o2oを選定するために、まず必要な要件を洗い出す必要があります。その後比較表でサービスを絞り込んで、試験的に導入する流れがおすすめです。具体的な比較方法は、こちらの記事にまとめています。

O2OとはOnline To Offlineの略称であり、今まではリアルの場面のみで行ってきたマーケティングやその他システムを、ウェブサイトを絡めてより効率的に行っていこうというものです。
例えば、TSUTAYAからスマホにDVD半額のお知らせが届いたから、借りに行こうという状況はO2Oが関与しています。つまり、リアルの販売とサイト等オンラインでの購買（EC）・マーケティング活動におけるオンライン側のサービスを請け負っているのがO2Oです。クーポンの他にも店舗アプリやECとのポイント連携といった事例があります。昔は紙のクーポンやチラシなしでは成し得なかった宣伝が、オンラインを通して行うことができます。
マーケティングの新たな切り口としてO2Oを検討してみてはいかがでしょうか。

・クーポン
・アプリ
O2Oはそのカテゴリーの特色上、様々なサービスを包括的に表しますのでここでは代表的な2つのものをあげたい思います。
1つにはクーポンがあげられます。オンライン上で取得したクーポンを実際の店舗で利用します。マックのかざしてクーポンや食べログ等のクーポンがそれにあたります。紙の代わりに使用されることで、提供側は印刷する必要がなくなりますし、利用側はわざわざ紙のクーポンを切り抜いて持ち歩かなくて済みます。
クーポンの他にはアプリがあります。それぞれの企業が独自のアプリを開発することで、よりお客様に対してアプローチしやすくなります。

・インターネットが身近になったため
当然のことではありますが、10年前にはO2Oのサービスは存在していたとしても売上は伸ばせなかったでしょう。それはネットが身近になかったからです。反対に今の時代にはスマホが普及しています。
手のひらのパソコンともいわれるスマホのシェア拡大によってインターネットが格段に利用しやすくなりました。テレビ離れすら謳われる中、紙のクーポンやチラシを刷るよりもデジタルのクーポン等を作成したほうが利用しやすく、コストも抑えることができます。

・ネット経由の利用
・アナログでは難しい機能
・若者へのリーチ
インターネットを利用して行うことのみでもメリットがあります。情報が最新であること、持ち運ぶ手間がないことのほか多数あります。また、そもそもアナログでは不可能だった利用法も可能になっています。アプリから実店舗を探すときに従来は表示できる地図に限りがありましたが、デジタルのアプリであれば自宅付近、会社付近、出張先付近などと際限をなく表示させられます。情報量の制限がなくなったと言えるでしょう。
O2Oは若者へのリーチも容易にこなします。Twitter等のSNSと連携が図れるものであれば、若者のプラットフォームであるSNSのタイムラインに載ることはそう難しくありません。

・ネット環境がマスト
・高齢者にはリーチが困難
メリットはデメリットの裏返しになることが多く、今回もそれに当てはまります。ネットを経由するがゆえのデメリットはネットにアクセスする環境がマストである点です。圏外のときや通信制限がかかっているときは使用ができません。
また、ネットを普段から利用しない人にも同様に利用されにくいです。その典型が高齢者です。そのサービスが高齢者をターゲットにしていないのならば問題ありませんが、もしターゲットに含んでいる場合はO2Oの利用はあまりおすすめできません。高齢者にも利用していただきたい場合は、わかりやすく直感的に扱えるようにすることはマストです。

・問題を解決できるか
・どのようなアプロ－チをとるか
現在、多様化しているO2Oサービスですが、上のような点に注意して比較すべきです。問題を解決できるかはサービス全般で重要ですが、種類が豊富なO2Oでは特に注視すべきかと思います。アプリやクーポン、SNS、アンケートなど、どのサービスがユーザーのニーズになっているかを考察しましょう。
また、そのユーザーへのアプローチ方法も重要です。先に上げたように様々なマーケティングをしていくことができます。実店舗を主体で扱うのか、ECサイトを主軸に運営していくのか、それだけでも力の入れどころが変わります。その点を注意すれば、自ずと導入候補のサービスも絞られてきます。

・そもそも必要か
・導入はスムーズに行えるか
・コスパ
導入をするときにはまず、そもそもそのサービスが本当に必要かを見極めなくてはなりません。アプリを導入することでユーザーの来店回数は増加するのか、根本の問題としてアプリをインストールしてもらえるのかなどユーザー視点に立って今一度考えてみましょう。これらのサービスは導入時につまずかないかも注意を要します。
仮に店舗側が容易に準備出来たとしても、ユーザーが慣れるまでには時間がかかるかもしれません。先を見通して検討しましょう。そしてコスパも考えなくてはなりません。