スマートシティ

生活を便利にするスマートホームがますます身近になってきた。関連デバイスの出荷台数は2023年に世界で16億台と、2018年の約2倍に増加するという。国内のスマートホーム市場ではAmazon EchoやGoogle Homeなどのスマートスピーカーがけん引し、その市場規模は2025年にも4兆円を超える見込みだ。ただし、IoTデバイスを狙ったサイバー攻撃に合う可能性がある。早い段階からセキュリティ対策をしておきたい。

2050年、日本国内ガソリン車廃止へ。世界各国も電気自動車導入へ本腰を入れ始めています。そこで、EVの新たなバッテリー「全固体電池」が注目されています。電気自動車に注力しているトヨタやテスラが開発に莫大な資金を投入しているのです。全固体電池はスマートシティや新たなモビリティにも応用され、電気自動車だけでなく、私たちの生活そのものを変えると言われています。本記事では、EVを取り巻く環境と課題、そして現状を打破しうる全固体電池の可能性をインフォグラフィックで図解します。

今後世界人口の70%が都市部に集中すると予測されており、交通網やエネルギー不足などが問題となってくる。そんな中、あらゆる課題解決を目的としてスマートシティに注目が集まっている。各国でどんなスマートシティがあるのか事例とともに見ていく。

近年オフィスビルや商業施設でのコスト削減が注目され官公庁や企業などがスマートビルディングの導入を進めている。特にIT業界と建設業界の企業が共同開発するケースが多く今後実証実験が進むにつれて、日本でもさらに拡大していくと考えられる。

トヨタ自動車とパナソニックは5月9日、住宅事業の統合を発表した。2020年1月を目指し合弁会社を設立する。トヨタが力を入れるモビリティ領域の知見と、パナソニックが培ってきた生活関連テクノロジーの知見を生かし、街づくりを強化する。

日本で2019年、次世代移動通信方式の5Gに対応するサービスが始まる。LTEよりはるかに高速なうえ、超低遅延、多数同時接続のモバイル通信が可能となる。今までにない特徴を備える5Gは、遠隔手術やIoT、スマートシティなど、未来の生活を支える基盤技術だ。5Gはわたしたちの生活をどう変えるのだろうか。総務省も活用アイデアを募集している。

電気、ガス、水道の使用量を計測するスマートメーターが普及してきた。通信機能と各種制御機能を備えるスマートメーターは、コスト削減や安全向上、省エネといったメリットが期待され、将来のスマートシティへつながる重要な技術である。一方でセキュリティなどへの不安もぬぐえない。スマートメーター時代が訪れたときにすぐ活用できるよう、今のうちに準備しておきたい。