[ええじゃない課Biz×BOXIL] 注目のITツールを紹介 - 2025年5月18日放送分

ええじゃない課Bizとは
「ええじゃない課Biz」は、業務効率化に役立つITツールを紹介する情報番組です。
<番組詳細>
番組名:ええじゃない課Biz
放送局:TOKYO MX(関東ローカル 東京・埼玉・千葉・神奈川・茨城およびYouTube 他)
放送日時: 2021年4月4日(日)25:35~26:05 以降、隔週放送
ジャンル: デジタル情報番組
ターゲット: 30~35歳のビジネスパーソン
本記事では、 2025年5月18日放送の番組内で紹介された注目のITツールを一気に紹介します。
BC Energy

「BC Energy」は、停電時も十分な電力を確保できる、大容量のスーツケース型ポータブル蓄電池です。
災害時、ライフラインの停止によって人命に関わるのが医療や介護の現場です。特に、各種機器で活用している電力は、災害時であっても継続的に供給できる状況を確保したいでしょう。
そこで活用できるのが、スーツケース型の大容量ポータブル電源のBC Energyです。BC Energyは、約5時間の満充電で3,000wの高出力が可能。介護や医療の現場では、介護ベッドやリフト、通信機器、パソコンなどさまざまなものに活用できます。
その他、スマートフォンやパソコンはもちろん、冷蔵庫、電子レンジ、ドライヤーなどの同時使用も可能です。
スーツケース型で持ち運びやすく、女性でも扱いやすいのもポイントです。防滴仕様のため、屋外でも安心して使用できます。また、介護や医療だけでなく、自治体や防災センター、企業のBCP(事業継続計画)対策としても導入されています。
DocuWare

「DocuWare」は、紙もデータもデジタル化してまとめて管理できる、コンテンツ管理サービスです。
たとえば経理部では、請求書や納品書、注文書などさまざまな種類の文書を扱っています。さらには、紙やExcel、PDFなど、保存方法・保管場所もバラバラで、いざ利用したいときになかなか見つからず困ってしまうことがあります。
DocuWareは、紙もPDFも一括して取り込み、クラウドでまとめて管理できるサービスです。紙の書類をスキャナーで読み込むと、書類がデジタル化され、AIが自動で書類を分類・仕分けまでしてくれます。社内の承認フローにも対応しており、ボタン一つで上司への確認依頼も可能です。
また、必要な書類を探したいときには検索機能を使うことで書類をすぐに発見できます。クラウドに保存されているため、外出先からのアクセスも可能です。利用している外部ツールとの連携で、ペーパーレス化や業務効率化を促進できます。
DocuWareは、業種によらず、さまざまな企業の文書管理の効率化に寄与するツールです。
ハヤレジシリーズ

「ハヤレジシリーズ」は、精算・締め作業もできる、クリニック向けの自動精算機です。
ハヤレジシリーズは、このようなクリニックにおける会計業務を大幅に効率化してくれる自動精算機です。診療予約から受付、会計まで一連の流れをすべて自動化できるだけでなく、クレジットカードや電子マネー、二次元コードなど、現金以外の各種決済にも対応可能です。
LINE連携によって、スマートフォンからオンライン予約や問診、デジタル診察券の発行ができることも利点です。受付時には、ハヤレジの画面にある受付ボタンを押して、デジタル診察券をかざすだけで受付が完了します。会計データはカルテやレセコンと自動連携されており、ハヤレジの画面から会計ボタンを押し、デジタル診察券をかざすだけで会計を行えます。
これらの機能により業務効率化を促進し、生まれたゆとりで患者とのコミュニケーション時間を確保できます。本体はセミセルフ型、卓上セルフ型、自立型の3タイプがあり、規模や運用に応じてタイプを選択できる点も魅力です。
効率化と患者対応の向上の両立をサポートするハヤレジシリーズは、小規模施設でも導入できます。
JCIS WEB DB

「JCIS WEB DB」は、取引先や顧客にネガティブな過去がないかをチェックできる、コンプライアンスチェックツールです。
取引相手が反社会的勢力であることを知りながら、または必要な調査を怠って取引を行った場合、法令違反となり罰則を科される可能性があります。あるいは、契約条項に抵触して、取引停止や損害賠償を請求されるかもしれません。
このようなリスクを回避したいときに、相手方に過去の法令違反歴や反社会的勢力との関係がないかを調べたくとも難しいケースがあります。JCIS WEB DBを導入することで、パソコンからいつでも簡単にコンプライアンスチェックができるようになります。
利用目的や検索量に応じて、次の4つの検索方法から適する方法を選び使用しましょう。
「即時検索」は、個人名や法人名ですぐに検索できる機能で、商談寸前のクイック確認に適しています。「一括検索」では、最大5,000件までのリストをまとめてチェックが可能です。定期的な顧客や仕入れ先のスクリーニングに活用できます。
「登記情報検索」は、法人の登記簿情報からさらに深堀りできる調査方法で、登記名義と実態が異なるケースへの対策に有効です。さらには、海外企業や人物のネガティブ情報に対応する「海外情報検索」も活用できます。
通常の検索エンジンでは同姓同名の人物や真偽不明の書き込みが含まれてしまい、判断に困るケースも少なくありません。JCIS WEB DBでは、専門調査機関のデータベースや信頼性の高い公的ソースに基づき情報を整理・精査しているため、判断ミスのリスクを大幅に低減できます。
