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レスキューナウ安否確認サービス

レスキューナウ安否確認サービス
の料金・機能・導入事例

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レスキューナウ安否確認サービスとは

(BOXIL編集部/責任編集) レスキューナウ安否確認システムは、災害時に担当者の代わりに自動で安否確認メールを一斉送信し、従業員からの回答をシステム上で自動集計できるシステムです。非常時の対応負担を大幅に軽減できるメリットがあります。 モバイルアプリのプッシュ通知機能や、緊急時にID・パスワード入力を省略できる独自設計により、通信障害下でも迅速で確実な安否連絡が可能です。パソコンやスマートフォンなどのマルチデバイスに対応しており、インターネット環境さえあればどこからでも利用できます。 家族の安否も含めた確認や英語表示にも対応し、20年以上(※)の提供実績と専任スタッフによる手厚いサポートを備えている点も特徴です。 企業はもちろん学校や病院、自治体など多くの組織に導入されており、平時の社内連絡ツールとしても活用できる柔軟性が評価されています。 ※出典:レスキューナウ安否確認システム公式HP(2025年10月6日閲覧)

※BOXIL編集部調査情報

レスキューナウ安否確認サービスの料金/プラン

無料プラン:ー
無料トライアル:あり

50IDの場合

21,750
円/月
月額/ユーザー

初期費用
100,000

利用人数

最低利用期間

・契約ID数は50ID単位 ※詳細は要問い合わせ

100IDの場合

23,500
円/月
月額/ユーザー

初期費用
100,000

利用人数

最低利用期間

・契約ID数は50ID単位 ・以降50IDごとに+35,000円 ※詳細は要問い合わせ
※BOXIL編集部調査情報

レスキューナウ安否確認サービスの機能/仕様

動作環境
導入形態
クラウド
対応言語
日本語 / 英語
OS
スマートフォンのブラウザ対応
iOSアプリ
Androidアプリ
仕様
API連携
セキュリティ・内部統制
SOC
ISO
ISO/IEC 27001
プライバシーマーク
そのほかセキュリティ認証・内部統制
サポート
メール
チャット
電話
※BOXIL編集部調査情報

レスキューナウ安否確認サービスの導入効果

500人規模で安否確認を迅速化(※)

水処理薬剤の開発・製造を行う株式会社片山化学工業研究所では、電話連絡網によるアナログな安否確認フローを採用しており、2011年の東日本大震災では連絡が取れない従業員が複数発生し、迅速な対応が困難になる問題が生じました。また、従業員の個人連絡先を社内で共有することに抵抗があり、BCP強化の必要性を感じながらも情報管理面の課題からシステム導入に踏み切れない状況でした。 そこで、管理者が従業員の連絡先を保持せずに済む個人情報保護に配慮した仕組みと、緊急時にID入力不要で利用できる利便性を決め手にレスキューナウ安否確認システムを導入。緊急時にIDやパスワードなしで安否情報を一斉収集でき、迅速な安否確認体制を実現しました。 さらに、年1回の発信訓練の実施で緊急連絡先の更新漏れを防止するとともに、従業員の防災意識も向上しています。約500人規模(※)の全社体制で、BCP対策の実効性と利便性を両立させることに成功しました。 ※出典:レスキューナウ安否確認システム公式HP 導入事例(2025年10月6日閲覧)

※サービス提供会社掲載情報

レスキューナウ安否確認サービスの導入企業(順不同)

  • 東京港埠頭株式会社
  • 株式会社サタケ
  • 株式会社片山化学工業研究所
※BOXIL編集部調査情報

レスキューナウ安否確認サービスの画面/UI

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※サービス提供会社掲載情報

レスキューナウ安否確認サービスの口コミ・評判

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