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上半期ランキング

2026上半期
BOXIL資料請求数ランキング
動画配信システム

集計期間
2026年1月1日5月31日
2026上半期1月5月)にBOXILユーザーから資料請求されたサービスをもとに、カテゴリ別ランキング*1*2をご紹介します。
※掲載している情報は2026年6月4日時点の情報です。
1位

J-Stream Equipmedia(EQ)

株式会社Jストリーム
J-Stream Equipmedia(EQ)は、法人のニーズに合わせた動画配信を一元管理できる動画配信システムです。オンデマンド配信・ライブ配信・疑似ライブ配信に対応しており、社内研修・営業教育・採用広報・株主総会などの用途に幅広く活用できます。個人別の視聴ログや全体の利用統計を確認できる視聴解析機能を備えており、動画コンテンツの活用状況を定量的に把握しながらPDCAを回しやすい環境を提供します。ユーザー認証型ポータル「EQポータル」を活用することで、ユーザーやグループごとに公開範囲を設定し、機密性の高いコンテンツを視聴者限定で配信できます。 ISO 27001・ISO 27017の情報セキュリティ認証を取得(※)しており、高いセキュリティ基準が求められる業界でも活用しやすい体制が整っています。放送・金融・医薬・製造など多様な業界での導入実績を持ち、20年以上の動画配信ノウハウを蓄積したサポート体制が特徴です。 ※出典:J-Stream Equipmedia(EQ)公式サイト(2026年05月07日閲覧)
おすすめポイント
オンデマンド・ライブ・疑似ライブ対応で多様な動画配信を一元運用
J-Stream Equipmedia(EQ)は、企業の動画配信ニーズに合わせた複数の配信形式をひとつのプラットフォームで管理できる設計になっています。オンデマンド配信では、教育動画・マニュアル・製品説明などのコンテンツを社員や特定のユーザーがいつでも視聴できる環境を構築できます。ライブ配信では、ウェビナー、オンラインイベント、株主総会/決算説明会などのリアルタイム配信に活用できます。疑似ライブ配信は事前収録した映像を指定時刻に配信する形式で、タイムゾーンをまたぐグローバル展開や繰り返し実施する社内イベントにも活用しやすくなっています。 ユーザー認証型ポータル「EQポータル」を活用することで、部署や役職に応じた視聴権限の設定・ポータルサイトの構築・コンテンツの整理整頓が可能になります。マルチデバイス対応により、PCだけでなくスマートフォン・タブレットからも視聴できるため、現場スタッフや外出先での利用にも対応しやすくなっています。
個人別視聴ログと利用統計で、教育・研修効果のPDCAを支援
J-Stream Equipmedia(EQ)の視聴解析機能では、個人ごとの視聴履歴・視聴完了率・視聴時間を記録・確認できます。誰がどのコンテンツをどのくらい見たかをデータとして把握できるため、研修の受講確認や教育施策の効果測定に活用しやすくなっています。全体の利用統計も閲覧できるため、コンテンツごとの視聴数・視聴完了率を比較し、改善が必要な教材の特定やコンテンツ企画への反映が可能です。動画マニュアルによる業務標準化を推進する場面では、未視聴者の特定やリマインド対応に活用でき、品質均一化の取り組みを効率的に管理しやすくなっています。 集合研修から動画研修への移行によって交通費・会場費・講師費用の削減に寄与するとともに、繰り返し視聴できる動画形式によって学習定着率の向上も期待できます。PDCAサイクルを回せる効果検証環境として、動画コンテンツの継続的な改善を支援します。動画施策の効果をデータで把握しながら、教育・研修の品質向上を継続的に図りやすくなっています。
ISO認証取得のセキュリティ基盤と20年超のサポートで安心の運用環境
J-Stream Equipmedia(EQ)はISO/IEC 27001・ISO/IEC 27017の情報セキュリティマネジメント認証を取得(※)しており、個人情報や機密情報を含む動画コンテンツを安全に管理できる体制を整えています。金融、医薬・医療、学会などの業種で導入事例があり、認証・アクセス制限などのセキュリティ機能を備えています。企業の管理画面ではユーザー権限の細かい設定が可能で、部門・役職に応じたアクセス制限を施した視聴環境を構築できます。 サポート面では、Jストリームが20年以上にわたって蓄積してきた動画配信ノウハウに基づく支援体制が整っており、利用開始後のサポートに加えて運用改善の提案も受けられます。ASP・クラウド形式での提供のため、サーバーの構築や保守管理を自社で行う必要がなく、担当者の運用負担を抑えながら動画配信基盤を持ちやすくなっています。短期利用にも対応した月単位の契約も用意されており、利用形態に応じた柔軟な運用が可能です。 ※出典:J-Stream Equipmedia(EQ)公式サイト(2026年05月07日閲覧)
2位

ネクプロ

株式会社ネクプロ
ウェビナーやイベント運営は、集客から配信準備、当日の進行、そしてお礼メールの送付…と業務が山積みです。また、「丁寧なフォローをして商談につなげたい」と考えていても、そこまで手が回らないのが実情ではないでしょうか? ネクプロなら、集客・配信・営業連携までを1つのプラットフォームで完結。ツールの乱立やリソース不足を解消し、少人数でも確実に「商談・売上につながるイベント運営」を実現します。
3位

メガDOGA

株式会社カテノイド
メガDOGAは、社内の情報共有やオンライン研修、有償コンテンツの販売など、さまざまな動画活用に対応する法人向けクラウド型の動画配信プラットフォームです。 専門的なWebの知識がなくても、管理画面から動画をアップロードするだけで視聴サイトを簡単に作成でき、会員認証や視聴権限設定なども利用できます。社員や特定の会員だけが閲覧できるクローズドな限定配信環境を容易に構築できるほか、クレジットカード決済に対応した独自の動画販売サイトを短い期間で立ち上げることも可能です。 また、専任の担当者が導入から運用までを伴走し、単発のイベントに合わせた短期間での契約にも対応するなど、各社の事情に合わせた無理のない運用体制を提供します。行政機関、学校法人、製造・販売メーカーなど幅広い業界で導入されており、情報伝達の効率化や動画コンテンツの収益化を支援しています。
4

PLAY VIDEO STORES

株式会社PLAY
動画、売るならPLAY VIDEO STORES PLAY VIDEO STORESは、必要な素材を入稿するだけで、公式動画販売サイトを構築できる動画配信システムです。月額販売、単品販売も自由に設定でき、動画コンテンツの販売/運用に適しています。また、音楽ライブといったPPVチケットの販売も可能です。 制作した動画の配信はもちろん、サイト内でライブ配信も行えます。ライブ配信だけでなく、24時間365日映像を届けるリニアチャンネルの配信も可能です。さらに、テレビデバイスや4Kでの配信に耐えられる高画質での配信もできます。 会員情報や動画の再生回数、売上の推移をダッシュボードで可視化できるため、一目でストアの状況を確認可能です。アナリティクス機能を利用して、顧客情報を活用したマーケティングも行えます。
5

LearnO

Mogic株式会社
LearnO(ラーノ)は、スマートフォンやタブレット、PCでのネット教育ができる法人向けクラウドeラーニングシステムです。工夫を重ねたスマートな操作画面や、学習スタイルに合わせた柔軟なカスタマイズ性などに定評があり、法人3800社(※)、月間60万人(※)以上が利用。また、教材がない場合のコンテンツ制作、システム構築、eラーニングのコンサルティングや導入後のフォローもトータルで提供しています。 動画なしの手頃な価格帯プランでは【最短1カ月】、【月額4,900円】から始められるため、企業規模にかかわらず、手軽に導入できることも特長です。 また、LearnOのシステムに独自の教材をアップロードし、自由に設定した価格でエンドユーザーへ再販売することができる「OEM制度」も展開しています。【販売ノルマなし】、【定価の20%OFF】で貴社のビジネスに合った独自のサービスとして展開でき、手軽に自社ブランドのeラーニングシステムを販売することができます。 ※出典:LearnO公式HP(2025年12月22日閲覧)
6

ULIZA

株式会社PLAY
ULIZAはHuluやTVerなど国内有数のサービスを技術面で支える株式会社PLAYが提供する動画配信プラットフォームです。ワンタイムURLや参照元ドメイン制限をはじめとした高度なセキュリティ対策に加え、部署や役職ごとの細やかなユーザー権限管理が行えるため、機密性の高い社内会議や研修動画の共有に適しています。さらに、Web管理画面から独自の配信サイトを柔軟に構築でき、パノラマ動画や倍速再生、インストリーム広告の挿入といった多彩なプレイヤー設定が視聴体験を向上させます。 また、近年はAIを活用し、PDFやPowerPoint資料から直接マニュアル動画を生成する環境も提供しており、コンテンツ制作の工数削減にも貢献します。累計導入社数は500社(※)を突破しており、放送局のライブ配信から一般企業の社内DXまで幅広い用途で採用されています。 ※出典:ULIZA公式HP(2026年5月6日閲覧)
7

UIshare(ユーアイシェア)

株式会社ユイコモンズ
UIshare(ユーアイシェア)は、株式会社ユイコモンズが提供する動画配信プラットフォームです。企業内の研修からナレッジ共有、外部向けのオンライン講座、顧客や代理店への製品トレーニングまで、幅広い動画活用ニーズに応えられます。エンドユーザーは、パソコンやスマートフォンなど好きな端末から社内ポータルにアクセスし、自由なタイミングで動画学習が可能です。 管理機能も充実しており、動画のアップロードや視聴権限の設定、テスト・アンケートの配信、ログ分析まで、一つのシステム上で完結します。専門知識がなくても直感的に操作でき、必要な動画教材を迅速に全社へ届けられます。これにより、組織全体の学習効率の向上と円滑な情報共有が可能です。

注1:資料請求数とは、有料掲載頂いている企業様のサービスを対象に、実際に資料請求情報が企業様へ提供された件数をいいます。資料請求数が同率の場合、口コミ数が多いサービスを優先的に表示しています。BOXILをご利用いただく皆さまにとって比較選定しやすいサービスを広くご紹介する方針に基づき、上記の表示順を採用しています。

注2:当ランキングは、幅広い比較検討を支援するため、利用目的が近い関連サービスも含めて掲載しています。詳細は各サービスページや資料をご確認のうえ比較をご検討ください。

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