【比較表付き】おすすめ経費精算システム15選｜料金・機能・シェア・最新ランキングがわかる

申請者・承認者・経理担当者の全員の作業が楽になる経費精算システム。

経理や総務の経費精算業務の効率化にとても有効なシステムですが、近年はプランが多様化しています。導入やリプレイスを検討していても「料金を比較するだけでも大変」「どのシステムを選べば良いかわからない」といった方も多いのではないでしょうか?

そこでSaaS比較サイトのボクシルは、各システムの説明資料と、料金・機能が一覧で分かる比較表を用意しました。下のボタンから無料でダウンロードできます。

経費精算システムのしくみ

これまではExcelや紙の申請書を使っておこなうのが主流だった経費精算。

経費精算システムを使えば、支払い項目／金額の入力、申請、承認、精算処理などの一連のフローを全てシステム上で完結できます。

ICカードやコーポレートカードと連携することで使った金額や項目をシステムが自動で取得でき、さらに会計システムとの連携も可能です。このような連携機能を活用すれば業務がよりスムーズになります。

経費精算システムのシェア・ランキング

BOXILのアンケート^※によると、シェアが最も多かったのは、マネーフォワード クラウド経費で15.6%。その後に楽楽精算が13.7%、ジョブカン経費精算が8.3%、freee支出管理 経費精算Plusが7.7%、TOKIUM経費精算が5.6%と続きます。これら5社で全体の約半数を占めていました。

シェアの高いサービスは、機能やサポートの充実しているケースが多いうえ、今後も継続して利用できる可能性が高いです。決裁者としては導入および運用に失敗しにくい点を評価できるため、稟議を通しやすいでしょう。

※1 集計期間 スクリーニング 2025年10月16日〜22日、本調査 2025年10月24日〜31日。経費精算システムの導入に携わったことがあると回答した、20〜60代1,865人に実施。本アンケート結果は小数点以下任意の桁を四捨五入しており、合計が100%にならない場合がある

企業規模別の費用相場は？アンケート調査の結果を公開

経費精算システムでは一般的にユーザー数や申請件数に対して課金されるため、企業規模が大きいほど費用相場も上がる傾向にあります。

BOXILは実際に経費精算システムを導入している企業のユーザー639名を対象にアンケートを実施し、企業規模ごとの費用相場を調査(※)しました。

調査の結果、1〜99名の小規模〜中小企業で初期費用は6千円・年間費用は1万円。1,000名以上の大企業で初期費用は3万円・年間費用は10万円が相場でした。

※調査概要：インターネット調査にて経費精算システムの導入に携わった全国20〜60代の639人へ実施。従業員数ごとの集計は1-99名は238件、100-999名は230件、1,000名以上は71件の回答を集計している。回答期間は2025年7月7日〜9日。
※1「費用相場」は対象となる回答の中央値を指す。

確かに企業規模が大きいほど初期費用・年間費用は高くなる傾向がありますが、小規模〜中小企業と大企業の相場は月に換算すると数千円程度の違いしかありません。
近年普及しているクラウド型のシステムは安価で利用できるものが多く、どの規模の企業でも低コストで導入を実現しているようです。
より正確な料金プランやシミュレーションは、各システムの資料に詳しく掲載されています。自社の規模や要件に最も適したシステムを見つけるために、ぜひご活用ください。

経費精算システムの比較表

	楽楽精算	マネーフォワード クラウド経費	freee支出管理 経費精算Plus	ジョブカン経費精算	Concur Expense	ハーモス経費	ビズバンスJTB経費精算	ジンジャー経費	TOKIUM経費精算	バクラク経費精算	MAJOR FLOW 経費精算／支払依頼	Spendia	WAVE225旅費・経費精算／稟議	WiMS／SaaS経費精算システム	rakumoケイヒ	invox経費精算	経費の獅子
初期費用	10万円	0円	要問い合わせ	0円	要問い合わせ	0円	30万円〜	要問い合わせ	要問い合わせ	要問い合わせ	5万円	要問い合わせ	要問い合わせ	要問い合わせ	0円	0円	要問い合わせ
月額費用	3万円〜	2,480円〜	7,500円+650円×アクティブユーザー数	400円×ユーザー数	要問い合わせ	29,000円〜	35,000円〜	要問い合わせ	1万円〜	要問い合わせ	3万円〜	要問い合わせ	20万円〜	要問い合わせ	300円×ユーザー数	1,980円+300円×アクティブユーザー数	300円×ユーザー数
相性の良い 会計ソフト	自社開発	マネーフォワード クラウド会計	freee会計				勘定奉行クラウド			freee会計		SAPやOracle
AI-OCR	●	–	●	–	●	●	–	●	●	●	●	●	●	●	●	●	–
OCR オペレーター代行	●	●	●	–	●	●	●	●	●	●	●	●	–	●	–	●	–
チケット手配	●	–	–	–	●	–	●	–	–	–	–	●	●	–	–	–	–
海外拠点との システム統一	–	–	–	–	●	–	–	–	–	–	–	–	–	–	–	–	–

※料金は年間契約した場合の1か月あたりの費用を記載。いずれも税抜

さらに詳しく比較したい方向けに、上記で紹介したシステムの詳細資料と自分専用にカスタマイズできる比較表を用意しました。情報の整理にぜひご活用ください。

見落としがちな追加コスト

経費精算システム導入を検討する際、初期費用・月額利用料だけで予算を組むと、後から想定外の出費に驚くことがあります。実際の運用を始めてから「こんな費用が必要だったのか」と困惑しないよう、見落としがちな追加コストについて事前に理解しておきましょう。

①モバイル対応・レシート読取機能の追加費用

経費精算の利便性を高める機能は、オプション扱いになっていることが少なくありません。

特に領収書の電子化と自動データ取り込みは業務効率化に大きく貢献しますが、これらがオプション扱いで追加費用が発生するサービスも多いです。

②交通系ICカード・クレジットカード連携費用

交通系ICカードやクレジットカードとの連携は大幅な効率化をもたらしますが、追加コストがかかります。

また、カード会社やICカードの種類が増えるたびに追加費用が発生することもあります。

③会計システムとの連携費用

経費精算システムの真価は、会計システムとの連携によって発揮されます。しかし、この連携に必要な開発費用は基本料金に含まれていないケースが多いです。

特に自社独自の勘定科目体系や複雑な配賦ルールがある場合、カスタム開発費用が高額になりやすい点に注意が必要です。

④マスタ整備・初期データ設定費用

システム導入時に必要なマスタデータの整備は、想像以上の工数がかかります。

これらの初期設定は自社で行うことも可能ですが、複雑な組織構造を持つ企業では専門家によるサポートが必要になることが多いです。

これらの追加コストは、サービスによって含まれているもの、オプション扱いのもの、別途見積もりが必要なものと様々です。総所有コスト（TCO）の観点から適切な比較を行うためには、各システムの詳細資料をご確認ください。

予算が少ない企業でも導入しやすいシステム

低予算でも導入しやすいサービスには

ただし、費用相場より安いシステムやプランを選ぶと機能が不足する可能性があるため、要件を満たしているか慎重に比較すべきです。

具体的にはスマートフォンアプリやOCR機能がない、申請および承認のワークフローが上位プランのみ、電子帳簿保存法およびインボイス制度への対応がオプション料金であるといったケースが考えられます。

導入検討時には要件をすべて洗い出したうえで、費用対効果を試算しましょう。
試算するには各システムの料金プランが一覧で見られる比較表が便利です。ぜひ下のボタンからダウンロードしてみてください。

経費の申請・承認・処理の工数を削減しませんか？

適切な経費精算システム選びのポイントは、単なる月額料金だけでなく、総所有コスト（TCO）で考えることです。初期費用、月額費用、追加オプション費用、カスタマイズ費用、連携費用、そして運用コストまで含めた総合的な視点で比較検討しましょう。

また、費用だけでなく、自社の業務フローに合った機能を持つシステムを選ぶことが、結果的にコスト効率を高めます。安価なシステムを選んだものの、使いにくさから社内に浸透せず、予想した効果が得られないというケースは少なくありません。

料金プランや機能要件は、各システムの紹介資料により詳しく掲載されています。各システムの一覧比較表も合わせて、下記ボタンからダウンロードしてぜひご覧ください。