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月間ランキング

20265月度
BOXIL資料請求数ランキング
福利厚生サービス・代行会社

20265月にBOXILユーザーから資料請求されたサービスのランキング*1をカテゴリ毎にご紹介します。
1位

カロリパークス

株式会社びねつ
カロリパークスは、スマートフォンアプリを通じて従業員の日常を支援する福利厚生サービスです。企業規模や業種を問わず1名から利用可能で、従業員の定着率向上や健康経営の推進を支援します。健康管理だけに偏りがちな従来の福利厚生とは異なり、日々の生活で「本当に役立つ」サービスに焦点を当てています。 カロリパークスの導入後、従業員は毎日の歩数や移動距離をアプリで計測し、社内ランキングで競い合いながら健康増進に取り組みます。歩数、睡眠、バイタル、食事記録、健康診断データがポイントになり、ゲーム感覚で楽しく継続できる仕組みです。 一方で、日々の出費に対するレシート買取機能も特徴です。社員がレシートや半券を撮影してアプリにアップロードするだけで、所定の割引額や購入額の一部が従業員の銀行口座へ自動的に振り込まれます。 管理部門は煩雑な福利厚生業務から解放され、給与天引き処理や経費精算の手間が不要になります。 利用状況については、月次または四半期ごとに集計レポートが提供され、従業員全体の活用度や参加状況を把握できます。また、導入後もベンダーによる継続支援が受けられ、従業員向け説明会の実施や問い合わせ対応など包括的なサポート体制が敷かれています。 また、社内コミュニケーションを促進するチャットや掲示板機能では、特別なシステム連携を行わなくともアプリ上で安全に情報共有が可能です。 カロリパークスは、このように健康増進と生活支援を両立させた包括的な福利厚生プラットフォームであり、従業員のエンゲージメントと満足度を着実に高められるでしょう。
おすすめポイント
全国どこでも使える福利厚生で利用率向上
カロリパークスは利用場所を選ばない全国対応の福利厚生サービスです。従業員は普段利用する店舗やサービスで福利厚生特典を受けられるため、導入企業での福利厚生利用率は大幅に向上します。 従来は「どこで使えるかわからない」と敬遠されがちな福利厚生制度も、カロリパークスなら提携先を探す手間が不要です。たとえば、飲食店のレシートを撮影してアップロードするだけなので、社員は日常の延長で福利厚生を活用できます。 その結果、サービス全体の利用率は82%(※)に達しており、社内制度として形骸化しない実効性の高さが特徴です。全国約65万店舗(※)で利用可能なスケールにより、地域差なく全従業員が恩恵を受けられる福利厚生を実現しています。 ※出典:カロリパークス公式HP(2026年5月20日閲覧)
レシート買取で実質手取りアップ
カロリパークス最大の特徴はレシート買取サービスによる還元です。使い方はシンプルで、社員が食事や買い物後にもらうレシートやチケット半券をアプリで撮影して送信するだけです。システム側で内容を確認し、従業員指定の銀行口座に振り込みます。 飲食代金や映画代、ホテル宿泊など、カテゴリごとに決められた金額が返金されます。社内手続きや現金授受の必要は一切なく自動振込されるため、従業員は煩雑さを感じません。 この仕組みにより、「給料はすぐに上げられないが何とか社員に報いたい」という企業の課題に応えています。日常の出費を軽減するダイレクトな還元策として、福利厚生の満足度向上に大きく寄与できるでしょう。
チャット・掲示板機能で社内コミュニケーション活性化
カロリパークスには福利厚生サービスとしては珍しく社内SNS的な機能が備わっています。アプリ内のチャット機能では従業員同士が気軽にメッセージをやり取りでき、テレワーク下でも一体感のある組織づくりを後押しします。 支店や勤務地が異なる社員同士もアプリ上で交流できるため、福利厚生をきっかけに社内コミュニケーションが活発化する効果も期待できます。さらに、掲示板機能では社内外の役立つ情報やリンクを共有でき、重要なお知らせを全社員に周知可能です。 会社支給のPCやメールアドレスを持たないパート・アルバイト社員にもアプリ経由で一斉連絡できるため、情報伝達の機会損失を防げます。 このようにカロリパークスはたんなる福利厚生に留まらず、従業員間の交流促進ツールとしても機能します。福利厚生情報の共有や社員同士の声かけが増えることで、組織の風通しが良くなり離職防止にもつながっています。
2位

GYYM

GYYM株式会社
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GYYMは、全国の提携フィットネス施設を都度利用できる、健康経営を支援する福利厚生サービスです。 入会金や月額固定費といったハードルを無くし、スマホ一つでヨガやボクシングなど、多様な運動を会員登録の手間なく開始できます。 また、管理者は専用画面から詳細な利用状況を確認し、健康増進施策の費用対効果を事務負担なく正確に把握できます。 さらに、各地のジムをライフスタイルに合わせて、柔軟に活用させることで、運動習慣を定着させ、組織全体のパフォーマンス向上に大きく寄与する仕組みです。
3位

freee福利厚生 ベネフィットサービス

フリー株式会社
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freee福利厚生 ベネフィットサービスは、全国70,000店以上の店舗で利用できる割引クーポンを、低コストで提供されている福利厚生サービスです。 コンビニやカフェなどで日常使いできるサービスを割引価格で利用できます。従業員はスマホ一つで利用したいときにその場ですぐに利用できるため、高い利用率を誇ります。さらに、従業員だけではなく、家族も追加料金なしで利用可能です。 使いやすいアプリでの利用が基本となり、ログイン不要でID/パスワード忘れを防止でき、従業員からの問い合わせを減らすことができます。管理者は従業員を招待するだけで初期設定が完了するため、福利厚生サービスをはじめて利用する企業でも安心のサービスです。
4

福利アプリ

株式会社Leafea
福利アプリは、全国の優待割引やデジタルギフトで従業員の生活費を節約できる福利厚生サービスです。コンビニでの日常的な割引・大手チェーンカフェでの継続的な割引など日常使いできる優待メニューを揃えており、月間ログイン率6〜7割(※)という高い利用率を維持しています。 「賃上げが難しい中小企業への第三の賃上げ」をコンセプトに、特に従業員50名以下の中小企業での導入に注力しており、導入しやすい価格設定を実現しています。企業から従業員へメッセージ付きデジタルギフトを送付できるギフト機能を備えており、社内表彰・誕生日・記念日などの活用が可能です。 従業員がURLを共有することで第2親等まで家族も優待を利用でき、家族ぐるみの福利厚生充実をアピールしやすくなっています。iOSとAndroidに対応したネイティブアプリとして提供されており、従業員が日常的に使いやすいインターフェースを備えています。採用力・定着率強化・エンゲージメント向上への活用が可能です。 ※出典:福利アプリ公式サイト(2026年05月07日閲覧)
5

ホワイト・ジャック(M3PSP)

エムスリーヘルスデザイン株式会社
ホワイト・ジャック(M3PSP)は、従業員とその家族を対象に健康相談やオンライン診療を提供する福利厚生サービスです。忙しくて通院の時間が取りにくい社員や、深夜に急な体調不良に見舞われた家族も、スマートフォンやPCからすぐに医療専門家にアクセスできます。 社員が気になる症状について質問したい場合、24時間(※)いつでも医師に相談できるQ&Aプラットフォームを通じて、回答を得ることができます。スマートフォン専用アプリを利用することで、自宅や職場から医師のオンライン診療を受け、保険適用の処方や服薬指導まで受けることが可能です。 加えて、専門医によるセカンドオピニオン取得や適切な医療機関の紹介もサポートしています。これらのサービスを社員の日常の健康管理に組み込むことにより、従業員の健康リテラシー向上と早期受診の促進を図り、職場全体の健康維持と生産性向上につながるサービスです。 ※出典:ホワイト・ジャック(M3PSP)公式HP(2026年1月7日閲覧)
6

HRBrain

株式会社HRBrain
HRBrainは、人材データの一元管理と人事業務の効率化をクラウド上で実現するタレントマネジメントシステムです。紙やExcelに頼った煩雑な人事管理を脱却し、企業内の人事評価・人材育成・配置計画などをデータに基づいて進めます。 人事部門だけでなく各部署のマネージャーや社員も参加し、目標設定や評価プロセスをオンラインで透明化し、評価業務の納得度向上と工数削減を両立可能です。 従業員との1on1面談内容やフィードバックをHRBrain上に蓄積すれば継続的な成長支援につながり、そのデータをもとに異動や配置のシミュレーションを行うことで、適材適所の配置案を検討できます。 蓄積された人材データは、ダッシュボードで即座に可視化・分析でき、離職リスクの検知や次世代リーダーの発掘など戦略人事の意思決定を支援します。
7
マネーフォワード クラウド福利厚生賃貸は、従業員が住む賃貸物件を会社名義の「借り上げ社宅」に切り替えることで、実質的な手取り増加を支援する福利厚生代行サービスです。 従業員の給与から家賃を天引きし、額面給与を下げることで所得税や社会保険料の負担を軽減し、毎月の手取り額を増やす仕組みを提供。 通常、法人契約への切り替えには複雑な手続きや不動産会社との折衝、毎月の家賃管理といった業務が発生しますが、これらを包括的に代行してくれます。 企業側は月々の天引き額を給与計算に反映させるだけで済み、バックオフィスの負担を抑えながら、従業員満足度の向上や採用競争力の強化を実現できます。

注1:資料請求数とは、有料掲載頂いている企業様のサービスを対象に、実際に資料請求情報が企業様へ提供された件数をいいます。資料請求数が同率の場合、口コミ数が多いサービスを優先的に表示しています。BOXILをご利用いただく皆さまにとって比較選定しやすいサービスを広くご紹介する方針に基づき、上記の表示順を採用しています。

注2:当ランキングは、幅広い比較検討を支援するため、利用目的が近い関連サービスも含めて掲載しています。詳細は各サービスページや資料をご確認のうえ比較をご検討ください。

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