ウェブ検索というとGoogleがほとんどーー検索エンジンの世界シェアはGoogleが9割あり、確かにその認識は正しい。しかしGoogleが1位を取れない国がある。中国とロシアだ。中国ではBaidu、ロシアではYandexが強く、状況が大きく異なる。またGoogleの次、第二の検索エンジン事情も国によってさまざまだ。ウェブプロモーションを実施する際には検索エンジンにも注意した方がよい。2019年発表の世界シェアランキングを見てみよう。

電通は2月、国内の広告費を推定した「2018年（平成30年）日本の広告費」を発表した。総広告費は前年比102％と7年連続でプラス。このうち、インターネット広告費が全体の4分の1以上にあたる27％へ増加、地上波テレビ広告費に迫る金額だった。また今年初めて、デジタル雑誌などを対象とした「マスコミ四媒体由来のデジタル広告費」も推定している。

SNSやYouTubeなどで影響力を持つインフルエンサーに商品やブランドを紹介してもらう、インフルエンサーマーケティング。企業の依頼であることを隠すステルスマーケティング（ステマ）がかつて大きな問題となったが、消費者はいま、どのように受け止めているのだろうか。WOMマーケティング協議会が実施した調査によると、過半数がステマに不快感を持ち、逆に依頼の事実を明示している方が好意的に受け取られることがわかった。

矢野経済研究所は、国内のインターネット広告市場の現況を調査し、8月23日にその結果を発表した。それによると、インターネット広告国内市場規模は拡大を続けており、2022年度には約2.4兆円まで拡大するという。

ブランドコンサルティング会社のリスキーブランドは7月18日、同社が2008年から10年にわたり調査しているデータを活用し「日本人の仕事意識調査」を発表した。日本人はこの10年で、どう価値観を変えたのか。また企業はそれに対し、どのようなブランド戦略で対応すべきなのか。

薬用養命酒を販売する、養命酒酒造は「AI養命酒」があたるキャンペーンを実施している。AIと養命酒、一見まったく関係のないジャンルのものが掛け合わされているという驚き。体に良いものを販売する企業としてこれまで培ってきた「真面目」なイメージの転換。人の目を惹く広告には、理由がある。

電通は7月18日、「生活者のメディア視・聴・読習慣」を可視化して30のメディアライフスタイルに類型化したレポートを発表した。この分析にはまだ日本での活用事例が少ない「ソーシャル・シークエンス分析」が使われているという。

ニールセン デジタルは7月2日、ニールセンが推進するトータルオーディエンスソリューションのキーコンポーネントである「ニールセン デジタルコンテンツ視聴率（Nielsen Digital Content Ratings）」のサービス提供を日本で開始した。

デジタル広告費がテレビの広告費を超えるときが、ついに来た。電通イージス・ネットワークが発表した「世界の広告費成長率予測」によると、2018年に世界の総広告費のなかでデジタル広告費の占める割合は38.4％となり、シェアトップに躍り出るという。