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[ええじゃない課Biz×BOXIL] 注目のITツールを紹介 - 2022年3月20日放送分

記事の情報は2022-04-04時点のものです。
TOKYO MXで放送されている「ええじゃない課Biz」は業務効率化に役立つITツールを紹介する情報番組です。SaaSマーケティングプラットフォーム「BOXIL」はIT/SaaSツールの専門家として本番組に出演。2022年3月20日の放送内容を紹介します。

ええじゃない課Bizとは

「ええじゃない課Biz」は、業務効率化に役立つITツールを紹介する情報番組です。

<番組詳細>

  • 番組名:ええじゃない課Biz
  • 放送局:TOKYO MX(関東ローカル 東京・埼玉・千葉・神奈川・茨城およびYouTube 他)
  • 放送日時: 2021年4月4日(日)25:35~26:05 以降、隔週放送
  • ジャンル: デジタル情報番組
  • ターゲット: 30~35歳のビジネスパーソン

本記事では、2022年3月20日放送の番組内で紹介された注目のITツールを一気に紹介します。

バリプラ

「バリプラ」は、ホテル・ブライダル専門の人材マッチングアプリです。

人手を求める企業がバリプラに求人情報を掲載すると、ホテル・ブライダルの現場で働きたいワーカーが求人に応募してマッチングが完了。人材とすぐにつながり、仕事を依頼できます。繁忙期の短期的な増員や、週末だけ人員を補充したいときにも大助かりのアプリです。

ホテル・ブライダルの現場に必要な接客マナーもバイト前研修を受けてもらえるので安心。アプリ上で勤怠管理や労務管理も行え、勤務後の給与明細・源泉徴収などもWeb上で発行できます。アプリの使い方や求人掲載への不明点も、サポートへの相談で解消できます。

費用は成功報酬のみで、初期費用や掲載料はかからないのもポイントです。

J'sNAVI NEO

「J'sNAVI NEO」は、電子帳簿保存法に対応する経費精算システムです。従来は紙で行っていた経費精算をクラウド上で簡単に処理できます。

たとえば、交通費の精算を経理担当者に紙で提出する場合、申請側は申請書に間違いなく記入する必要があります。つい面倒で後回しにしてしまい、月末にまとめて提出してしまう方も多いのではないでしょうか。

そうすると、経理担当者は忙しい月末にまとめて精算業務をしなければならず、毎月月末は残業になるケースも少なくありません。

J'sNAVI NEOを導入すると、会社の社員用クレジットカードの利用明細を精算書に取り込み、または紙の領収書をスマートフォンで撮影して精算書に紐付けて、システム上で経費精算を行えます。

精算情報は会計システムにも自動で連携され、勘定科目の適用を選択するだけで自動で仕訳されます。出張の日当を自動で計算するシステムや、国内外のチケット手配もシステム上で完結。申請側・経理側の業務を大幅に効率化できます。

AIsee(アイシー)

「AIsee」は、過去の実績から販売・在庫・来場者数をAIが予測してくれるシステムです。

AIを搭載したツールは専門的な知識がなければ使えないというイメージを持たれがちですが、AIseeなら知識やスキルがなくても簡単に利用できます。

予測データを表示するために必要な物は、自社にある実績データのみ。実績データを取り込んだあとは、システムにあらかじめセットされている予測モデルを選択するだけで分析結果を表示できます。

たとえば、小売店なら「受注・売上予測モデル」を選択し、分析結果を見て仕入れ量や販促の計画を立てられます。店舗の場合、「来場者数予測モデル」の活用で、予測に応じたシフト調整やイベントの計画が可能です。

初期費用ゼロ、月額5万5,000円から利用できる、低コストかつ高機能なAIツールです。

再就職支援サービス

「再就職支援サービス」は「公益財団法人 産業雇用安定センター」が運営する、企業間の人材の橋渡しを無料で実施しているサービスです。

早期退職の募集や事務所の閉鎖などで雇用調整が必要な場合、再就職支援サービスに支援を依頼することでカウンセリングから再就職先の紹介などを行ってもらえます。

そのほか、事業の拡大や欠員などで人材を確保したい場合、求人申し込みを行うことで、ニーズにマッチする人材を紹介してもらうことも可能です。

人材を送り出す企業は、従業員の承諾を得た上で産業雇用安定センターに求職者の情報を共有します。同センターは、求職者へのカウンセリングや就職活動のアドバイスを行いつつ、求職者本人の希望に添った求人情報を提供します。

人材を受け入れたい企業は、求人情報を同センターに共有すると、登録されている求職者の中から要件にマッチする人材を見つけ企業に提案してもらえます。

これらのサービスの利用に費用はかかりません。人材の確保に課題を抱えている企業も気軽に利用できるサービスです。

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