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[ええじゃない課Biz×BOXIL] 注目のITツールを紹介 - 2024年6月2日放送分

最終更新日:(記事の情報は現在から192日前のものです)
TOKYO MXで放送されている「ええじゃない課Biz」は業務効率化に役立つITツールを紹介する情報番組です。SaaSマーケティングプラットフォーム「BOXIL」はIT/SaaSツールの専門家として本番組に出演。 2024年6月2日の放送内容を紹介します。

ええじゃない課Bizとは

「ええじゃない課Biz」は、業務効率化に役立つITツールを紹介する情報番組です。

<番組詳細>

番組名:ええじゃない課Biz
放送局:TOKYO MX(関東ローカル 東京・埼玉・千葉・神奈川・茨城およびYouTube 他)
放送日時: 2021年4月4日(日)25:35~26:05 以降、隔週放送
ジャンル: デジタル情報番組
ターゲット: 30~35歳のビジネスパーソン
本記事では、 2024年6月2日放送の番組内で紹介された注目のITツールを一気に紹介します。

LiLz Gauge

「LiLz Gauge」は、メーターの目視点検業務をリモート化できるサービスです。

メーターの目視点検業務とは、安全を守りエネルギーを安定して供給するために、メーターが指し示す数値に異常がないかを確認する仕事のことです。

人々が生活するために必要な石油、石炭、ガス、電力などのエネルギーを作り、運び、使う現場では、メーターの目視点検業務が行われています。

メーターの目視点検作業は、危険な場所や確認が困難な場所にメーターが設置されていることもあり、とても大変な作業です。

LiLz Gaugeでは、メーターの目視点検業務の即日リモート化が可能です。利用者は、LiLz Gaugeが提供するカメラを購入して設置・設定を行うだけで、メーターの確認を自動化できます。

LiLz Gaugeが提供するカメラの中には、大容量バッテリーとインターネットにつながる4G・SIMカードを搭載。また、直感的に操作できる設定ソフトもセットで提供されており、電源やネットワーク工事・システム構築の手間や費用の低減を実現しています。

LiLz Gaugeは、現場の負担を解消し、トラブル防止にも役立つサービスです。

エディターキャンプ

「エディターキャンプ」は、動画編集について学べるスクールです。

エディターキャンプは、厚生労働省の「一般教育訓練制度」に選ばれたスクールのため、月額980円(税込)からという少ない費用でしっかりと動画編集スキルを身につけられる利点があります。

エディターキャンプでは、金額の異なる3つのプランを用意。もっとも手軽に学べるオンデマンドプランでは、350本以上の教材の中から自分のペースで動画編集のテクニックが学べます。

初心者向けの基礎知識はもちろん、プロとして活動したい方向けには営業の方法やマーケティング、税務などのバックオフィス業務に関するコンテンツも用意されています。

また、教材学習に加えて授業を教室やオンラインで受けられるスキルレッスンプランは、苦手な分野の克服やスキル習得に関する具体的な相談も可能です。

個別指導プランでは、仕事の取り方やSNSの伸ばし方まで指導。好きな時間に予約して受講ができ、レベルやペースに合わせた専用カリキュラムで学べます。

セコムSMASH

「セコムSMASH」は、病院の経営状況を可視化できる分析システムです。

セコムSMASHは、診療報酬包括請求(DPC)データを活用して、病院の収益のメカニズムを解析するシステムです。この情報は、経営戦略立案のための基礎資料としてアウトプットできます。

病院の経営会議での資料は、診療科や疾患、患者ごとに膨大なデータがあることから、経営層や医師に伝わりにくいという課題がありました。セコムSMASHを導入することで、病院経営の視点で問題点をわかりやすく提示。たとえば、入院・外来の収入や診療科別の患者数と単価、平均在院日数と稼働率などを把握できるようになります。

診療科の医師と予算について話し合う際にも、診療科の状況を視覚的に提示でき理解されやすくなることも利点です。

wakucone

「wakucone」は、働き方を見える化し、業務改善を支援するツールです。

wakuconeの使い方はとても簡単です。専用のソフトを業務用のパソコンにインストールするだけで、作業のログデータから社員の労働環境を把握できます。

たとえば、社員の働き方や労働時間、業務システムの利用状況を可視化可能に。業務実態を組織別・個人別にリアルに把握し、改善ポイントの明確化を助けます。

業務改善をサポートする課題分析レポートでは、パソコンの稼働時間の長さや情報漏えいリスク、繰り返し作業の頻度など6つの切り口から実態を把握できます。

課題分析レポートには、個人ごと・部署ごとの平均業務時間とシステムの稼働時間を把握できるレポートも掲載。これらのデータをもとに、長時間労働の原因を把握し労働時間の適正化に向けた取り組みの検討も可能です。

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