【2024年最新】おすすめ勤怠管理システム17選｜料金・機能をまとめた『比較表』付き
働き方の多様化や労働基準法の整備にともない、多くの企業で勤怠管理システムの導入が進んでいます。
近年はどのシステムも多様化しており、「機能や料金を比較するだけでも大変」「どのサービスを選べば良いかわからない」といった方も多いのではないでしょうか？
そこで「SaaS導入推進者が選ぶサイト第1位」のボクシルが、おすすめ勤怠管理システム17選を厳選しました。さらに、各サービスの料金・機能をまとめた『比較表』もプレゼント ！ 勤怠管理システムが気になる方は、『比較表』を使って自社に合うサービスを探してみてください。
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勤怠管理システムとは
勤怠管理システムは、従来タイムカードとエクセルで行っていた社員の勤務時間管理を自動化するシステムです。リアルアイムで従業員の勤務時間を見える化し、残業時間が超過しそうな場合はアラートされるなど、適切な就労管理に役立ちます。
ICカードや生体認証システムを使うことで、入力や報告の手間を省き、正確な勤怠管理が可能です。給与計算システムをはじめとした他のサービスと連携することで、労務業務全体の工数削減を実現します。
また、多くのサービスは、勤怠管理に関する法改正があった際に法律を厳守したシステムにアップデートされるため、コンプライアンスが重視される現代では欠かせないシステムです。
勤怠管理システムの機能
勤怠管理システムには、さまざまな機能が搭載されています。代表的なものは次の機能です。
勤怠管理システムを導入するメリット
勤怠管理システムのメリットは、管理者側と従業員側でそれぞれ挙げられます。
管理者側のメリット
- スムーズな労働基準法・法改正への適用
- 勤怠管理業務の工数削減・人的ミスの防止
- セキュリティの向上・出退勤時間の不正防止
従業員側のメリット
- 在宅勤務・フレックスタイムなど勤務体系に合わせた出退勤の導入が可能
- 出退勤修正・休暇申請を簡略化
- 各種申請・対応漏れの防止
地道にExcelで勤務時間を計算したり、用紙を印刷して承認を回していた時代はもう終わり ！ システムを導入して勤怠管理をもっとラクにしちゃいましょう。
勤怠管理システムの選び方
勤怠管理システムを選ぶ際は、次のポイントを比較して検討すると良いでしょう。
1.必要な打刻方法が利用できるか
勤怠管理システムで利用できる打刻方法には次のような種類があります。
- PCのログイン・ログオフ
- スマートフォンやタブレット
- ICカード
- アプリでの打刻（LINE打刻、Slack打刻など）
- 静脈認証
- タイムカード
- GPS打刻
勤怠管理システムによって、さまざまな勤務形態に対応できる打刻方法が豊富なサービスと、基本的な打刻方法のみ対応しているサービスがあります。
直行直帰が多い従業員の打刻時の位置が把握できるGPS打刻機能や、本人しか打刻ができない生体認証（指紋認証／静脈認証／顔認証)がついているサービスは、不正打刻の防止にも役立ちます。
2.給与計算ソフトとの連携
勤怠集計の結果は残業代にも反映されるため、給与計算との連携も重要です。同じシステム内で勤怠管理と給与計算を一貫して行えるパッケージサービスもありますが、そうでなくても最近は他社システムとも自動連携できるような仕組みを備えている勤怠管理システムもあります。
すでに勤怠管理システム以外の給与計算ソフトや就業管理システムがある場合は、API連携が可能かどうかを確認しておきましょう。
勤怠集計と給与計算の連携が１回で行えるよう設定をカスタマイズすれば、毎月手計算による集計を行う必要もなくなり、大幅な作業時間削減が見込めます。
3.労務管理システム全体と連携するか
中長期で勤怠管理システム以外の給与計算ソフトやワークフローシステム、労務管理システムの導入を検討する予定であれば、連携ではなく、同サービス内のプラン変更や同じシリーズ内のサービス追加で、それらの利用できるERP（統合基幹業務システム）を検討すると良いでしょう。
有給管理をエクセルで行っている中小企業も多いと思いますが、有給管理も勤怠管理システムに組み込んでしまえば毎月の勤務状況から有給休暇の取得状況や残日数を自動で管理できます。
4.料金プランが事業規模にあっているか
勤怠システムは基本的にシステムの人数設定により料金が決まるケースが多いです。ただし近年はクラウド型のサービスも増えており、そのようなシステムの多くは1ユーザーあたり数百円の設定で、毎月の打刻人数実績によって月額が変動する方式もスタンダードになってきています。大企業であれば数百万円の規模で勤怠システムを構築する例もありますが、中小企業では業種によって最適なシステムが異なります。
数十万円規模で費用を捻出できるのであれば、オンプレミス型で自社用に多少カスタマイズすることも検討できますが、そこまで複雑な勤務形態でないのであれば、数百人規模であっても1ユーザーあたりで課金するクラウド型で十分に対応可能です。
小規模企業では1ユーザーあたり100～300円程度の、打刻数に応じた課金制システムを利用することが費用面においても現実的です。ただし単価が安く見えるシステムでも、場合によっては最低利用金額が設定されていることもあるので確認が必要です。従業員が5人以下かつ複雑な勤務でなければ無料で使えるシステムを利用する方法もあります。
導入前に念入りな情報収集を
勤怠管理システム導入の失敗例を調査すると、次のようなポイントで失敗している企業が多い傾向です。
- 自社の勤務形態や企業規模に合わなかった
- 自社で導入しているサービスと連携・API連携できなかった
- 操作性が悪く従業員になかなか浸透しなかった
上記のような失敗をしないためには、各サービスの情報収集を念入りに行い、料金や機能、特徴を比較することが重要です。まずは、これまで紹介した選び方を参考に、『比較表』を使って自社に合うサービスを絞り込んでみましょう。
各サービスの導入実績や特徴、よくある質問がまとまった資料は下記ボタンから無料でダウンロードできます。導入前の下調べにぜひお役立てください。
