出退勤の記録から集計まで、労務管理の手間を削減する勤怠管理システム。
近年はどのシステムも多様化しており、「機能や料金を比較するだけでも大変」「どのシステムを選べば良いかわからない」といった方も多いのではないでしょうか?
そこで「SaaS導入推進者が選ぶサイト第1位」のボクシルが、おすすめ勤怠管理システム17選を厳選しました。さらに、各システムの料金・機能をまとめた『比較表』もプレゼント!勤怠管理システムが気になる方は、『比較表』で自社に合うシステムを探してみてください。
勤怠管理システムのしくみ
従来のタイムカードでは、打刻データの集計や給与計算への反映に多くの手間と時間がかかっていました。
勤怠管理システムを導入すると、従業員はスマホやICカードで簡単に打刻でき、そのデータがクラウド上に自動記録されます。

管理者はリアルタイムで勤怠状況を確認でき、残業時間や有給休暇の管理も一元化。さらに給与システムと連携すれば、計算ミスのない正確な給与処理が可能になります。データの手入力がなくなることで、人事部門の業務効率が大幅に向上します。
おすすめ勤怠管理システム17選の資料はこちら ⇒ 無料ダウンロード
勤怠管理システムのタイプ
勤怠管理システムを選ぶときは、導入の目的にあわせて候補を絞るとよいでしょう。なかでも、導入者数の多いマネーフォワード クラウド勤怠と、多様な打刻方法と柔軟なカスタマイズ性を備えたジョブカン勤怠管理、シンプルな操作性と低コストが特徴のジンジャー勤怠がおすすめです。

※記載されている会社名および商品・製品・サービス名(ロゴマーク等を含む)は、各社の商標または各権利者の登録商標です。使用上の問題等ある場合は https://smartcamp.co.jp/contact までご連絡ください。
\ 上記で紹介したシステムの資料はこちら /
勤怠管理システムの費用相場

※調査概要:インターネット調査にて勤怠管理システムの導入に携わった全国20〜60代の男女1,588人へ実施。スクリーニング期間は2025年1月8日〜9日、本調査の期間は2025年1月8日〜9日。本アンケート結果は小数点以下任意の桁を四捨五入しており、合計が100%にならない場合がある
調査の結果、初期費用0円の企業が約3割(32%)あり、初期投資なしで導入できるサービスが一定数選ばれていることがわかります。
また年額費用の平均は33万円で1か月あたりおよそ3万円ですが、全体の約6割が年額費用5万円以下で利用しており、ランニングコストを抑えています。
予算が少ない場合は機能不足やオプションに注意
費用相場より安い勤怠管理システムは、機能の不足する可能性があるため要件を満たしているか慎重に比較すべきです。
具体的には打刻方法が限定されていて指紋認証やICカード連携がない、シフト管理機能がオプション扱い、残業アラートや36協定管理機能が含まれていない、給与計算システムとの連携に追加料金が必要といったケースが考えられます。また、多拠点展開している企業では拠点ごとの料金が発生する場合もあります。
導入検討時には要件をすべて洗い出したうえで、費用対効果を試算しましょう。
具体的に、低予算でも導入しやすいサービスにはジョブカン勤怠管理、ジンジャー勤怠、freee 勤怠管理Plusなどがあります。
| サービス名 | 初期費用(税抜) | 月額費用(税抜) |
|---|---|---|
| ジョブカン勤怠管理 | 0円〜 | 300円〜/ユーザー |
| ジンジャー勤怠 | 0円〜 | 250円〜/ユーザー |
| freee 勤怠管理Plus | 0円〜 | 500円〜/ユーザー |
\ さっそく費用を比較してみる /
勤怠管理システムのシェア
スマートキャンプ株式会社のアンケート※によると、シェアの最も多かった勤怠管理システムは「マネーフォワード クラウド勤怠」で18.32%、次いで「ジョブカン勤怠管理」が13.73%、次いで「ジンジャー勤怠」が10.71%でした。
続く「HRMOS勤怠」「MINAGINE勤怠管理」と合わせた5システムにて57.37%のシェアを占めています。
シェアの大きいシステムは、機能やサポートの充実しているケースが多いうえ、今後も継続して利用できる可能性が高いです。決済者としては導入および運用に失敗しにくい点を評価できるため、稟議を通しやすいでしょう。

※調査概要:インターネット調査にて勤怠管理システムの導入に携わった全国20〜60代の男女1,588人へ実施。スクリーニング期間は2025年1月8日〜9日、本調査の期間は2025年3月14日〜15日。本アンケート結果は小数点以下任意の桁を四捨五入しており、合計が100%にならない場合がある
\ 各システムの詳しい資料はこちら /
勤怠管理システムの選び方
勤怠管理システムの比較ポイント
- 【前提】基本的な出退勤の打刻機能と勤怠データの集計・管理機能は全てのツールに搭載されている
- 【前提】PCやスマホからの打刻機能はほとんどのサービスが対応している
- 給与計算システムとの連携は、サービスによって対応範囲が大きく異なる
- カスタマイズ性は、独自の勤務ルールがある企業ほど重視すべき
詳しく比較したい方向けに、各サービスの紹介資料と自分専用にカスタマイズできる比較表を用意しました。情報の整理にぜひご活用ください。
⇒
【比較表つき】勤怠管理システムの資料をダウンロード(無料)
アンケートで見る!ユーザーが重視しているポイント
スマートキャンプ株式会社が勤怠管理システムの導入に携わった方へ重視していた選定ポイントを尋ねた※ところ、最多は「料金・導入/運用コスト」575人、次いで「操作性の良さ」499人、「導入実績」483人、「業界シェア」421人、「口コミ・評判」354人でした。

※調査概要:インターネット調査にて勤怠管理システムの導入に携わった全国20〜60代の男女1,588人へ実施。スクリーニング期間は2025年1月8日〜9日、本調査の期間は2025年1月8日〜9日。本アンケート結果は小数点以下任意の桁を四捨五入しており、合計が100%にならない場合がある
担当者が最も重視するのは「料金・導入/運用コスト」であることがわかります。これは勤怠管理システムが長期的に使用するものであり、初期費用だけでなく継続的なランニングコストが企業経営に影響するためでしょう。
次に「操作性の良さ」が重視されていますが、これは社員全員が日常的に使うシステムだからこそ、誰でも簡単に使いこなせることが求められているのだと考えられます。
料金や操作性だけでなく、導入実績やシェア、他のユーザーからの評判も参考になります。これらの情報を総合的に見て、自社に合ったツールを探してみましょう。
\ 『比較表』で料金・導入実績を比べてみる /
人事労務の負担を大幅に軽減する
勤怠管理は、タイムカードの打刻ミスや集計作業、シフト調整、有給休暇管理など多くの手作業と時間を必要とします。
特に月末になると集計作業に追われ、残業時間の計算や集計ミスの修正など、人事労務担当者にとって大きな負担となっています。また手作業による集計ミスが給与計算にも影響し、従業員との間にトラブルが生じることもあります。
そんな煩雑な勤怠管理業務も、勤怠管理システムを導入すれば大幅に効率化できます。打刻データの自動集計はもちろん、有給管理や36協定の管理まで自動化でき、労務リスクも低減できます。
また、システム選定で失敗しないためには、各システムの情報収集を念入りに行い、料金や機能、特徴を比較することが重要です。まずは、これまで紹介した選び方を参考に、『比較表』を使って自社に合うシステムを絞り込んでみましょう。
\ 社内提案・稟議にも使える『比較表』付き ! /
