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月間ランキング

2026年 9月度
BOXIL資料請求数ランキング
BPMツール

2026年9月にBOXILユーザーから資料請求されたサービスのランキング*1をカテゴリ毎にご紹介します。
1位

Questetra BPM Suite

株式会社クエステトラ
Questetra BPM Suiteは、申請・承認業務からサービスデスク、問い合わせ管理、インシデント管理まで、あらゆる業務プロセスをデジタル化・改善できるクラウド型BPMSです。 申請や問い合わせを起点に、タスクの自動割り当て、通知、承認、システム連携までを自動化。ドラッグ&ドロップのノーコード操作で、現場担当者自身が業務フローを設計・改善できます。 さらに、業務フローの中で人手に依存していた確認・整理・判断補助などの作業をAIエージェントが支援し、業務の効率化と品質向上を実現。人とAIが連携しながら業務を進めることで、対応負荷の軽減や属人化の解消にも貢献します。
おすすめポイント
ノーコード設計で現場主導の改善を実現
Questetra BPM Suiteは、業務担当者が自身で手順図を描画して稼働させるツールです。ドラッグ&ドロップの操作により、複雑な条件分岐もノーコードで完了できます。 さらに、外部へ依頼せず、現場の判断で迅速に設定を調整することが可能です。これにより、手順の見直しへ柔軟に対応し、継続的な改善サイクルを確実に回します。
滞留状況を可視化するモニタリング機能
Questetra BPM Suiteは、案件がどの工程で止まっているかを、リアルタイムに把握する機能です。ヒートマップで滞留状況を確認し、終了業務の処理時間を集計して、グラフ表示できます。 また、業務のボトルネックとなっている箇所を、視覚的に特定することが可能です。これにより、人員配置の見直しやフローの再設計といった、具体的な施策立案に役立てます。
AI・外部サービスによる業務プロセス自動化
AIによる下書き作成・分類・要約などの工程や、日常的に利用する外部サービスとの連携を、業務プロセスの必要な箇所に組み込めます。AIと既存ツールを活かした業務の自動化・効率化をスムーズに実現できます。
2位

octpath

株式会社テクノデジタル
octpathのおすすめポイントは、業務フローの可視化による業務の属人化が改善や作業品質を向上できる点と、作業結果を次の担当者へ自動連携可能な点です。 業務フローの作成やフロー内部にチェック項目や選択肢を自由に設けられます。チェック項目のカスタマイズを行えるため、入力項目を必須化して実施漏れや確認漏れを防止可能です。さらに、未チェックのまま作業を進めるとメッセージが表示され、作業をストップする機能も搭載されています。 作業ステップごとの作業結果や対応内容を記録できるため、octpathを通して次の担当者に情報の引き継ぎを行えます。次の担当者へ自動で連携されるため、連絡ミスや作業結果の確認、リマインドといった作業は必要ありません。 また、案件ごとに進捗状況も一覧で見える化できるため、誰がいつまでに何をやらなければならないのかが明確化されます。
3位

ジョブステ(Create!JobStation)

インフォテック株式会社
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ジョブステ(Create!JobStation)は、社内の定型業務を「いつでも、誰でも、同じように」遂行するための業務フロー型マニュアルです。ジョブステ上で流れを定義しておけば、担当者が変わっても迷わず進められます。人事部門の入社手続きや情報システム部門のPCキッティング、マーケティング部門のキャンペーン展開など、属人化しがちな業務の手順を全従業員で共有し、品質を均一化できます。 担当者は画面に表示されたタスクに沿って作業を進められ、システムが条件に応じて次の手順を自動表示するため、ミスや手順漏れの防止に役立ちます。手順書と作業チェックリストが一体化して表示されるため、わざわざマニュアルを開き直す必要もありません。こうした仕組みにより、複雑な業務でもスムーズに遂行できます。
4

BIZPROCE

GYOMUHACK株式会社
BIZPROCEは、属人化や情報の分断、監査対応の負担を解消し、業務プロセスの可視化と最適化を支援するビジネスプロセスSaaSです。近年、SaaSの普及や生成AIの活用が進む一方で、情報やナレッジがツールごとに分散し、組織全体の構造が見えにくくなる「情報サイロ化」が課題となっています。 本サービスは、業務プロセスを中心に、人・組織・システム・リスク・ナレッジを紐づけ、企業活動の全体像を構造化して管理します。経営層、情報システム部門、現場担当者をつなぐ共通言語を生み出し、単に無駄を減らすだけでなく「わかりあえる業務」の実現を目指します。 企業固有の業務構造を整理・資産化し、属人化を解消したい企業や、IPO準備・内部統制を見据えた情報管理を行いたい企業に向いています。

注1:資料請求数とは、有料掲載頂いている企業様のサービスを対象に、実際に資料請求情報が企業様へ提供された件数をいいます。資料請求数が同率の場合、口コミ数が多いサービスを優先的に表示しています。BOXILをご利用いただく皆さまにとって比較選定しやすいサービスを広くご紹介する方針に基づき、上記の表示順を採用しています。

注2:当ランキングは、幅広い比較検討を支援するため、利用目的が近い関連サービスも含めて掲載しています。詳細は各サービスページや資料をご確認のうえ比較をご検討ください。

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