セキュリティ診断(脆弱性診断)比較7選|自動・手動・ハイブリッド・継続監視を最適な型で選ぶ【比較表つき】

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【比較表】セキュリティ診断サービス

情シス・セキュリティ責任者向け BOXIL厳選7選 PCI DSS・ISMS対応

年1回のスポット診断で、本当に守りきれていますか?
自動・手動・ハイブリッド・継続監視を比較7選で見極める。

クラウド移行・改修・新規Webサービス公開のたびに、脆弱性は発生し続けます。
自動診断ツール型・手動診断型・ハイブリッド型・継続監視ASM型まで BOXIL厳選7選 を、機能・料金相場・選び方つき資料で一括比較できます。

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目次

こんな悩み、社内で聞こえてきていませんか? セキュリティ診断は「やった方がいいのは分かっているが、何を・どこまで・どの頻度で」が決まらないまま、年1回のスポット診断だけが形骸化している企業が少なくありません。
CASE 01

診断にかかる工数とコストが重く、踏み切れない

専門家への外注は1回数十万円、社内対応はセキュリティ人材不足で動かない。「予算と工数に見合うのか」を経営層に説明できず、稟議が止まっている状態。

CASE 02

自動診断ツールと専門家手動、何を選べばいいか分からない

「ツールは安いが精度が不安」「手動は高いがどこまでやってくれる?」と、タイプごとの違いを社内向けに整理できない。比較資料が散らばっていて検討が長期化する。

CASE 03

年1回診断の合間に改修すると、その瞬間からリスクが積み上がる

Webアプリやライブラリの更新、新規機能リリースのたびに脆弱性が発生しうる。次回診断まで放置するしかなく、DevSecOpsとして組み込みたいが手段が分からない。

CASE 04

PCI DSS・ISMS・取引先チェックシートの提出に追われる

監査や取引先からのセキュリティチェックシートで「直近の診断結果」「対応状況の証跡」を要求されるたびに、レポート作成だけで担当者が消耗。継続的に証跡化できる仕組みが欲しい。

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セキュリティ診断とは

セキュリティ診断とは、サイバー攻撃されやすいネットワーク機器のOS、ミドルウェア、Webアプリケーションなどのシステムを調査して、攻撃の対象となる脆弱性を検出するサービスです。脆弱性診断・脆弱性検査とも呼ばれ、英語では「Vulnerability Assessment」といいます。

サイバー攻撃者は、脆弱性のあるサーバーやシステムをネットワーク上で常に探し回り、長期間潜伏して情報を収集することもあります。そのため、セキュリティ診断による脆弱性の早期検出と迅速な対処は、機密情報の漏えいや、自社のサーバーが不正使用されないようにするために企業にとって非常に重要です。

脆弱性とは

脆弱性とは、コンピュータのOSやソフトウェアなどのシステムに存在する弱点のことで、セキュリティホールとも呼ばれます。プログラムの不具合や設計ミスによる情報セキュリティ上の「欠陥」を指し、不正アクセスやウイルス感染の原因になります。単なる設計上の欠陥にとどまらず、サイバー攻撃が悪用しうる任意のスクリプトやコマンド、コードの実行など、管理者が意図しない動作を引き起こす不具合も含まれます。

脆弱性の原因
  • Webアプリケーションの設計ミスや開発ミス(設計時に予測しきれず対策が取れなかったケースを含む)
  • 攻撃者により故意に仕掛けられた脆弱性
  • すでに発見されている脆弱性を修正しないまま使い続けている状態
  • ソフトウェアの欠陥だけでなく、情報管理方法や管理体制の不備
脆弱性による被害
  • サーバーへの不正アクセスによるWebサイト改ざん
  • 他のコンピュータへのウイルス感染の二次・三次被害
  • 自社の機密情報・顧客情報・個人情報の漏えい
  • サーバーのロックによるシステムダウン
  • いつでも侵入可能なバックドアの設置
  • ランサムウェア被害による身代金要求

セキュリティ診断サービスの4タイプ比較

「何を・どこまで・どの頻度で」を決める前に、まずタイプを見極める セキュリティ診断は大きく4タイプに分かれます。精度・スピード・コスト・継続性の組み合わせで自社に合うタイプを選びましょう。
比較軸 A. 自動診断ツール型 B. 専門家手動診断型 C. ハイブリッド型 D. 継続監視ASM型
主な目的 改修のたびに自動で脆弱性チェック 重要システムを高精度で精査 自動+専門家でバランス検査 外部公開資産を継続的に棚卸し
精度 既知の脆弱性をパターン検出 ロジック欠陥・複合攻撃まで検出 自動の網羅性+手動の深さ 資産発見・優先度評価が主
頻度 月次・改修都度 年1〜数回のスポット 年1〜数回+自動を併用 24時間365日継続
必要な専門知識 不要(非エンジニアでも運用可) ベンダー側が担保 ベンダー側が担保 運用は容易、解釈に知識
料金相場(出典:競合メディア) 月額5〜15万円程度 1回30〜100万円程度 1回40〜100万円超 月額4〜12万円程度
適した検討フェーズ DevSecOps組み込み/改修が多い 新規公開前/金融・決済系 大規模Webサービス/監査対応 シャドーIT棚卸し/グループ横断
出力イメージ 脆弱性レポート+再診断 詳細報告書+改善提案 自動レポート+専門家所見 資産インベントリ+優先リスト

※料金相場はITreview・IT Trend・アスピックの公開情報をもとにBOXIL編集部が整理。実際の費用は対象範囲・サービス内容により変動します。

セキュリティ診断サービス導入で、運用はこう変わる

「年1回のスポット診断」から「継続的なリスク管理」へ 診断が一度限りのイベントで終わる運用から、改修・新規公開のたびに自然に診断が回る運用へ。担当者の動き方が変わります。
BEFORE
年1回の診断結果がPDFで配られて終わり、改修との連動が手作業
改修・新規リリースのたびに脆弱性が積み上がるが、次回診断まで放置
PCI DSS・ISMS・取引先チェックシートのたびに証跡を集め直し
アラートはCVSSの高い順に処理するだけで、優先順位の根拠が曖昧
セキュリティ専任がおらず、対応が個人の知識に依存している
AFTER
改修・新規公開のタイミングで自動診断が走り、結果がチケットに連携
新たな脆弱性発覚や設定変更が差分で通知され、空白期間が消える
ダッシュボードから監査用レポートをそのまま出力できる
「実際に悪用可能か」「資産の重要度は」で優先度が決まる
ベンダー側のトリアージ・伴走で、専任不在でも運用が回る

セキュリティ診断サービスが回す3ステップ

「発見 → 評価 → 改善」を継続的に回す 多くの診断サービスは、この3ステップを継続的に回せる仕組みを備えています。スポット診断で終わらせず、運用に乗せられるかが選定の分かれ目です。
1

診断対象の発見・調査

Webアプリ・ネットワーク・クラウド資産・APIなど、診断範囲を特定。シャドーITやサブドメインも棚卸ししたい場合はASM型を併用。

2

脆弱性検出・優先度評価

自動診断・手動診断・ハイブリッドで脆弱性を抽出。CVSSスコアと実際の悪用可能性・資産重要度を組み合わせて優先度付け。

3

改善・再診断・証跡化

修正後の再診断で対処を確認。継続的な記録はISMS・PCI DSS・取引先監査の証跡として活用できる。

セキュリティ診断のメリット

セキュリティ診断サービスの活用には、主に次のメリットがあります。

01

セキュリティ投資の優先度が明確になる

あらゆるシステムに均等にセキュリティ予算を投じることは現実的ではありません。診断により脆弱性の重要度を見える化することで、優先度の高いリスクへの集中投資が可能になります。

02

企業のリスク回避と信頼の獲得

顧客情報の漏えい・サービス停止につながる潜在リスクを未然に把握。診断結果を取引先・顧客へ提示できる体制は、商談・契約時の信頼獲得にも直結します。

03

気付きにくい脆弱性の早期発見

Webアプリ・ネットワーク機器・クラウド設定・サブドメインなど、社内で盲点になりやすい領域も網羅的にチェック。経営層が想定していない攻撃面まで含めて把握できます。

04

監査・コンプライアンス対応の効率化

PCI DSS・ISMS・ISMAP・取引先のチェックシートなどで求められる診断証跡を、ダッシュボード・レポートから直接提出。担当者が監査対応に消耗する時間を抑えられます。

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セキュリティ診断サービス導入時の注意点と回避策

セキュリティ診断サービスは導入するだけで効果が出るとは限りません。失敗しないために押さえておきたい注意点と、その回避策をあわせて確認しましょう。

注意 01

診断範囲の認識ズレで「肝心な箇所が抜ける」

サービスごとに診断対象(Web/ネットワーク/クラウド/API/モバイル)が異なり、「お願いしたつもりの範囲が含まれていなかった」が起きやすい。

回避策:見積もり時に自社の対象システムを一覧化して提示し、診断の範囲・除外項目・前提条件を契約書・SOWで明示。ハイブリッド型を選ぶと自動と手動の役割分担も明文化される。
注意 02

診断後の対応が現場任せになり、結果が活かされない

PDF報告書を受け取った後、修正・再診断・運用への反映が現場任せになり、次回診断時にも同じ脆弱性が残るパターン。

回避策:再診断対応・チケット連携・改修支援が含まれるサービスを選ぶ。専任不在ならマネージドサービス/日本語サポート/導入伴走の有無を比較の主軸に。
注意 03

料金体系が不透明で、追加費用が後から積み上がる

診断対象URL数・FQDN数・ページ数で従量課金になるサービスも多く、「想定の倍になった」が起きやすい。オプションでの追加費用も注意点。

回避策:資料DLでまず複数サービスの料金体系を横並びで比較。診断頻度・対象規模を仮置きして見積もりを揃え、年間総額で評価する。

業種・組織別 セキュリティ診断サービス活用シーン

「自社の状況に近いユースケース」から逆算する どんな資産を持ち、どの規制に対応するかは業種で大きく変わります。代表的な活用シーンを5つ整理しました。
金融・決済

PCI DSS対応と顧客向けWebの継続診断

カード情報・決済機能を持つWebサービスでは、PCI DSS要件に沿った定期診断が必須。報告書品質・改善提案・再診断対応が選定の主軸になります。

重視軸:手動診断品質/再診断/PCI DSSレポート
SaaS・Web事業者

DevSecOpsと改修頻度に追従する自動診断

改修・新規機能リリースが日常的な業種では、改修都度の自動診断が必須。CI/CD・チケット連携、開発者がそのまま使えるUI/UXが選定軸に。

重視軸:自動診断/CI/CD連携/改修都度
製造・グローバル

海外拠点・買収先まで含めた継続棚卸し

グループ全体・海外拠点・買収先のドメイン・サーバが攻撃起点になりやすい業種。ASM型による継続的な資産棚卸しと、要所での手動診断が現実解。

重視軸:継続監視ASM/グループ横断/攻撃者視点
公共・自治体・医療

外部公開システムの可視化と説明責任

住民向けサイト・申請システム・電子カルテなど、外部公開資産が広く分散。情報漏えい時の影響が大きいため、説明可能なレポート・日本語サポートが必須。

重視軸:説明可能レポート/日本語サポート/継続記録
中堅・専任なし

セキュリティ専任不在でも回せる体制づくり

セキュリティ専任者がいない、または兼任で運用している組織。ツール単体機能より、初期設定・トリアージ・改善提案までベンダーが伴走するサービス型が現実解。

重視軸:マネージド/導入伴走/専門知識不要

セキュリティ診断サービスの選び方

セキュリティ診断サービスを選ぶ際は、自社の状況に合った「タイプ」を見極めたうえで、6つの観点で比較検討するとよいでしょう。

4タイプ診断:自社に合うのはどのタイプ? まずは自社の優先課題に近いタイプを選び、そのうえで6つの観点で具体的なサービスを絞り込みましょう。
TYPE A

自動診断ツール型

こんな組織におすすめ:改修頻度が高い/セキュリティ専任不在/DevSecOpsに組み込みたい

ツール・AIが自動で巡回し、既知の脆弱性をパターン検出。非エンジニアでも運用できる設計のサービスが多く、改修都度の継続診断に向きます。

強み 最短数十分で結果取得/改修都度の再診断/専門知識不要のUI/月額課金で予算化しやすい

料金相場:月額5〜15万円程度

TYPE B

専門家手動診断型

こんな組織におすすめ:新規Webサービス公開前/金融・決済・大規模システム/監査で詳細報告が必要

セキュリティエキスパートが疑似攻撃を行い、ロジック欠陥・複合攻撃・ビジネスフロー特有の脆弱性まで検出。報告書品質・改善提案の深さが特徴。

強み ツールで検出できない論理的欠陥/詳細な再現手順/改善提案/監査向け報告書品質

料金相場:1回30〜100万円程度

TYPE C

ハイブリッド型

こんな組織におすすめ:大規模Webサービス/監査対応/自動の網羅性と手動の深さを両立したい

自動診断で広く網羅したうえで、専門家が要所を手動で追加検査。一度の診断で精度と網羅性をバランスよく担保できる構成。

強み 自動の広さ+手動の深さ/再診断対応/チケット連携/改善伴走

料金相場:1回40〜100万円超

TYPE D

継続監視ASM型

こんな組織におすすめ:グループ・海外拠点が多い/シャドーIT棚卸しを優先したい/継続的な証跡が必要

外部公開資産を継続的に発見・監視し、新規公開や設定変更を差分検知。攻撃者視点での網羅探索と優先度付きアラートが特徴。

強み 24時間365日の継続監視/シャドーIT発見/グループ横断棚卸し/差分通知

料金相場:月額4〜12万円程度

具体的なサービス選定では、診断範囲(Web/NW/クラウド/API)/診断方式(自動・手動・ハイブリッド)/リスク優先度の評価ロジック/サポート体制と再診断対応/既存ツールとの統合性/料金体系の透明性、といった観点を順に確認するとよいでしょう。各観点ごとの比較は、資料の比較表で各製品ごとに整理しています。

よくある質問

稟議・社内説明でつまずきがちな7つの論点 比較検討段階でよく挙がる疑問をまとめました。資料では各製品の回答も並べて比較できます。
Q年1回のスポット診断だけでは不十分でしょうか?
Aシステムの改修・新規公開・ライブラリ更新があるたびに脆弱性は発生し得るため、年1回ではその合間がリスクの空白期間になります。改修頻度が高い場合は自動診断型を併用、外部公開資産が広い場合は継続監視ASM型を組み合わせるのが現実解です。
Q自動診断ツールと専門家手動診断、どちらを選ぶべきですか?
A改修頻度の高いWebサービスやDevSecOps組み込みを優先するなら自動診断型。新規公開前や金融・決済・大規模システムなど高精度が求められるなら手動診断型。両立したい場合はハイブリッド型が候補になります。
Q料金相場はどれくらいですか?
A競合メディアの公開情報では、自動診断ツール型は月額5〜15万円程度、専門家手動診断型は1回30〜100万円程度、ハイブリッド型は1回40〜100万円超、継続監視ASM型は月額4〜12万円程度が目安です。対象範囲・FQDN数・診断頻度で変動するため、複数社の見積もりを揃えて年間総額で比較するのが安全です。
Qセキュリティ専任者がいない組織でも運用できますか?
A専門知識不要を売りにする自動診断ツール型や、ベンダー側がトリアージ・初期設定・運用伴走まで巻き取るマネージド型を選べば、専任不在でも継続的な運用が可能です。日本語サポート・導入伴走の有無を選定の主軸にしましょう。
Q診断中にサービスが停止したり、負荷がかかったりしませんか?
A診断方式・帯域設定によって負荷の与え方が変わります。多くのサービスは負荷を抑えた診断モードや、本番影響のない時間帯指定に対応しています。本番環境への影響を避けたい場合は、ステージング環境での診断や、観察中心のASM型を選ぶ方法もあります。資料で各社の安全対策を確認してください。
QPCI DSS・ISMS・取引先チェックシートの提出に使えますか?
A多くのセキュリティ診断サービスは、PCI DSSやISMSの認証維持に必要な定期診断要件を満たす報告書を提供しています。取引先のセキュリティチェックシートにも、診断結果と対応状況を直接転記できる形式が増えています。資料の報告書サンプルで確認しましょう。
Q導入までどれくらいかかりますか?
A自動診断ツール型は契約後数日で診断開始できるサービスが多く、手動診断型は調整・実施まで数週間が一般的です。本格運用への組み込みまで含めると、1〜3か月が目安となります。

セキュリティ診断でサイバー攻撃や情報漏えいを未然に防ごう

セキュリティ診断は、情報漏えいやシステムダウンにつながるサイバー攻撃に前もって備えるための、セキュリティ対策のスタートラインです。年1回のスポット診断だけで終わらせず、自社の改修頻度・対象システム・専任体制に合わせて、自動診断ツール型・手動診断型・ハイブリッド型・継続監視ASM型を組み合わせるのが現実解です。

セキュリティ診断サービスをより深く検討したい方は、各サービス資料を請求して比較・検討するとよいでしょう。BOXIL厳選7選を無料で一括ダウンロードできます。

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