【2024年最新】おすすめ従業員満足度調査ツール11選｜従業員の満足度を高めて離職防止につなげる
従業員満足度調査ツールの導入を検討中の方向けに、ボクシルが便利な資料を用意しました。
おすすめツールを詳しく解説した従業員満足度調査ツール11選と、機能・料金をまとめた『比較表』を無料でダウンロードいただけます。導入前の下調べにぜひお役立てください。
目次を開く
従業員満足度調査とは
従業員満足度調査（Employee Satisfaction調査＝ES調査）とは「従業員が職場環境・職務内容・人間関係などに満足した状態で働けているか」を測る調査を指します。
近年、少子高齢化によって労働人口は大きく減少すると考えられており、従業員の満足度を高めて長期的に人材を確保することが急務になっています。そのため従業員満足度調査は、重要な調査の一つとなりつつあります。
従業員満足度調査が重視される理由
eNPS（Employee Net Promoter Score）という言葉をご存じでしょうか？
NPS（Net Promoter Score）自体は顧客ロイヤルティを測ることを目的に、質問項目ごとに0〜10点で数値化し、サービスの継続利用や顧客推奨度を計測する指標です。上記を従業員向けに実施し、社員のモチベーションやエンゲージメントを把握するのがeNPSです。
従業員の満足度が高い方が仕事へのモチベーションも高くなり、活発な組織状態となるため業績への影響もプラスに働きます。従業員満足度調査は、従業員の満足度や改善点をあぶりだす効果的な方法のひとつなのです。
従業員満足度調査のメリット
従業員満足度調査を行うメリットは次のとおりです。
- 生産性の向上
- 離職防止
- 採用コストの削減
生産性の向上
従業員満足度調査によって組織状態を把握すれば、業務の改善点を見つけられるため、生産性の向上も期待できます。
離職防止
人口減少が予測されている日本では、生産性を引き上げる議論に加えて離職率を下げることも必要です。従業員満足度調査によって業務改善が進み、仕事のやりがいも高く、生産性も高くなれば、従業員の満足度が高くなり、離職防止が期待できます。
採用コストの削減
定着率が低い状態では、業績の連動と関係なく採用し続ける必要があります。組織を把握し満足度を高めていくことで、結果的に採用コストの削減にも期待ができます。
従業員満足度調査の実施手順
従業員満足度調査の実施手順は全部で6手順あります。
- 調査の企画・設計
- 設問準備
- 調査の実施
- 調査結果の分析
- 分析結果のレポート作成
- 調査結果から対策の考案
企画・質問の設計から実施、分析までの流れを解説していきます。
1. 調査の企画・設計
従業員満足度調査を行う目的を明確にして、実施の目的を社内に周知します。従業員の貴重な時間を割いて行う調査なので、何のために協力してもらうのか調査の目的をしっかり決める必要があります。
2. 設問準備
「 1. 企画・設計」で考えた調査目的が達成できるような設問を作ります。 たとえば、管理職のマネジメントに着目したい場合は、直接関係のない福利厚生に関わる設問は省きます。
あまりに設問数が多いと集中力が切れて正確なデータが取れないため、設問数にも配慮する必要があります。具体的には次のような設問が考えられます。
現在の仕事の満足度を把握をしたい場合
- 部署内の協力体制は十分ですか
- 上司の指導・マネジメントの体制は、満足いくものですか
- 仕事の負荷は適切ですか
メンタルヘルスの状態の把握をしたい場合
- 仕事の負荷は適当ですか
- 人間関係で悩みはありますか
- 私生活での負荷になっていることや心配事はありませんか
- 頼りになる（相談できる）同僚や上司はいますか
キャリア希望の把握をしたい場合
- キャリアデザインとの適合性はとれていますか
- 希望する職種などはありますか
- 取得したいと考えている資格があれば教えてください
従業員満足度調査ツールには、多様なアンケートテンプレートが用意されています。ツールを使えば、誰でも簡単に本格的な従業員満足度調査を実施することができるため、初めて調査を実施される方や、忙しくて調査に割ける時間が限られている方にもおすすめです。
3. 調査の実施
調査実施にあたっては、外部機関に委託するのか、それとも自社で行うのかを検討しましょう。外部機関に委託すれば専門的な視点から調査が行えますが、自社で行えばコストを最小限におさえられます。
また、調査の内容上、部署間の人間関係・プライベートなことなどの回答内容があることが予想されます。調査結果がどのようなケースで利用されるのかなどを社内で明確しておきましょう。
4. 調査結果の分析
たとえば、ある部署において人事評価制度に不満が多い結果が出たとします。次の対策を打つためにも、不満の原因が管理職のマネジメントにあるのか、人事評価制度そのものに起因するのかをしっかりと見極めます。
5. 分析結果のレポート作成
調査結果を受けた改善対応は、調査を実施する人事・労務担当者のみでは行えません。調査の分析結果をレポートにまとめて経営層に提出しなければいけません。会社全体を巻き込んだ取り組み、かつ、効果的なものとするためには、社長など経営層に問題認識を持たせる説得力を持ったレポートが必要です。
従業員満足度調査ツールなら、アンケートの集計や分析はもちろん、課題の抽出まで一貫してサポートします。忙しい中でも時間をかけずに質の高いレポートを作成することが可能です。
6. 調査結果から対策の考案
調査結果をもとに対策を講じていることを、説明できる範囲でタイムリーに従業員へ周知することが重要です。従業員満足度調査の結果への対応が、次に調査を行うよりも、より有益な意見や要望が出てくることにつながります。
調査の実施自体が目的化してしまわないように、最終的に達成したい組織の目的を明確にしておくことが重要です。
導入前に念入りな情報収集を
従業員満足度調査ツールを選ぶ際は次のポイントを確認しましょう。
- 調査・アンケートのカスタマイズ性
- 調査に基づいた施策のフォローの有無
- 自社の改善目的との相性
- 費用と必要な機能のバランス
従業員満足度調査ツールには、アンケート作成や集計・分析に特化したものや、課題の抽出から施策の提案までフォローしてくれるものまで、様々な機能や特徴があります。
導入してから「あの機能が欲しい」「費用コストと効果が見合わない」とならないように、自社の課題や導入目的を明確にし、最適なツールを選択しましょう。まずは、これまで紹介した選び方を参考に、『比較表』を使って自社に合うツールを絞り込んでみてください。
