人事領域で最新テクノロジーを活用するHRテックについて、オデッセイが市場調査を実施した。調査の結果、人事担当者の8割以上がHRテックの内容を知らず、導入企業は1割を下回った。一方で、導入意欲を持つ担当者は半数を超えており、関心の高さが伺える。また導入済みの業務領域は「採用」が最多だった。

ECが発達しファッションアイテムの購入チャネルも多様化。情報源もインターネットやSNSが主流になりつつある。楽天インサイトが実施した調査によると、購入場所はECサイトと回答した人がショッピングモールに次いで多く、百貨店など他の実店舗を引き離した。また情報感度の高い層ほどフリマアプリなどを活用したリユースにも積極的だった。

富士経済は、ロボティクス・オートメーション、IoT、AIらをキーワードとする次世代物流システム、サービスの市場動向および将来予測を「次世代物流ビジネス・システムの実態と将来展望 2018」として発表した。次世代物流システム市場は当面年率10%以上の拡大が続き、なかでも宅配ボックスやドローン市場が注目されるという。

電通デジタルは日本におけるスマートスピーカーの利用実態を調査、2月にレポートを発表した。これによるとスマートスピーカーの認知率は76％と4分の3を超えた一方で、実際に所有している人は6％にとどまる。また多くが音楽聴取のために利用しており、音楽以外の機能やアプリ充実させることが今後の普及のカギだという。

GfKジャパンは2月、各サービスでの再生実績に基づいて、2018年の音楽ストリーミング配信市場の動向をまとめた。再生回数は前年比＋51%で急増しており、Mr.Childrenら著名アーティストの楽曲の配信解禁が影響しているという。また回数上位楽曲では邦楽が目立ち、構成比で洋楽を大きく上回った。

ジャパンネット銀行は1月、ミレニアル世代およびその親世代を対象に、「住まいと暮らし」に関する意識調査を実施した。昨今、「アドレスホッピング」「デュアルライフ」など新しい住まい方、暮らし方が注目されているが、ミレニアル世代はより強く関心を持っているようだ。住まいも「モノ」ではなく「コト」と捉える考え方が垣間見える。

マイボイスコムが1月に実施した調査によると、「3年前と比べてATMの利用頻度が減った」人は2割。一方で、店頭でもっとも利用する支払手段は現金が約半数で最多だった。直近1年間に利用した送金手段はネットバンク、ATMが各4割で、モバイル決算アプリを介した個人間送金は4％未満にとどまる。

アジャイルメディア・ネットワークは2月、「口コミ接触者の購買転換率調査」の結果を発表した。同調査は、ソーシャルメディア別、業種別に口コミが購買に与えている影響について分析、考察を行ったもの。口コミでもっとも来店や購入につながった業種は「食料品」「化粧品」「ファッション」。メディアごとに見るとそれぞれのユーザー属性が影響した数値を示したが、特にInstagramは全業種で数値が高く、写真でイメージが伝わりやすい商品において高い購買転換率を出すことがわかった。

インターネットが普及し、広告費の支出もテレビからウェブへと移行しつつある。そんななかで、テレビCM露出を増やした企業、商品は何だったのだろうか。サイカが2月に発表した「2018年にテレビCMが増えた企業・商品TOP30ランキング」から動向を見る。

ユーロモニターインターナショナルは「2019年 世界の消費者トレンドTOP10」を発表した。レポートでは「シニア層」に注目。ビジネスの核になるとともに、「独りを楽しむ」トレンドもけん引しているという。ほか、「デジタルにつながる」「原点回帰」などのキーワードが挙がった。

製品開発などにあたり、他企業や研究機関などと広く連携するオープンイノベーション。4,000社を対象に実施したオープンイノベーションの実態調査では、もっとも外部企業とコンタクトを取っている業種はインターネット、広告、メディア。一方で連携が実現したのはメーカーだという。オープンイノベーションは大企業にも広まっており、「自前主義」は見直されつつある。

「飲食店リサーチ」を運営するシンクロ・フードは飲食店のITツール導入に関する調査を行った。もっとも多く導入されているITツールは「キャッシュレス決済」。また導入され評価が高かったITツールは「POSレジ」「集客メディア」だった。経営者からは、導入によって人件費削減や売上アップに効果があった、海外のお客に対応できたといった声が挙がった。