国内最大級のSaaS比較・口コミサイト
- リストにサービスはありません
- リストに資料はありません
ログイン
20
25
2025年 下半期BOXIL資料請求数ランキングシフト管理システム
シフト管理システム
集計期間
2025年7月1日〜12月31日
2025年下半期（7月〜12月）にBOXILユーザーから資料請求されたサービスをもとに、カテゴリ別ランキング*1*2をご紹介します。
※掲載している情報は2026年1月14日時点の情報です。
freee勤怠管理Plus
フリー株式会社
freee勤怠管理Plusは、クラウド型の勤怠管理システムで、基本料金0円・1人あたり月額300円のシンプルな料金体系が特徴です。テレワークや多拠点での勤務、フレックス制などの就業管理にも柔軟に対応できます。
残業時間をリアルタイムに可視化して勤怠データを自動集計する機能や、在宅勤務・シフト制・変形労働制など多様な勤務形態への対応はもちろん、法改正への迅速なアップデートなどにも対応しています。
さらに、freeeならではの人事労務データ一元管理を活用し、勤怠データを給与計算や労務手続き、年末調整といった業務にシームレスに連携できる点も他社にはない強みです。
おすすめポイント
管理権限のカスタマイズが可能
freee勤怠管理Plusでは、複数の管理者に対してそれぞれの役割に応じた操作権限をカスタマイズできる柔軟な権限設定機能を備えています。全社を統括する管理者や各拠点の責任者、現場部門の上長など、担当範囲に応じて閲覧・編集可能な情報を細かく制限可能です。
他社の勤怠システムのなかには、管理者権限が一律で細かな設定ができないケースもありますが、freee勤怠管理Plusでは自社の組織体制に合わせて権限範囲を自在に調整できる点が大きな特徴です。
海外拠点に勤務する従業員の管理も可能
freee勤怠管理Plusは海外で勤務する従業員の勤怠管理にも対応しています。システム画面を英語表示に切り替えたり、日本語と英語を併用した運用が可能で、多国籍な従業員がいる場合でも使いやすいです。
もちろん、日本国外のタイムゾーン設定にも対応しており、海外拠点で勤務する社員の打刻データも日本国内の従業員と同じシステム上で一元管理が可能です。
freee勤怠管理Plusは、グローバルな人材・拠点を含めた勤怠管理を図りたい場合にも向いています。
freee人事労務との連携でさらに便利
freee勤怠管理Plusは、同社の人事労務ソフトウェアであるfreee人事労務とシームレスに連携できます。freee人事労務では、給与計算・社会保険手続き・年末調整・従業員情報管理まで対応可能です。
API連携によりボタンひとつで勤怠データをfreee人事労務に受け渡せるため、毎月の勤怠締め後、給与計算や各種手続きに反映可能です。
工程の自動化により、バックオフィス業務の大幅な効率化につながります。
KAKERUシフト管理
株式会社ミライク
＼飲食店必見／
KAKERUシフト管理は、
LINEを使ってシフト提出ができるLINE拡張ツールです！
KING OF TIME
株式会社ヒューマンテクノロジーズ
KING OF TIMEは導入企業数65,000社以上（※1）、利用ID数4,200,000人以上（※1）の実績を持つ市場シェアNo.1（※2）のクラウド勤怠管理・人事給与システムです。
出退勤の打刻は、PC・スマートフォン（ブラウザ・アプリ）、ICカード、指紋、顔認証、入退室連携など様々な手段から選択でき、休暇の取得、残業の申請承認など、従業員と管理者間でのやりとりもオンラインで行うことができます。変形労働時間制など複雑な勤務集計や最新の法改正にも対応し、企業ごとに異なる就業ルールにも柔軟な設定で対応可能です。
※1 出典：KING OF TIME公式HP（2025年10月29日閲覧）
※2 富士キメラ総研「ソフトウェアビジネス新市場 2025年版」 勤怠管理ソフトSaaS/PaaS市場 利用ID数 2024年度実績 ベンダーシェア度実績
4
マネーフォワード クラウド勤怠
株式会社マネーフォワード
マネーフォワード クラウド勤怠は、企業の勤怠管理をクラウド上で一元管理できるシステムです。タイムカードや勤怠集計のエクセル作業が不要になります。
従業員それぞれの専用画面で勤怠を打刻するだけで集計が自動化。有給休暇や残業時間状況の管理もわかりやすい画面で、勤怠業務のミスや漏れ・修正など煩雑な作業を削減できるようになるでしょう。
裁量労働制やシフト勤務など、企業ごとの独自の勤務形態にも対応でき、正確な勤怠管理と労働時間の適正把握を実現可能です。
多様な勤務体系に対応できる柔軟な機能性や他のマネーフォワード クラウドシリーズとのシームレスな連携、企業規模に応じた適切なプラン設定が可能で、幅広い業界・業種で導入されています。
注1：資料請求数とは、有料掲載頂いている企業様のサービスを対象に、実際に資料請求情報が企業様へ提供された件数をいいます。資料請求数が同率の場合、口コミ数が多いサービスを優先的に表示しています。BOXILをご利用いただく皆さまにとって比較選定しやすいサービスを広くご紹介する方針に基づき、上記の表示順を採用しています。
注2：当ランキングは、幅広い比較検討を支援するため、利用目的が近い関連サービスも含めて掲載しています。詳細は各サービスページや資料をご確認のうえ比較をご検討ください。