総務・人事向け研修サービスおすすめ比較8選！料金やメリット・選び方ポイント

総務・人事向け研修サービスとは？

総務・人事向け研修サービスとは、総務部門や人事部門の担当者が業務に必要な知識やスキルを体系的に学べる教育サービスです。

労務管理や採用、人材育成、組織開発など、幅広いテーマの研修やeラーニングを通じて、実務に直結するスキルを身につけられます。

こうした研修を活用することで、担当者の業務効率化やミスの防止、法改正への対応力向上などが可能です。また、組織全体としても人材育成の基盤が整い、社員一人ひとりが安心して働ける環境づくりにつながります。

近年、働き方改革や人的資本経営の推進など、人事・総務領域の重要性は高まっています。多様な働き方への対応や法改正に迅速に対応する必要がある中、専門性の高い人材を育成するうえでも、研修サービスの導入は不可欠です。

総務・人事向け研修サービスの選び方

総務・人事向け研修サービスを選ぶ際は、次の流れで確認しましょう。

• 総務・人事向け研修サービスの導入目的を確認する
• 総務・人事向け研修サービスの内容を確認する
• 総務・人事向け研修サービスの比較ポイントを確認する
• 総務・人事向け研修サービスの料金・価格相場を確認する

総務・人事向け研修サービスの種類を確認する

総務・人事向け研修サービスは、大きく「研修サービス」「eラーニング」の2つに分けられます。それぞれ特徴や導入目的が異なるため、自社の課題や体制に合ったタイプを選ぶことが重要です。

サービスの種類	特徴	適した企業・導入目的
研修サービス	対面またはオンラインで講師が指導する形式。人事・労務・マネジメントなど、テーマに応じて体系的に学べる。	・社員育成を体系的に進めたい企業 ・自社課題に合わせて実践的に学びたい企業
eラーニング	動画やオンライン教材で学ぶ自己学習型の研修。場所や時間を問わず受講でき、短時間で知識を習得できる。	・忙しい担当者がスキマ時間で学びたい企業 ・複数拠点で一括研修を行いたい企業

このように、知識習得を目的とする研修型やeラーニングと、実務そのものを効率化するツール型とでは、導入目的が異なります。自社の課題に合わせ、学びと業務改善の両面から検討することが大切です。

総務・人事向け研修サービスの内容を確認する

総務・人事向け研修サービスでは、人事制度の設計や労務管理などの基礎的な知識から、組織づくりやマネジメントに関する実践的なスキルまで、幅広いテーマを扱っています。

サービスによって重点が異なりますが、「現場ですぐに活用できる実務知識」を身につけられる点が共通の特徴です。

サービス内容	説明
労務管理研修	雇用契約・勤怠管理・法改正対応など、労務担当者に必要な知識と手続きを体系的に学ぶ。
採用・面接研修	採用戦略の立て方や、応募者の見極め方、面接時の質問設計などを実践的に習得できる。
人事評価・制度設計研修	公平で納得感のある評価制度の作り方や、賃金・等級制度の運用ノウハウを学ぶ。
コミュニケーション・マネジメント研修	部下指導や職場の人間関係改善、ハラスメント防止など、管理職に求められるスキルを強化する。
組織開発・人材育成研修	人材育成計画の立案、チームビルディング、人的資本経営など、戦略的な人事運営を学ぶ。

このように、総務・人事向け研修サービスは、実務力の底上げと組織全体の成長を両立できるよう設計されています。総務・人事担当者の課題やキャリアステージに合わせて選ぶことで、より効果的な育成が可能です。

総務・人事向け研修サービスの比較ポイントを確認する

総務・人事向け研修サービスを選ぶ際は、研修内容だけでなく、運用しやすさやサポート体制など、導入後の継続性に関わる要素も重要です。

どんなに優れた研修でも、自社の規模や体制に合っていなければ十分な効果を発揮できません。

比較ポイント	説明
料金体系	定額制か従量課金制かなど、コスト構造を確認。社員数や受講回数によって費用が変動する場合もある。
受講形式	対面型・オンライン型・ハイブリッド型など、自社の働き方や環境に合う形式を選ぶ。
サポート体制	導入時の支援や受講後のフォローアップなど、サポートの有無をチェックする。
学習管理機能（LMS）	eラーニングの場合は、受講履歴や進捗を可視化できる管理機能の有無が重要。
カスタマイズ性	研修内容を自社の課題や制度に合わせて柔軟に設計できるかを確認する。
実績・導入企業数	同業種や同規模企業での導入実績があるかをチェックし、信頼性を判断する。

これらの比較ポイントを踏まえて選定することで、導入後の運用負担を抑えながら、より効果的な人材育成や業務効率化を実現できます。

総務・人事向け研修サービスの料金・価格相場を確認する

総務・人事向け研修サービスの料金は研修型かeラーニング型かで大きく変わります。研修型のサービスでは買い切り型の料金形態で、1人あたり15,000～30,000円ほどから利用できます。

eラーニングはクラウドサービスとして提供されており、月額制で利用するのが一般的です。月額1,000円台から利用できるサービスも多くあります。定額制で社員数に応じて料金が発生するサービスもあり、この場合は月100,000円ほどから利用可能です。

総務・人事向け研修サービスのおすすめ比較5選【研修サービス】

総務・人事部門の担当者には、法改正対応や社内制度の整備、従業員教育など幅広い知識が求められます。こうした実務力を高めるには、専門的な研修サービスを活用するのが効果的です。総務・人事向けの研修サービスの中でも、実績や評判の高い5社を厳選して紹介します。

サービス名	初期費用	月額料金
CORNER	無料	320,000円～ ※業務委託費用のイメージ
ドゥファインの応対能力診断＆研修	要問い合わせ	要問い合わせ
インソースの人事向け研修	26,400円～	-
PASONAの総務研修	120,000円／4名～	-
リクルートマネジメントスクール	15,000円（税抜）／名～	-

• 専門人材を自社にアサインできる
• 総務・人事領域に強みを持つプロフェッショナルが多数登録
• 業務支援から研修まで幅広く対応

CORNERは、企業の人事課題に応じて専門人材をアサインできるマネジメント支援サービスです。

採用・人事制度設計・労務管理・組織開発など、幅広い領域で経験豊富なプロフェッショナルが伴走し、課題解決を支援します。必要な期間や業務範囲に応じて依頼できるため、スポット支援や短期のプロジェクトにも柔軟に対応可能です。

登録人材は1万人^※を超え、上場企業の人事責任者や社会保険労務士など、実務経験が豊富な専門家が揃っています。専任コンサルタントが間に入り、企業と人材のマッチングを最適化することで、実践的な知見を社内に蓄積しながら人事機能を強化できる点が大きな強みです。

※出典:「株式会社コーナー｜人事・ESG領域に特化したプロフェッショナルブティック」(2025年11月14日閲覧)

料金プラン・価格

プラン	初期費用	月額料金
リクルーター	0円	640,000円（週16時間稼働想定）
人事制度設計	0円	640,000円（週16時間稼働想定）
ダイレクトリクルーティング	0円	320,000円（週16時間稼働想定）
組織開発・人材開発	0円	1,280,000円（週16時間稼働想定）
労務(給与計算・勤怠管理など)	0円	480,000円（週24時間稼働想定）

※表は業務委託費用のイメージです。

• 応対品質を数値化して可視化
• 顧客視点で課題を抽出・分析
• 改善策の提案と研修によるスキル強化

ドゥファインの応対能力診断＆研修は、30年^※にわたり蓄積された評価基準をもとに、電話やメールの応対スキルを数値化・分析できる研修サービスです。

診断結果から特定された課題に対し、具体的な改善方法をアドバイスします。電話応対研修やメール研修、個別フィードバックを通して実践的なスキル向上を支援します。

的確な課題分析と改善支援を一体化している点が大きな強みです。

応対品質を「達成度」と「好感度」の両面から評価する独自のメソッドにより、受講者一人ひとりが成果を実感できるよう設計されています。

※出典:ドゥファイン「応対能力診断＆研修 | 株式会社ドゥファイン」（2025年11月14日閲覧）

料金プラン・価格

要問い合わせ

インソースの人事向け研修

• 基礎から実務まで網羅
• 総務・労務テーマが豊富
• 動画・公開講座も充実

インソースの人事向け研修は、総務・労務の基礎から最新論点まで実践的に学べます。はじめての人事給与事務や採用事務、派遣法・フリーランス法のリーガルセミナー、オンボーディング強化などを体系的に習得できます。

強みはラインナップの広さと継続的な新作開発です。研修とあわせて自社開発の研修管理や従業員管理の仕組みも活用でき、学習から運用まで一気通貫で支援します。

料金プラン・価格

プラン	初期費用	月額料金
はじめての人事採用事務研修	26,400円	-
はじめての人事給与事務研修	26,400円	-
良い人材を見抜くための採用面接研修	30,500円	-

※プランは一例
※会員割引あり

PASONAの総務研修

• 戦略総務の基礎から実践まで体系化
• アクティブラーニングで理解を深める
• 役職・課題別に選べる3コース構成

PASONAの総務研修は、社会変化に対応できる「戦略総務」人材を育成するためのプログラムです。

FMクレド15カ条を軸に、総務の原理原則や改善提案の思考を学びます。総務基礎・リーダーシップ・プロフェッショナルの3コースを中心に、テキスト学習とグループディスカッションを組み合わせたアクティブラーニングで、考える力と実行力を高めます。

最大の特徴は、実務家であるクレイグ・カックス氏による実践的な設計と、学びを現場に定着させる仕組みです。受講者がみずからファシリテーターを務める討議形式を採用し、チームファシリテーションやリーダーシップを体験的に身につけられます。

料金プラン・価格

プラン	初期費用	月額料金
総務基礎コース	120,000円／4名	-
総務リーダーシップコース	280,000円／4名	-
総務プロフェッショナルコース	1モジュール 240,000円／4名 全3モジュール 720,000円／4名	-
カスタムメイド型 個別研修	要問い合わせ	-

リクルートマネジメントスクール

• 1名から参加できる公開型研修
• 異業種交流で実践的に学べる
• 人事・労務分野の豊富なラインナップ

リクルートマネジメントスクールは、60年以上^※にわたり人と組織の成長を支援してきたリクルートマネジメントソリューションズが運営する公開型研修サービスです。

労務管理の基本やコンプライアンス、メンタルヘルス、ダイバーシティなど、人事・労務担当者や管理職に必要なテーマを短時間で効率的に学習できます。

特徴は、講師による講義に加えて受講者同士が意見を交わすグループワークを重視している点です。異業種の担当者との交流を通じて実務に生かせる気づきを得られ、学びを即行動に移せる実践的な研修がそろっています。

※出典:リクルートマネジメントソリューションズ「人事・労務 | 社員研修・社員教育のリクルートマネジメントスクール」(2025年11月14日閲覧)

料金プラン・価格

プラン	初期費用	月額料金
個と組織の「パーパス」研修	15,000円（税抜）／名	-
ＤＸのエッセンス	15,000円（税抜）／名	-
はじめての人材開発担当(229)	15,000円（税抜）／名	-
今の時代の新人・若手育成のポイント(034)	15,000円（税抜）／名	-
管理職のためのメンタルヘルス研修（ラインケア）(012)	15,000円（税抜）／名	-
コンプライアンス対策の基本(129)	15,000円（税抜）／名	-
管理職のための人事労務管理の基本(235)	15,000円（税抜）／名	-
離職を防ぐ介護と仕事の両立法(151)	15,000円（税抜）／名	-
育成担当者研修【オンライン開催・1日】	50,000円（税抜）／名	-

総務・人事向け研修サービスのおすすめ比較3選【eラーニング】

多忙な総務・人事担当者にとって、場所や時間にとらわれず学べるeラーニングは有効な選択肢です。総務・人事に役立つeラーニングサービスの中から、特に人気と実績のある3社を紹介します。

サービス名	初期費用	月額料金
Schoo for Business	110,000円（税抜）	1,650円（税抜）／ID
Biz CAMPUS	500,000円（税抜）	100,000円（税抜）～
bizplay	無料	無料

• 約9,000本^※の動画コンテンツを配信
• 生放送で双方向の学びを実現
• 各業界の現役プロが講師として登壇

Schoo for Businessは、総務・人事担当者の学びを支援する法人向けオンライン研修サービスです。

ビジネスマナーや労務管理、生成AIなどの最新テーマまで幅広く学べ、毎月50本以上^※の新作動画が追加されます。ライブ配信では講師への質問や受講者同士の交流もでき、オンラインでありながら臨場感のある学習体験を提供します。

最大の特徴は、実務の第一線で活躍する講師陣による実践的な授業です。現場で培ったリアルなノウハウをもとにした講義で、学びをそのまま業務改善やスキル向上に活かせるのが強みです。

※出典:Ｓｃｈｏｏ「コンテンツの特長 | オンライン研修・人材育成 - Schoo（スクー）法人・企業向けサービス」（2025年11月14日閲覧）

料金プラン・価格

プラン	初期費用	月額料金
	110,000円（税抜）	1,650円（税抜）／ID

※契約ID数によりボリュームディスカウントが可能

• 定額制で全社員が何度でも受講可能
• グループワークで双方向の学びを実現
• 専任コンサルが導入から定着まで支援

Biz CAMPUSは、正社員数に応じた定額制プランで、全社員が回数無制限で研修を受講できる法人向けeラーニングサービスです。労務管理や人材育成、マネジメントなど、実務に直結するテーマを自由に選び、動画学習やライブ型オンライン研修を組み合わせて学べます。

強みは、双方向のオンライン研修と充実した伴走サポートです。受講者同士が交流できるグループワーク形式を採用し、他社事例を取り入れた実践的な学びを提供します。

さらに、専任コンサルタントが活用方法を提案し、研修の効果測定や定着まで支援してくれる点も魅力です。

料金プラン・価格

プラン	初期費用	月額料金
1～99名	500,000円（税抜）	100,000円（税抜）
100～199名	500,000円（税抜）	200,000円（税抜）
200～300名	500,000円（税抜）	300,000円（税抜）

※Biz CAMPUS Basic・Online・Live共通
※Biz CAMPUS Basicは東京の場合

bizplay

• すべての動画を無料で視聴可能
• スキマ時間に学べる短尺コンテンツ
• 業務に直結する実践的な内容が豊富

bizplay（ビズプレイ）は、「いまの仕事を、もっと面白く。」をテーマにした無料のビジネス動画プラットフォームです。

労務管理や人材育成、ビジネススキル向上に役立つ動画を、PCやスマートフォンから気軽に視聴できます。ビジネス書籍をテーマにした動画や、現場の課題解決に役立つ実践的なテーマなど、日々の業務に活用できる内容が揃っています。

最大の特徴は、完全無料で質の高い学びを継続できる点です。短時間で理解しやすい構成のため、忙しい総務・人事担当者でもスキマ時間でインプットでき、即実務に反映できる知識を身につけられます。

料金プラン・価格

プラン	初期費用	月額料金
	無料	無料

総務・人事向け研修サービスを利用するメリット

総務・人事向け研修サービスを導入するメリットとして、主に次の点が挙げられます。

• 業務効率化と担当者の負担軽減につながる
• 組織全体の人材育成を体系的に進められる
• 最新の法改正や実務知識を効率よく習得できる

それぞれ詳しくみていきましょう。

業務効率化と担当者の負担軽減につながる

総務・人事向け研修サービスを活用することで、日常業務に必要な知識やスキルを体系的に習得でき、担当者の判断や処理がスムーズになります。研修を通じて業務手順や優先度の整理が進むため、作業の属人化を防ぎ、効率的な運用体制の構築が可能です。

これにより、従来は担当者の経験や勘に頼っていた作業も標準化され、ミスや重複対応が減少します。特に人事労務手続きや社員対応など、日常的に負担の大きい業務の軽減につながる点が大きな魅力です。

組織全体の人材育成を体系的に進められる

総務・人事向け研修サービスは、部門単位や職階別に最適な研修カリキュラムを設計できるため、組織全体の人材育成を計画的に進められます。新任担当者の基礎教育から管理職のマネジメント研修まで、一貫した教育体制の構築が可能です。

社員のスキルレベルを平準化できるだけでなく、キャリアパスの明確化にもつながります。結果として、組織全体での人材育成の効率が高まり、長期的な人材基盤の強化に寄与します。

最新の法改正や実務知識を効率よく習得できる

総務・人事の分野は、法改正や社会制度の変化が頻繁に起こる領域です。研修サービスを利用すれば、専門講師や最新教材を通じて、最新の法令や実務対応を効率的に学べます。

担当者は常に最新の知識をもって業務を遂行でき、法的リスクの回避や適切な労務管理を実現できます。また、個人の知識に依存しない組織的な知識共有が可能になり、企業全体のコンプライアンス意識の向上も可能です。

総務・人事向け研修サービスを利用するデメリットや注意点

総務・人事向け研修サービスは多くのメリットがある一方で、次の点には注意しなければいけません。

• 研修内容が自社の課題に合わない可能性がある
• 受講者のモチベーション維持が難しい場合がある
• コストや工数が想定よりかかることがある

デメリットをよく理解したうえで、きちんと対策を立てておきましょう。

研修内容が自社の課題に合わない可能性がある

提供される研修プログラムは汎用的な内容が多く、自社の業務課題や人材レベルに合わないケースがあります。期待した効果が得られず、研修が形骸化してしまうおそれもあります。

カスタマイズ対応が可能な研修会社を選ぶことが有効です。自社の課題や人材育成方針を事前に共有し、目的に沿ったプログラムを設計してもらうことで、研修の効果を最大限に高められます。

受講者のモチベーション維持が難しい場合がある

研修内容が業務と結びついていない、受講形式が一方的といった場合、受講者のモチベーションが続かないことがあります。特にオンライン研修では集中力が途切れやすく、学習効果の低下につながることもあります。

集中力の低下を防ぐには、受講者が主体的に参加できる仕組みを取り入れることが重要です。グループワークやディスカッション形式を取り入れたり、業務と直結するテーマを選定したりすることで、受講者の学習意欲を維持しやすくなります。

コストや工数が想定よりかかることがある

研修の規模や内容によっては、講師費用や教材費、運営にかかる人件費などが積み重なり、当初の予算を上回る場合があります。社内での調整やスケジュール管理などにより、担当者の業務負担が増加する場合もあります。

このリスクを抑えるには、目的に応じて費用対効果を明確にすることが大切です。定額制のオンライン研修や、eラーニングの併用などを検討することで、コストを抑えながら継続的な教育を実現できます。

総務・人事向け研修サービスの導入を検討しよう

総務・人事向け研修サービスは、人事・労務業務の効率化や人材育成の質の向上に役立つだけでなく、組織全体の成長基盤を整える手段としても有効です。

自社の課題や育成方針に合わせてサービスを活用すれば、担当者の負担を減らしつつ、社員一人ひとりのパフォーマンスを高められます。特に近年では、eラーニングのように、時間や場所を問わず学びと管理を両立できる環境が整いつつあります。

導入を検討する際は、次のポイントを意識するとよいでしょう。

• 自社の課題解決に直結する内容・機能があるか
• 研修形式（対面・オンライン・eラーニング）が目的に合っているか
• サポート体制や導入実績が十分にあるか
• 継続的な運用がしやすい料金体系か

まずは各サービスの資料を比較し、自社の育成方針や業務体制に適したサービスを選ぶことから始めてみてください。