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(BOXIL編集部/責任編集) Zoomは多彩な機能を集約した統合型Web会議システムです。ビデオ会議はもちろん、会議中にやり取りやファイル共有を行えるチャット機能、リアルタイムで複数人が同時に書き込めるホワイトボード機能などを標準搭載し、意思疎通やアイデア出しをスムーズに進行できます。 また「Zoom App Marketplace」を通じてSalesforceやMicrosoft 365などの多様なシステムと自由に連携し、直接Zoom上でシステムを操作できるため、ツールの切り替えによるロスを排除し、業務全体を大幅に効率化できるでしょう。 またオフィスの会議室同士をつなぐ「Zoom Rooms」も存在し、拠点・会議室をまたいだ大規模な会議も運用可能です。 Zoomひとつあれば、オンラインでの会議やウェビナーなどの実施に必要な機能がすべて利用できます。
Chatworkのロゴ
Chatwork
株式会社kubell
「Chatwork」は、国内利用者数No.1※のビジネスチャットツールです。 専門スキルや高いITリテラシーがなくとも、簡単に安全に使うことができます。コミュニケーションの活性化はもちろんのこと、画像やファイルの共有、タスクや納期の管理なども「Chatwork」ひとつで実現します。 中小企業でのシェアが高く、国産ツールで厳格なセキュリティ体制が特徴です。導入後に「どう使っていいかわからない」「使いこなせない」という悩みをなくし、業務効率化を実現するためのサポートコンテンツが充実しています。 ※Nielsen NetView 及びNielsen Mobile NetView Customized Report 2024年4月度調べ月次利用者(MAU:Monthly Active User)調査。 調査対象はChatwork、Microsoft Teams、Slack、LINE WORKS、Skypeを含む41サービスを株式会社kubellにて選定
Slackのロゴ
Slack
株式会社セールスフォース・ジャパン
Slack(スラック)は、従業員、ナレッジ、アプリを一か所にまとめ、幅広い業務をその場で行えるようにすることで、業務効率の改善を支援します。簡単な自動化機能、信頼性の高いAI、透明性の高いコラボレーションによって、短期間で成果を出せるようになるでしょう。生産性アップを目指すなら、Slack が一番の近道です。 Slack の主な特徴は次のとおりです。 ・「チャンネル」をベースにコミュニケーションを行う ・外部アプリケーションとの連携に対応しており、業務に必要な情報を集約して作業を効率化できる ・Slack AI による高度な検索機能と要約機能により、過去の会話やファイルの内容を素早く把握できる ・ハドル機能などの通話機能があり、リモート環境でもカジュアルな会話ミーティングが開催できる ・Slack コネクト機能により、自社の Slack チャンネルと社外の Slack チャンネルを共有して、会社間のコラボレーションを実現できる シンプルなデザインで機械が苦手な方にも扱いやすいので、チャットツールに抵抗があるメンバーが居てもすぐに慣れてくれるでしょう。 メッセージだけでなくファイルのアップロードも簡単なので、離れた場所に居るメンバーとのやり取りも円滑に行えます。 Slack AI が搭載されたことで、さらに情報管理と作業効率化が進み、ビジネスコミュニケーションの最適化を実現します。
Microsoft Teamsのロゴ
Microsoft Teams
日本マイクロソフト株式会社
1対1のチャット、グループ チャット、音声通話、ビデオ会議など、そのときにベストな方法でチーム内の意思疎通を図れるワークスペース。 Word、Excel、PowerPoint、SharePoint などの Office 365 のアプリやサービスに直接アクセス可能、共同編集も簡単。 また、365 が提供するエンドツーエンド セキュリティ、IT 管理者向けコントロール、コンプライアンス、情報保護を利用可能。
(BOXIL編集部/責任編集) Google MeetはGoogle Workspaceに含まれる企業向けWeb会議システムです。 生成AI「Gemini」による高度な会議サポート機能を備えており、会議の内容を自動で議事録化する機能や、幅広い言語を翻訳する字幕機能などが利用できます。 また、Googleサービスとシームレスに連携できるため、Gmailやカレンダーと連動して会議日程調整や情報共有などの一元化が可能です。 さらに、データ暗号化や不正使用対策など多層的なセキュリティ機能を標準搭載しているため、機密性の高い重要な情報を扱う会議でも安心して実施できるでしょう。
Microsoft 365 (旧称 Office 365)のロゴ
Microsoft 365 (旧称 Office 365)
日本マイクロソフト株式会社
Microsoft 365のおすすめポイントは、WordやExcelを同時に共同編集できる点、OutlookやMicrosoft Teamsにてコミュニケーションを円滑にできる点です。 多くの企業で導入されているWordやExcelがSaaSにて提供されているため、時間場所を問わずに編集できるのはもちろん、同一のファイルであっても複数人が同時に編集可能です。また、1ユーザーあたり1TBご利用いただけるOneDriveやMicrosoft Teamsと組み合せれば、ファイルのアップロードおよびダウンロードの工数がかかりません。 また、Outlook、Microsoft Teamsなど社内外のひとと連絡をとるためのツールも充実。メールやチャットでのやり取りはもちろん、カレンダー、Web会議など多くのコミュニケーションツールと組み合せて利用できます。 Power Apps でアプリ、Power Automate でワークフローを、簡単に作成することもできます。 Officeシリーズをこれまで多用してきた企業はもちろん、コミュニケーションコストを減らしたい企業にもおすすめのサービスです。
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NotePM
株式会社プロジェクト・モード
NotePMは、社内マニュアルや業務ノウハウ、議事録など、さまざまな情報を一元管理できる社内ナレッジツールです。 専門知識がなくても扱える高機能エディタで、読みやすいドキュメントを誰でも作成可能です。ファイルの中まで検索できる全文検索、スマートフォンやタブレットでの操作も可能で、ほしい情報をすぐに見つけられます。 さまざまなセキュリティ対策・運用を実施し、大切なデータを守りながら、柔軟なアクセス権限よるスムーズな情報共有をサポートします。情報の蓄積・共有に優れた社内版Wikiとして、組織パフォーマンス向上を目指せるサービスです。
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Dropbox
Dropbox Japan 株式会社
全世界で7億人(※1)のユーザーからの高い支持を誇るクラウドストレージサービス Dropbox を企業が必要とするセキュリティや管理機能を強化した法人向けのサービスです。生産性向上を目的にクラウドストレージを導入しても、現場の利用が進まないと本末転倒です。高い利便性(直感的で使い勝手のよいUI、マルチデバイス対応、検索機能など)、圧倒的な同期パフォーマンス、他のシステムと連携が容易なAPI、高度なセキュリティ機能を兼ね備え、世界で60万以上(※2)の企業・組織で業務効率化、コラボレーションの促進、ペーパーレス化などを目的として様々なビジネスで活用されています。日本でもユーザー企業が拡大中のサービスです。さらに、ランサムウェアの検知と復元、Dropbox Backup での外部ストレージ対応など、セキュリティとデータ保護に関する機能強化が図られています。 ※1出典:Dropbox公式プレスリリースより(2025年4月8日閲覧) ※2出典:Dropbox公式HP(2025年4月8日閲覧)
(BOXIL編集部/責任編集) GA4(Google アナリティクス4)は、Webサイトとモバイルアプリのユーザー行動データを統合分析できるアクセス解析ツールです。基本無料で利用できます。 複数デバイスやチャネルを横断した顧客の行動を1つの画面で把握でき、マーケティング投資収益率(ROI)の改善に寄与します。 また、Google 広告やSearch Console など他のマーケティングツールと連携できるため、分析から施策実行までスムーズにつなげ、業務効率も向上できるでしょう。 多くのユーザーにとっては、このツールさえあればほかの有料ツールは不要とも言えるほど高機能で、なかなか使いこなせないほどの機能が実装されています。
楽楽精算のロゴ
楽楽精算
株式会社ラクス
<<経理に寄り添って累計導入社数No.1(※1)、「楽楽精算」だから可能な経費精算全体の効率化>> 申請から仕訳、会計ソフトへのデータ連携まですべてをデジタル化! 手入力の負担やミスを削減し、経費精算業務がラクになります ★CM放映中!充実したサポート体制でお客様満足度94%(※2) ★AI-OCRの自動読み取りや自動仕訳・会計ソフト連携で経費精算業務を80%(※3)削減 ★電子帳簿保存法に対応、領収書等の原本ファイリングが不要 「楽楽精算」なら、申請から承認、仕訳や会計ソフトへの転記など全ての経費精算業務の効率化が実現できます。 豊富な機能に、高いカスタマイズ性と柔軟なワークフローを併せ持ち、現在の承認フローやフォーマットをそのまま電子化。 会社規模や業種を問わず、幅広い企業の経費精算を効率化します。 ※1:デロイト トーマツ ミック経済研究所「クラウド型経費精算システム市場の実態と展望」(ミックITリポート2025年1月号)より ※2:自社調べ ※3:自社調べ