートフォン市場でアップルを抜いて2位になったが、サーバーやストレージ機器など企業向け製品の分野でも上位に食い込んでいる。特に5Gインフラ分野では無視できない存在だ。現在は、クラウドサービスを拡大させ、グローバル市場を狙っている。

AIの技術は細分化され極めて専門的だ。そのため、AIを手がける技術系企業に熱い視線が注がれ、投資対象になっている。たとえば9月には画像検索技術を提供するSyteが2,000万ドル以上の調達を発表。世界的にもAIのビジネス価値は拡大が見込まれ、2021年に3兆ドル弱もの規模へなるという予測もある。

SBI証券は、投資信託取引や国内株式現物取引などでTポイント利用できる「Tポイントプログラム」を7月20日より開始することを発表した。約7,000万人の年間利用者を有するTポイントと連携することで、投資初心者の取り込みを狙う。

地球上には、インターネット接続や電話すら不可能な地域が今も多い。そこで、成層圏を飛ぶHAPS飛行機、地球低軌道（LEO）人工衛星などによる、高速インターネット接続サービスが検討され、実現に向かって進み始めた。グーグルやアマゾン、スペース・エックスなどの取り組みをみていこう。ターゲットエリアは「全地球」だ。