「カオナビ」は、タレントマネジメントシステム(人材管理・人事管理SaaS)分野においてシェアNo.1(※1)を誇るクラウド型サービスです。
利用企業数4,500社超(※2)、継続率99.6%(※3)と、従業員数100名規模から5,000名超まで、企業・医療機関・学校・官公庁など幅広く導入されている実績あるタレントマネジメントシステムです。
従業員の基本情報・評価・スキル・経歴・労務・勤怠データなどの人材情報を一元管理。
人事担当者だけでなく、現場マネージャーや経営層までが共通データをもとに人材活用・意思決定を行える戦略人事の基盤を構築できます。
◆主な活用シーン
・人材情報の一元管理
・人事評価運用の効率化
・最適な人材配置計画
・スキル管理と育成計画立案
・AIによる人材データの分析・提案
・離職抑止、退職予兆分析
・エンゲージメントの向上
・1on1や面談情報の記録・蓄積
・労務・採用・勤怠管理の効率化
そして今カオナビは、人材データを「管理する」タレントマネジメントから、AIが人材データを分析・提案し、配置や育成などの意思決定まで支える「タレントインテリジェンス™」へと進化しています。
経験や勘に頼らない、データにもとづく戦略的タレントマネジメントを可能にします。
※1:出典元: ITR「ITR Market View:人材管理市場2024」人材管理市場:ベンダー別売上金額シェア(2015~2022年度)、SaaS型人材管理市場:ベンダー別売上金額シェア(2015~2022年度)
※2:2025年9月末時点
※3:MRR解約率の直近12ヶ月平均(2026年3月時点)より算出
【シェアNo.1(※)】人事から現場まで根付くタレントマネジメントシステム
人材配置や育成など、組織の未来を左右する意思決定を誤らないためには、常に最新の人材情報が必要不可欠です。
スキル情報や面談で得られる一人ひとりの情報などが、現場に眠ったまま活用されていなければ、判断の精度は上がりません。
「カオナビ」は、現場のマネージャーや社員一人ひとりが使いやすいUIを通じて、日常業務の中で人材情報が自然と蓄積・更新される仕組みを実現。
だからこそ、常に最新の情報をもとにした人材配置や育成判断が可能となり、人事戦略の再現性と納得感を高めます。
※出典:ITR「ITR Market View:人材管理市場2024」人材管理市場:ベンダー別売上金額シェア(2015~2022年度)、SaaS型人材管理市場:ベンダー別売上金額シェア(2015~2022年度)
人事課題に合わせて柔軟に対応!カオナビの活用シーン
【人材情報をデジタル化し、日々の人事業務を軽くしたい】
紙やExcelで行っていた評価・スキル管理や申請などをクラウド上で一元化。
入社時の情報登録から、日々の面談記録、評価、各種申請、退職時の情報整理まで、すべてをWEB上で完結できます。
人事・現場双方の手作業を減らし、日常的な人事業務の負担を大幅に削減します。
必要な機能から段階的に始められるので、無理なく運用を定着させられます。
→社員データの一元管理、評価のペーパーレス化など
【人事・労務・勤怠・採用のデータをつなげて活用したい】
タレントマネジメントに加え、労務・採用・勤怠管理まで、ひとつのシステムでつながります。
入社手続きや勤怠などの日々のデータが人材データとつながり、育成や配置、抜擢・キャリアパス設計などの実務にそのまま活用できます。
複数の部門・拠点で分散していた人材情報を統合し、戦略的な判断につなげることができます。
→採用から配置までの一貫管理、育成計画、人材分析など
【データにもとづく戦略人事を実現したい】
蓄積した人材データをAIが分析し、施策の提案に変換。適材適所の配置やキャリア設計などを、誰もが根拠を持って行えるようにします。
タレントインテリジェンス™を叶えるための新サービスとして、2026年10月には、対話形式で人材データの分析・提案を受けられるAIエージェント「KTi(ケーティ)」の提供も開始しました。
また、セキュリティ面でも高い水準を備えており、政府情報システムのためのセキュリティ評価制度(ISMAP)をはじめ、各種認証を取得。
厳格なセキュリティ要件が求められる組織や公共性の高い組織でも、安心してご利用いただけます。
→AIによる配置・キャリア設計の提案、スキルマップ分析、離職抑止施策 など
カオナビは、利用人数と選択する機能に応じて費用が決まる、シンプルで明瞭な料金設計です。
必要な機能のみを組み合わせて利用できるため、過不足のない形で自社にフィットした導入が行えます。
人材情報の一元化と人事評価を起点に段階的に導入し、運用の定着や課題に合わせて、サーベイやスキル管理に加え、労務管理・勤怠管理・採用管理、AIによる分析・提案まで必要な機能を追加できます。
ご契約後も柔軟にプラン変更できるため、組織の成長や体制の変化にも無理なく対応できます。