ランサムウェア対策おすすめ製品8選 企業が優先すべき対策と比較ポイント

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「ウイルス対策ソフトだけで足りるのか」「取引先からランサムウェアの対策状況を問われた」とお悩みではありませんか。 ランサムウェアの多くはVPN機器の脆弱性や窃取されたIDから侵入するため、入口・端末・組織全体の3層で備えます。中心になるのは侵入後の動きを検知するEDRで、監視の担い手がいなければMDRを組み合わせます。 本記事では、ランサムウェア対策の考え方と、おすすめの製品8選を比較します。

【30秒でわかるこの記事のポイント】

・侵入の入口はVPN機器の脆弱性や窃取されたIDが中心で、ウイルス対策ソフトだけでは防ぎきれない可能性がある

・入口対策・EDR・XDRの3層で備え、監視の担い手がいなければMDRを利用する

・カバー範囲、検知後の自動対応、監視の任せやすさ、既存環境との相性で選ぶ

目次

【比較表】ランサムウェア対策におすすめの製品

ランサムウェア対策におすすめの8製品を、対策の層と主な機能、検知後の自動対応、MDRの有無で比較しました。

たとえば、外部に公開しているVPN機器やサーバーを把握できていない場合は、IT資産を可視化して攻撃経路を予測する「TrendAI Vision One™ Cyber Risk Exposure Management」が候補です。修正プログラムを適用するまでの間も攻撃通信を止めたいなら、IPSの「TippingPoint™」が選択肢になります。

端末だけでなくメールやクラウドまで横断して監視したいなら「TrendAI Vision One™」、端末の対策と24時間の監視をまとめて任せたいなら「TrendAI Vision One™ Endpoint Security」がおすすめです。

ランサムウェア対策が企業に必要な理由

ランサムウェアの被害は企業の規模を問わず発生しており、復旧にかかる負担も小さくありません。警察庁によると、令和7年のランサムウェア被害の報告件数は226件でした※1。令和7年上半期の統計では、被害を受けた組織の約3分の2を中小企業が占め、調査・復旧に1,000万円以上を要した組織は59%に上っています※2。

被害は、事業の停止から取引先への影響、信用の低下へと連鎖しがちです。受発注システムが止まれば納品が遅れ、取引先の業務にも影響が及びます。こうした背景から、取引先がセキュリティ対策の状況をチェックシートで確認したり、サプライチェーン全体での対策を求めたりするケースも増えています。

※出典1:警察庁サイバー警察局「令和7年におけるサイバー空間をめぐる脅威の情勢等について」(2026年10月9日閲覧)
※出典2:警察庁サイバー警察局「令和7年上半期におけるサイバー空間をめぐる脅威の情勢等について」(2026年10月9日閲覧)

ランサムウェアの主な侵入経路

ランサムウェアの侵入経路でとくに多いのは、メールではなく、VPN機器やリモートデスクトップの脆弱性です。警察庁の資料でも、被害企業への調査で回答のあった侵入経路の大半を、VPN機器とリモートデスクトップが占めています※。

主な侵入経路は次の4つです。

  • VPN機器やリモートデスクトップの脆弱性:修正プログラムを適用していない機器の弱点を突かれる
  • 窃取された認証情報:漏えいしたIDとパスワードで、正規の利用者になりすまして侵入される
  • メールの添付ファイル・リンク:不審なファイルを開いたり、偽のサイトで情報を入力したりして感染する
  • 委託先・グループ会社経由:セキュリティ対策が手薄な取引先のネットワークを足がかりにされる

いずれも、正規の機器やIDを悪用する点が共通しています。外部に公開している機器の管理と、IDの不正利用への備えが対策の出発点です。

※出典1:警察庁サイバー警察局「令和7年におけるサイバー空間をめぐる脅威の情勢等について」(2026年10月9日閲覧)

ウイルス対策ソフトだけでは防ぎきれない理由

定義ファイル型のウイルス対策ソフトは、既知のマルウェアの侵入を防ぐのが主な役割です。定義ファイル(パターンファイル)とは、これまでに見つかったマルウェアの特徴をまとめたデータのことで、ソフトはファイルをこのデータと照合して、一致したものをマルウェアとして検知します。

照合の対象が既知のマルウェアに限られるため、特徴が登録されていない新しいマルウェアは検知できない場合があります。正規のIDやツールを使った侵入と潜伏は、マルウェアとして検知されにくいため、見逃しやすい傾向があります。

ランサムウェアの攻撃者は、侵入してすぐに暗号化するとは限りません。ネットワーク内で権限を広げ、データを盗み出してから暗号化に移るケースが多く見られます。

そのため、侵入されることを前提に、侵入後の不審な動きを検知して封じ込める対策が欠かせません。この役割を担うのが、後述するEDRです。

【ランサムウェア対策の考え方】入口・端末・組織全体の3層

ランサムウェアは複数の段階を踏んで被害を広げるため、1つの製品ですべてを防ぐことは現実的ではありません。侵入の入口、端末の内部、組織全体の3層に分けて対策を重ねる「多層防御」の考え方を取り入れましょう。

どこか1層が破られても、ほかの層で検知や遮断ができれば、被害の拡大を食い止められます。まずは自社の対策を3層にあてはめ、どこが手薄かを確認してください。

入口対策:侵入の経路をふさぐ

入口対策は、攻撃者がネットワークに入ってくる経路そのものをふさぐ対策です。外部に公開しているVPN機器やサーバーを把握し、脆弱性を放置しないことが求められます。

具体的には、外部公開資産の洗い出しと脆弱性の管理に加え、IPS(侵入防止システム)による攻撃通信の遮断、多要素認証によるIDの不正利用防止などを組み合わせます。

たとえば、「TrendAI Vision One™ Cyber Risk Exposure Management」は社内外のIT資産を可視化し、攻撃経路を予測します。「TippingPoint™」は、ネットワーク上の攻撃通信を検知して遮断するIPSです。

端末の対策:侵入後の動きを検知して封じ込める

端末の対策は、入口をすり抜けた攻撃者の動きを、PCやサーバーの内部で検知する対策です。中心になるのは、端末の挙動を常に記録し、不審な動きを見つけて対処するEDR(Endpoint Detection and Response)です。

不審な動きを検知した端末をネットワークから自動で隔離できれば、ほかの端末への感染拡大を初期段階で止められます。製品によっては、ランサムウェアが暗号化したファイルを攻撃前の状態に戻すロールバック機能を備えています。ただし、ロールバックの対象は、攻撃を受ける前にEDRが導入されていた端末に限られます。

たとえば、「CrowdStrike Falcon」、「SentinelOne Singularity」、「Cybereason EDR」、「Microsoft Defender for Endpoint」が該当します。

組織全体の対策:複数の領域をまとめて監視する

組織全体の対策は、端末だけでなく、メールやネットワーク、クラウドのログを統合して監視する対策です。この役割を担うのが、XDR(Extended Detection and Response)です。

ランサムウェアの侵入経路は1か所にとどまらないため、複数の領域を横断して追えれば、どこから侵入され、どこまで影響が広がったのかを把握しやすくなります。端末ごとのアラートを個別に見るより、調査にかかる時間を短縮可能です。

たとえば、「TrendAI Vision One™」は端末やメール、ネットワーク、クラウドにまたがる脅威を統合して可視化します。

ツールと並行して進めたい運用の対策

ツールを導入しても、修正プログラムの未適用や不要な権限が残っていれば、侵入の余地は残ります。次の5つの対策を、ツールの導入と並行して進めましょう。

ネットワークから分離したバックアップを取得する

バックアップは、暗号化されたデータを復旧するための重要な備えです。社内ネットワークにつながったままのバックアップは、本番のデータと一緒に暗号化されるおそれがあります。

ネットワークから切り離した媒体への保存や、書き換えできない形式での保存を組み合わせ、復元の手順も定期的に試しておきましょう。バックアップの方法を見直したい方は、以下の記事も参考にしてください。

修正プログラムを速やかに適用する

VPN機器やOS、業務アプリケーションのメーカー・ベンダーが脆弱性を公表したら、修正プログラムを速やかに適用しましょう。侵入経路の大半を占める機器の脆弱性は、修正プログラムの適用でふさげるものが多くあります。

使っていない回線や機器は停止し、外部に公開する機器そのものを減らしておくと、管理の負担も抑えられます。

アカウントの権限を最小限にする

攻撃者は侵入後、管理者権限を奪って感染を広げようとします。業務に必要な範囲だけの権限を付与し、管理者アカウントの数を絞っておきましょう。

VPNやリモートデスクトップ、クラウドサービスへのログインには、多要素認証を設定します。IDとパスワードが漏えいしても、不正なログインを防げる可能性が高まります。

従業員への教育と訓練を行う

メールの添付ファイルやリンクからの感染を防ぐには、従業員一人ひとりの注意が欠かせません。不審なメールの見分け方や、気づいたときの報告先を周知しておきます。

標的型メールの訓練を定期的に実施すると、知識が実際の行動に結びつきやすくなります。

感染時の対応手順を決めておく

感染が疑われたときに、誰が何をするかを手順書にまとめておきましょう。端末の切り離しや社内外への連絡を迷わず進められれば、被害の拡大を抑えられる場合があります。

連絡先には、社内の責任者だけでなく、警察やセキュリティベンダー、インシデント対応の相談先も含めておきましょう。感染時に企業がとるべき行動は、以下の記事で詳しく解説しています。

ランサムウェア対策製品の選び方

ランサムウェア対策製品は、次の4つの観点で選びましょう。

  • 自社に足りない対策の層をカバーできるか
  • 検知後の隔離や遮断を自動で行えるか
  • 24時間の監視を任せられるMDRがあるか
  • 既存のIT環境やセキュリティ製品と相性がよいか

自社に足りない対策の層をカバーできるか

最初に、現状の対策を入口・端末・組織全体の3層で棚卸しし、空いている層から補いましょう。すでに導入している製品と同じ層を厚くしても、空いている層からの侵入リスクが残る可能性があります。

端末にウイルス対策ソフトしか入れていない企業では、侵入後の動きを検知するEDRを検討することがおすすめです。外部に公開している機器の数が多く、全体を把握しきれていない場合は、脆弱性診断ツールやUTM(統合脅威管理)などの入口対策の製品もあわせて検討しましょう。

暗号化されたファイルを元に戻すロールバック機能があるか

EDRの中には、ランサムウェアが暗号化や変更を加えたファイルを、攻撃前の状態に戻すロールバック機能を備えた製品があります。たとえば「SentinelOne Singularity」は、ランサムウェアの攻撃を検知すると、変更されたファイルを攻撃前の状態に戻す機能を提供しています。

ただし、ロールバックの対象は、攻撃を受ける前にEDRを導入していた端末に限られます。バックアップとあわせて、復旧の手段を二重に用意しておきましょう。

24時間の監視を任せられるMDRがあるか

EDRは導入するだけでは効果を発揮せず、アラートを確認して判断する人が必要です。ランサムウェアの攻撃は担当者が不在になる夜間や休日を狙って行われるケースもあるため、24時間体制で監視できるかを確認しましょう。

社内で24時間の監視体制を組むのが難しい場合は、MDR(Managed Detection and Response)が選択肢になります。MDRは、EDRの監視と初期対応を専門家に任せるサービスです。たとえば「CrowdStrike Falcon」は、監視と対応を専門家に任せるMDRを提供しています。

MDRは、検知の通知だけを受けるものから、端末の隔離まで代行するものまで対応範囲に幅があります。夜間や休日に検知した場合、どこまで対応してもらえるかを確認しておきましょう。

既存のIT環境やセキュリティ製品と相性がよいか

対応するOS(Windows、macOS、Linuxなど)と、既存のウイルス対策ソフトからの置き換えや併用の可否を確認しましょう。サーバーやmacOSの端末が混在している企業では、すべての端末を同じ製品で管理できるかが運用の手間を左右します。

利用中のクラウドサービスに含まれるセキュリティ機能との重複にも注意しておきたいところです。たとえばMicrosoft 365の上位プランを契約している場合は、「Microsoft Defender for Endpoint」を追加費用なしで使えるケースがあります。新たに契約する前に、現在のライセンスの範囲を確認しましょう。

【入口対策・組織全体】おすすめのランサムウェア対策製品3選

侵入の入口をふさぐ製品と、組織全体を横断して監視する製品を紹介します。外部公開資産の把握や攻撃通信の遮断、複数領域の統合監視に対応する3製品を取り上げました。

  • 社内外の既知・未知のIT資産を可視化し、管理外の機器も洗い出す
  • AIで攻撃経路を予測し、対策の効果が高いポイントを示す
  • 資産の重要度や脅威の動向を踏まえ、リスクをスコアで表示する

TrendAI Vision One™ Cyber Risk Exposure Managementは、トレンドマイクロが提供するリスク管理の製品です。社内外の既知・未知のIT資産を可視化し、管理されていない機器からの侵入リスクまで洗い出します。

AIが攻撃されうる経路を予測し、対策の効果が高いポイントを示すため、侵入される前に優先して対処すべき脆弱性を判断可能です。脆弱性の情報は、トレンドマイクロの脆弱性発見プログラムの知見をもとに評価されます。

リスクはダッシュボード上でスコアとして表示されるので、外部に公開している機器を網羅的に把握できていない企業や、経営層に対策の状況を説明したい企業におすすめです。

TrendAI Vision One™ Cyber Risk Exposure Managementの料金プラン・価格

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TippingPoint™

  • ネットワーク上の通信を検査し、攻撃通信をリアルタイムに遮断する
  • 修正プログラムを適用するまでの間、仮想パッチで既知の脆弱性を保護する
  • TrendAI Vision One™との連携で、検知から対応までを一元化する

TippingPoint™は、トレンドマイクロが提供するネットワーク型のIPSです。ネットワーク上の通信を検査して、脆弱性を狙った攻撃通信をリアルタイムに遮断します。

既知の脆弱性に対しては仮想パッチを提供しているため、VPN機器や業務システムの修正プログラムをすぐに適用できない場合でも、攻撃を受けるリスクを下げられます。暗号化された通信の検査にも対応可能です。

TrendAI Vision One™と連携すると、ネットワークで検知した脅威を端末やメールの情報とあわせて調査できます。機器の更新が追いつかず、修正プログラムの適用までの備えを強化したい企業におすすめです。

TippingPoint™の料金プラン・価格

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TrendAI Vision One™

  • 端末、メール、ネットワーク、クラウドにまたがる脅威を統合して可視化する
  • AIを活用し、セキュリティ運用の負担を減らす
  • リスクスコアで組織のサイバーリスクを把握できる

TrendAI Vision One™は、トレンドマイクロが提供するセキュリティ運用のプラットフォームです。端末だけでなく、メールやネットワーク、クラウドといった複数の領域にまたがる脅威を統合して可視化します。

複数の領域のログをまとめて分析できるため、どこから侵入され、どこまで影響が広がったのかを1つの画面で追えます。AIによる運用支援もあり、限られた人数でアラートの確認と調査を進めやすい製品です。

組織のサイバーリスクをスコアで示す機能は、経営層や取引先に対策の状況を説明する材料にもなります。端末の保護にとどまらず、組織全体の監視体制を整えたい企業におすすめです。

TrendAI Vision One™の料金プラン・価格

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【端末の対策】おすすめのEDR5選

侵入後の動きを端末で検知して封じ込める、おすすめのEDRを紹介します。検知後の自動対応や24時間の監視サービスに対応する5製品を取り上げました。

TrendAI Vision One™ Endpoint Security

  • PCやサーバー、クラウドワークロードの防御・検知・対応をまとめて提供する
  • 仮想パッチで、修正プログラムを適用するまでの脆弱性を保護する
  • オプションのMDRで、24時間365日の監視を受けられる

TrendAI Vision One™ Endpoint Securityは、トレンドマイクロが提供するエンドポイントセキュリティです。専用のエージェントが端末の挙動を監視し、AIと機械学習で不審な動きを検知すると管理者に通知します。

XDR機能により、メールやサーバー、クラウドサービス、ネットワークを横断して脅威を調査できます。仮想パッチ機能は、修正プログラムを適用するまでの間、既知の脆弱性を狙った攻撃から端末を保護します。

オプションのMDRを利用すれば24時間365日の監視を任せられるため、情報システムの担当者が少なく、夜間や休日のアラートに対応しきれない企業におすすめです。

TrendAI Vision One™ Endpoint Securityの料金プラン・価格

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CrowdStrike Falcon

  • クラウド型のEDRで、端末に軽量なエージェントを入れて導入する
  • 監視と対応を専門家に任せるMDRを提供している
  • ベンダー自身がインシデント対応サービスを提供している

CrowdStrike Falconは、クラウドストライクが提供するクラウド型のエンドポイントセキュリティです。端末に軽量なエージェントを入れ、クラウド上で脅威を分析する仕組みのため、自社でサーバーを用意せずに導入を進められます。

監視と対応を専門家に任せるMDRや、インシデントが発生した際の調査・対応サービスも提供しています。平時の監視から有事の対応までを、同じベンダーに任せる体制を組めます。

世界的に導入実績が多く、グローバルに拠点を持つ企業や、海外の取引先から対策状況を問われる企業におすすめです。

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SentinelOne Singularity

  • AIが脅威を自律的に検知し、対応まで進める
  • ランサムウェアによって変更されたファイルを元に戻すロールバック機能がある
  • MDRや侵害対応のサービスを提供している

SentinelOne Singularityは、センチネルワンが提供するAIを活用したセキュリティプラットフォームです。ランサムウェアの攻撃を検知すると、暗号化や変更を受けたファイルを攻撃前の状態に自動で戻すロールバック機能を備えています。

AIが端末上の振る舞いから脅威を判断するため、未知の攻撃にも対応しやすいのが特徴です。24時間の監視を担うMDRや、侵害が起きた際の調査・対応サービスも提供しており、監視から有事の対応までを任せたい企業におすすめです。

SentinelOne Singularityの料金プラン・価格

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Cybereason EDR

  • 攻撃の一連の流れを可視化し、全体像を把握できる
  • 日本語の管理画面と国内のサポート体制がある
  • 監視と対応を任せられるMDRを提供している

Cybereason EDRは、サイバーリーズンが提供するEDRです。端末で起きた不審な動きを関連づけて分析し、攻撃がどこから始まりどこまで広がったのかという全体像を可視化します。

日本語の管理画面と国内のサポート体制があり、英語の画面に不安がある担当者でも運用を始めやすい製品です。

監視と対応を任せられるMDRも提供しているため、情報システムの担当者が少ない企業でも、24時間の監視体制を整えられます。

Cybereason EDRの料金プラン・価格

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Microsoft Defender for Endpoint

  • Windowsに組み込まれた仕組みを使い、エージェントの追加なしで導入しやすい
  • 検知したアラートの調査と修復を自動で進める
  • Microsoft 365の上位プランに含まれる場合がある

Microsoft Defender for Endpointは、マイクロソフトが提供するエンドポイントセキュリティです。Windowsに組み込まれたセンサーを使うため、Windows端末が中心の企業では新たなエージェントを配布せずに導入を進めやすい製品です。

検知したアラートを自動で調査し、不審なファイルの隔離や修復までを進める機能を備えています。macOSやLinux、モバイル端末にも対応可能です。

Microsoft Defender for Endpointの料金プラン・価格

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EDRの機能や選定ポイントについては以下の記事も参考にしてください。

ランサムウェア対策でよくある質問

ランサムウェア対策を検討するときによく挙がる質問に回答します。

中小企業でもランサムウェア対策は必要ですか?

中小企業でもランサムウェア対策は必要です。警察庁の統計では、令和7年上半期にランサムウェアの被害を受けた組織の約3分の2が中小企業でした※。

中小企業は、取引先の大企業を狙う攻撃の足がかりにされるケースもあります。自社の被害を防ぐだけでなく、取引を続けるための条件として対策を求められる場面も増えています。

※出典:警察庁サイバー警察局「令和7年上半期におけるサイバー空間をめぐる脅威の情勢等について」(2026年10月9日閲覧)

ウイルス対策ソフトだけで十分ですか?

既知のマルウェアの侵入を防ぐには有効ですが、ランサムウェア対策としては十分ではありません。正規のIDや機器の脆弱性を使った侵入は、ウイルス対策ソフトでは検知されにくいためです。

侵入後の動きを検知するEDRとの併用を検討しましょう。

バックアップがあればランサムウェア対策は十分ですか?

バックアップは暗号化されたデータを復旧する備えになりますが、それだけでは十分ではありません。近年は、データを暗号化する前に盗み出し、「公開されたくなければ支払え」と脅す二重恐喝の手口が広がっています。

バックアップで復旧できても、盗まれた情報の公開を防ぐことは難しいです。侵入を防ぐ対策や、侵入後の動きを検知する対策と組み合わせましょう。

EDRとXDRはどちらを選べばよいですか?

まず端末の内部を守りたいならEDR、メールやネットワーク、クラウドまで横断して追いたいならXDRがおすすめです。

ウイルス対策ソフトしか導入していない企業は、EDRから始めると端末の対策の空白を埋められます。複数の領域のログを統合して調査したい企業や、監視の範囲を広げたい企業は、XDRを検討しましょう。

3層の対策を組み合わせて、ランサムウェアの侵入と被害の拡大を防ごう

ランサムウェア対策製品を選ぶときの要点をまとめます。

  • ランサムウェアの侵入経路は、VPN機器の脆弱性や窃取されたIDが中心
  • ウイルス対策ソフトだけでは、正規のIDやツールを使った侵入を見逃しやすい
  • 入口・端末・組織全体の3層で対策を重ね、自社に足りない層から補おう
  • 監視の担い手がいなければ、24時間の監視を任せられるMDRの組み合わせがおすすめ
  • バックアップや修正プログラムの適用など、運用の対策もツールと並行して進めよう

気になる製品が見つかったら、資料を取り寄せて対策の範囲とMDRの対応内容を見比べてください。

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