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ERPシステム EXPLANNER/Axは、NECネクサソリューションズ株式会社が提供するERPです。日本電気株式会社が培った長年の業務ノウハウを活かして開発されたシステムで、ERPに必要な幅広い機能が搭載されています。販売や債権・債務管理、会計、人事、給与など、さまざまな業務を担うパッケージ群で構成され、必要なものを組み合わせて活用できるのが特徴です。 必要に応じて業務別かつ段階的に導入したり、既存システムと連携させたりと、柔軟な導入形態に対応しています。また、クラウドとオンプレミスの両方の環境に対応しており、業務環境に合わせた導入形態を選択可能です。 使い勝手に優れた柔和な操作性と磨きあげられた機能、高い拡張性が特徴で、将来の事業拡大にも対応できます。

PKSHA Speech Insightは、コンタクトセンターの通話内容をAIでリアルタイムに書き起こし、対話データの自動分析や要約まで行えるAI音声認識システムです。クラウド型で提供されており、PBXやCRMなど既存システムと連携してスムーズに導入が可能です。 顧客から電話が入ると、高精度な音声認識エンジンによって、オペレーターと顧客の発話が書き起こされます。オペレーターの画面にはリアルタイム字幕と通話中に参照できる一画面に集約されており、会話内容に応じて関連するFAQが自動提示されるため、回答に必要な情報を画面上で即座に確認できます。 通話終了後には生成AIが対話ログを要約し、オペレーターは要約結果をもとに微修正して転記できる、通話後のアフターコールワークを省略可能です。 一方、スーパーバイザー（SV）向けの管理画面では複数通話の文字起こしが同時に一覧表示され、AIが解析した感情スコアやNGワード検知に基づいてリスクのある通話を、リアルタイムに検知可能です。SVはアラートを受けた時点で問題の通話詳細を即時確認し、スムーズなエスカレーションが可能です。 通話ログは自動蓄積され、話速やキーワード出現など応対品質の定量チェック機能が搭載されています。管理者は任意の評価項目でタグ（ラベル）付与や検索を行い、蓄積データを横断で分析可能です。 通話ログはCSV形式で一括エクスポート可能であり、他システムでの解析や社内共有にも活用できます。なお、アクセス制御としてIPアドレス制限による接続元の限定設定が可能で、社内ネットワークからのみ管理画面にアクセスするといったセキュリティ対策にも対応しています。

Finovo（フィノボ）は、散在する財務データや非財務データの回収から加工、分析までノーコードで自動化・高度化できる『会計データプラットフォーム』です。日々の業務はフォーマットを問わずそのままファイルを取り込むだけで、複雑なデータ加工の上、複数のデータを組み合わせて自由自在なフォーマットで出力することができます。 業績管理、予実管理、原価計算、連結管理会計、監査対応など様々な場面で使用する会計データを、構造的かつ横断的に管理し、機械的な作業の自動化とデータ分析の高度化を実現します。 2023年11月にリリース以降、１000名を超える会社様からスタートアップの会社様まで、規模・業種問わずご利用いただいております。

Chatwork 経理アシスタントは、株式会社kubellパートナーが提供するオンライン型の経理業務代行サービスです。ビジネスチャット「Chatwork」を通じて専門チームに経理実務を依頼でき、バックオフィスの業務プロセス自体をクラウド経由で提供しています。 請求書発行や売掛／買掛管理、仕訳入力、経費精算対応など、幅広い経理業務を月間10時間から必要な分だけまとめてアウトソーシング可能です。 依頼を受けたChatwork 経理アシスタント側では、10年以上（※）の実務経験を持つ経理人材やシステム導入に明るい人材からなる専任チームが担当し、クラウド会計ソフトをはじめ適切なツールを用いて業務処理を実施します。 必要に応じて顧問税理士との連携にも対応しており、日次・月次から年次の経理業務までカバー範囲が広いです。そのため、経営者や経理担当者が専門家対応に追われる心配がありません。 Chatwork 経理アシスタントの導入時には専属の業務支援チームが利用企業とのキックオフミーティングで業務フローや役割分担を確認し、以降はリアルタイムに進捗共有しながら定型業務を遂行します。 必要に応じて業務プロセスの見直しやクラウドツール導入支援といった提案も受けられるため、単なる業務代行に留まらず継続的な業務改善を含めた包括的な経理サポート体制を構築できる点が特徴です。 ※出典：Chatwork 経理アシスタント公式HP（2026年2月2日閲覧）

BotBonnie（ボットボニー）は、自動的に売れる仕組みができる、コンバージョン最大化のためのLINEマーケティングツールです。 一般的なLINEマーケティングツールが持つ機能に加え、BotBonnieならではの強力な機能が実装されています。 (1) 将来購入につながる可能性のあるユーザーを自動的にLINEの友だちへと促す仕組みが実装 (2) 未会員のユーザーも含め、ID連携をせずにLINE上でカゴ落ちや閲覧商品のリタゲ配信が行える、高度なパーソナライゼーション機能が実装 (3) 高度なAI予測をもとに、配信対象を絞ってコストを下げながら、しっかりと目標のコンバージョン数を確保することが可能 (4) ユーザー一人ひとりのLINE上での反応に加え、サイト上の行動を組み合わせた、より細かなセグメンテーションを行うことが可能 (5) LINE以外にインスタグラム、メッセンジャーなどの複数のSNSも同一システム内で運用可能 (6) ユーザー獲得からコンバージョン取得まで、一連のプロセスを自動化させることが可能

ヤギオファーは、230万人（※）の履歴書情報を確認してスカウトを送れるサービスです。企業側は求職者のエントリーを待つ必要なく、履歴書を見て会いたいと思ったユーザーに対して直接スカウトを送信し、アプローチを行えます。企業がみずから登録ユーザーの情報を検索して会いたい求職者のみアプローチできるため、効率的な採用活動に役立ちます。 圧倒的な低コストの最低1万円で、ユーザーの履歴書／職務経歴書に記載された社名、経験職種などを検索し、欲しい人材へオファー可能です。求職者の年齢やアクセス日順で求職者を検索が可能なほか、現職中のプロ人材の複業／短期バイトも募集できます。 新卒／中途以外に、パート／アルバイト、複業のカテゴリが用意されています。急な欠員や期間限定での採用、地域のイベント、ボランティアなどの仕事といった枠に囚われず、さまざまな人材へオファーを送付可能です。 ※出典：ヤギオファー公式サイト（2025年11月25日閲覧）

スマクラBDX 調達購買Webは、製造業の調達・購買業務に特化し、受発注・データ連携を効率化することで、分断されたEDI運用や個別対応を解消します。 見積から支払までの調達業務とサプライヤーとのやり取りを、Web-EDIとサプライヤーポータルの組み合わせで実現します。

固定資産奉行V ERPクラウドは、株式会社オービックビジネスコンサルタントが提供する固定資産管理システムです。あらゆる固定資産・リース資産の情報を一元管理し、減価償却費や資産売却など複雑な会計処理を自動化できる点が特徴です。 固定資産の取得から移動、除却、売却までのライフサイクルを網羅しており、資産台帳の作成や減損会計、固定資産税申告用の帳票作成まで、幅広い機能が搭載されています。 リース資産管理機能も標準搭載されており、固定資産だけでなくリース契約についてもシステム上で一括管理が可能です。 クラウドならではの迅速なアップデートにより法改正にも即応し、従来システムでは対応しきれなかった細かな実務までカバーすることで、Excelによる別管理や手動計算の手間も減らせます。

WebSAM Cloudは、NECが手掛けるインシデント管理高度化ソリューションです。 大量に届くアラートメールを高精度に精査する、豊富なフィルタリング機能を搭載。重要情報だけを確実に通知でき、緊急時には時間帯と曜日を踏まえて担当者につながるまで呼び出し・通報を自動で実行します。監視対象システム別のプロジェクト設定や通知先管理にも対応し、運用工数を大幅に削減します。 また、対応を要するアラートは、同サービス内のITサービスマネジメントツールにチケットが自動起票され、インシデント対処に至るまでの情報共有までを一元管理いただけます。 このようにWebSAM Cloudの導入にて、アラート発生時の判断からインシデント登録、対処までの一連のプロセスを自動化し、時間的コストや人的負荷を軽減して、システム監視運用の効率化とサービス品質の向上を同時に実現します。

ロイヤルコネクト（ロイコネ）は、EC・D2C事業者向けに、電話を中心としたオフラインコミュニケーションで継続率改善やLTV向上を支援する売上直結型CRMサービスです。新規獲得の難易度が高まる現代において、既存顧客との継続的なコミュニケーションを通じてLTVの向上と売上拡大を力強く支援します。 独自の厳しい試験をクリアした専属コンシェルジュが、商品購入後の最適なタイミングできめ細やかなフォローコールを行い、顧客との深い信頼関係を構築できます。さらに、日々のコールから得られるVOC（顧客の声）や解約理由を精緻に分析し、表面的な数値データだけでは見えにくい離脱要因を特定して、実効性の高い改善施策をダイレクトに提案します。単なるカスタマーサポートの代行にとどまらず、アップセルや休眠顧客の復帰施策を高度に組み合わせ、ブランドへの愛着を醸成します。多くのネットショップ運営企業で利用されており、EC事業の持続的な成長基盤を強固にする頼もしいパートナーとして高く評価され続けています。