シェアリングエコノミー

カーシェアリング3サービス徹底比較 | タイムズ・オリックス・カレコの料金、ステーション、車種は?
カーシェアリング3サービス徹底比較 | タイムズ・オリックス・カレコの料金、ステーション、車種は?
会員間でクルマを共同所有する「カーシェアリング」が盛んになってきています。カーシェアリングは10分程度からと短時間でも気軽に利用でき、その分料金も低く抑えられるのが特徴の一つです。カーシェアリングの中でも主要な3サービス「タイムズカープラス」「オリックスカーシェア」「カレコ・カーシェアリング」を取り上げ、車種、カーステーション数、そして料金を徹底比較します。
2020.06.25 19:08
カーシェアリングの仕組みと使い方 | メリット・デメリット・料金は?
カーシェアリングの仕組みと使い方 | メリット・デメリット・料金は?
カーシェアリングとは会員間でクルマを共同使用するサービス。短時間から手軽に利用できるのが特徴で、ちょっとした買い物や家族の送迎などにも使えます。レンタカーのように店舗受付で借りるのではなく、直接駐車場などへ行き、会員用ICカードでクルマを解錠・施錠するという仕組み。使い方も簡単です。一方でシェアならではのデメリット・注意点も。大手3社のサービスの料金システムも比較しながら、カーシェアリングについて解説します。
2020.06.22 21:31
ライドシェアが広がらないワケ - 規制にソフトバンク孫社長も怒りのコメント
ライドシェアが広がらないワケ - 規制にソフトバンク孫社長も怒りのコメント
ソフトバンクグループ孫社長は7月19日に開かれた会見の中で、ライドシェア禁止の現行法に怒りをあらわにした。ソフトバンクは世界で配車アプリ事業に投資を行っているが、日本では法の規制により、普及できない状況にある。そもそもライドシェアとはどんなサービスで、なぜ政府はライドシェアに消極的なのだろうか。詳しく解説する。
2020.05.15 13:36
バッテリーシェアとは | シェアリングエコノミーの台頭とサービス
バッテリーシェアとは | シェアリングエコノミーの台頭とサービス
「2020年を走る第3の公共交通機関」を目標に、芝浦工業大学ではNTTドコモ、ドコモバイクシェアと共同で、電動アシスト自転車&バッテリーシェアの推進に取り組んでいます。シェアサイクルなどの「シェアリングエコノミー」の仕組み・システムや、海外の動向などについて解説します。
2020.05.15 12:45
メルカリが「トレンドワード2018上半期」を発表、1位はあの大人気ゲームアプリ
メルカリが「トレンドワード2018上半期」を発表、1位はあの大人気ゲームアプリ
フリマアプリを提供するメルカリは6月28日、2017年上半期と比較し2018年上半期に検索数が急上昇したワードを抽出し、ランキングを発表した。ユーザーが検索するもの=買いたいもの、であるメルカリ内の検索は消費者の購買意欲をストレートに表しているものともいえる。2018年上半期は、どんなものが検索されたのか。気になるランキングを見ていこう。
2019.09.09 12:18
トヨタも出資、米カーシェア大手が仏企業を3億ドルで買収し世界最大規模に
トヨタも出資、米カーシェア大手が仏企業を3億ドルで買収し世界最大規模に
米国で個人間カーシェアを手がけているゲットアラウンドが、欧州の同業大手ドライビーを3億ドル(約335億円)で買収し、500万ユーザーを抱える世界最大規模の事業者となった。ゲットアラウンドは、トヨタやソフトバンクも出資している注目企業である。日本ではまだなじみのない個人間カーシェアだが、世界では広まりを見せている。
2019.05.08 17:10
投資家から見たCo-Living(コリビング)市場 - 世界に住み放題のHafH、本登録開始
投資家から見たCo-Living(コリビング)市場 - 世界に住み放題のHafH、本登録開始
「世界を旅して働く」をコンセプトとする定額制居住サービス「HafH(ハフ)」が、4月1日よりスタートする。日本におけるCo-Living(コリビング)サービス展開の先駆者となるであろうサービス。ミレニアル世代を中心に熱い視線を集めており、代表の砂田氏は、関連市場を世界で3,000兆円規模と見込む。事業説明会で開催されたトークセッションより、投資家視点から見たCo-Living市場を紹介する。
2019.03.20 11:30
不用品=ゴミではない!日本のかくれ資産総額は37兆円、メルカリデータより推計
不用品=ゴミではない!日本のかくれ資産総額は37兆円、メルカリデータより推計
みんなのかくれ資産調査委員会は11月7日、メルカリからデータ提供・ニッセイ基礎研究所監修のもと、家庭内での不用品の想定価格を隠れ資産として算出した結果を発表した。これによると、日本のかくれ資産総額は推計37兆177万円、1世帯あたり約70万円となった。これまで単なる不要品であったものを資産ととらえ、それを活用するという価値観が、フリマアプリを通じて形成されようとしている。
2018.11.08 13:32
ヤフオク!が無人の発送受付スタート「オープン型宅配便ロッカー・PUDO」
ヤフオク!が無人の発送受付スタート「オープン型宅配便ロッカー・PUDO」
ヤフーとヤマトホールディングス傘下のヤマト運輸は9月19日、ヤフーが提供するネットオークション「ヤフオク!」で、商品をオープン型宅配便ロッカー「PUDO(プドー)ステ一ション」から発送できるサービスを開始した。ヤフオク!はオークション・フリマアプリの部門における利用者数1位であるが、メルカリも僅差で迫っている。無人ロッカーで24時間365日発送可能という利便性を武器に、さらなる利用者拡大を目指す。
2018.09.21 09:58
トレンドは「スキルシェア」へ、シェアリングエコノミーを消費者はどう見る?
トレンドは「スキルシェア」へ、シェアリングエコノミーを消費者はどう見る?
あらゆるモノを「共有」するシェアリングエコノミーサービスが急速に拡大している。PwCコンサルティングが9月7日に発表した「国内シェアリングエコノミーに関する意識調査2018」の結果によると、シェアリングエコノミーの認知度は42.4%で、昨年比10%以上増加。また今後「スキルシェア」がトレンドになる可能性を示唆している。
2018.09.20 11:22
トヨタもBMWもライドシェアへ 「持たない」時代にメーカーはどう生き残るか
トヨタもBMWもライドシェアへ 「持たない」時代にメーカーはどう生き残るか
移動手段をサービスとして提供する「MaaS(マース)」は、シェアリングエコノミーの一種だ。本来は個人資産を有効活用する概念だが、企業もシェアリングエコノミーの波に飲み込まれ始めた。トヨタやBMWをはじめ、自動車の販売に突き進むべき自動車メーカーまで、積極的にカーシェアリングに取り組んでいる。
2018.09.17 10:30
フードデリバリーはスマホで新時代へ 食の新しい楽しみ方が広がる
フードデリバリーはスマホで新時代へ 食の新しい楽しみ方が広がる
UberEatsをはじめLINEデリマ、出前館など、主にスマホを利用したフードデリバリーサービスが広まっています。出前文化の根付く日本で、フードデリバリーサービスは今後どうなっていくのでしょうか。近年登場したデリバリーサービスを紹介するとともに、配達機能を共有するシェアリングデリバリーなど、さまざまな角度からフードデリバリー市場を展望します。
2018.09.16 09:30
JR大阪駅「困っている人と支援者をLINEでつなぐ」実証実験スタート
JR大阪駅「困っている人と支援者をLINEでつなぐ」実証実験スタート
大日本印刷は3日、支援が必要な人と支援者をつなぐ「スマホで手助け実証実験」をJR大阪駅で行うことを発表した。事前にLINEでともだち登録を行い、大阪駅の実験対象エリア内に入ると、LINEを通じて支援要請がやりとりされるしくみだという。
2018.08.06 08:49
メルカリが発表「ふなっしーを買う宮崎県民、ヒョウ柄を買う和歌山県民」
メルカリが発表「ふなっしーを買う宮崎県民、ヒョウ柄を買う和歌山県民」
フリマアプリを提供するメルカリは7月5日、サービス開始5周年を記念して「都道府県別」の利用動向を発表した。購入金額やクーポンの利用状況など、県民性が反映された興味深いランキング。ふなっしーを一番購入しているのは、千葉県ではなく宮崎県民だった。
2018.07.12 12:14
「MaaSカオスマップ」世界のモビリティ関連スタートアップ8業種115社掲載
「MaaSカオスマップ」世界のモビリティ関連スタートアップ8業種115社掲載
モビリティサービス・プラットフォームを運営するmellowは6月18日、MaaS市場の現状を可視化するため、MaaSカオスマップ(2018最新版)を公開した。これには、世界のMaaS関連スタートアップを中心に8業種115社掲載している。また、各カテゴリの代表的なプレイヤーに関する調査コメントも掲載している。
2018.06.19 05:30
エアビー、36社協業で7つの新施策 | キャンセル100万人騒動をどう乗り越える?【住宅宿泊事業法施行】
エアビー、36社協業で7つの新施策 | キャンセル100万人騒動をどう乗り越える?【住宅宿泊事業法施行】
Airbnb(エアビーアンドビー)は6月13日、日本企業36社と共同で、ホストやゲスト向けサービス強化のための世界初となる組織 Airbnb Partners(エアビーアンドビー・パートナーズ)を立ち上げたことを発表した。Airbnbは予約強制キャンセル騒動で100万人とも言われる民泊難民を出すこととなり、対策に追われている。しかしそんなドタバタがありながらも、15日の「民泊新法」施行を前に、日本の民泊業界にかける「本気」を見せた。
2018.06.15 05:00
民泊新法15日施行、Airbnb騒動の裏にある「新法」7つのポイント解説
民泊新法15日施行、Airbnb騒動の裏にある「新法」7つのポイント解説
民泊新法(住宅宿泊事業法)の施行を6月15日に控え、民泊各社が対応に追われている。Airbnbの予約キャンセル問題で、同社が損害を補填する費用は約11億円、民泊難民は100万人ともいわれている。今回の新法施行は業界にとってそれだけインパクトの大きな問題なのだ。そもそも民泊新法とは何なのか?騒動の経緯とともに詳しく解説する。
2018.06.12 05:30