[ええじゃない課Biz×BOXIL] 注目のITツールを紹介 - 2024年7月21日放送分

最終更新日：2024-08-01（記事の情報は現在から143日前のものです）

TOKYO MXで放送されている「ええじゃない課Biz」は業務効率化に役立つITツールを紹介する情報番組です。SaaSマーケティングプラットフォーム「BOXIL」はIT/SaaSツールの専門家として本番組に出演。 2024年7月21日の放送内容を紹介します。

ええじゃない課Bizとは

「ええじゃない課Biz」は、業務効率化に役立つITツールを紹介する情報番組です。

＜番組詳細＞

番組名：ええじゃない課Biz
放送局：TOKYO MX（関東ローカル　東京・埼玉・千葉・神奈川・茨城およびYouTube 他）
放送日時： 2021年4月4日（日）25:35～26:05　以降、隔週放送
ジャンル：デジタル情報番組
ターゲット： 30～35歳のビジネスパーソン
本記事では、 2024年7月21日放送の番組内で紹介された注目のITツールを一気に紹介します。

無溶剤UVコーティング

無溶剤UVコーティングは、工場の床専用の保護剤です。無機溶剤のコーティング剤で、紫外線を照射すると数秒で硬化する特徴を持ちます。

無溶剤UVコーティングは、刺激臭がなく安全性が高いため、さまざまな工場の床に施工できます。コーティングを行うことで、床の傷を防げるだけでなく、油や薬品による汚れ、フォークリフトのタイヤ痕などから床を保護し、メンテナンス性を向上できることも利点です。

コーティングは、塗装が長持ちするように保護する施工です。塗装の上にコーティング処理を施すことで、塗料の経年劣化を抑える効果も期待できます。

汚れてしまった床や、古くなった床の場合でも、塗装を協力会社に依頼する形で、塗装からコーティングまで一貫して対応してもらえます。

Flexcom Pay

Flexcom Payは、クリニック向けのキャッシュレス精算機です。

医療機関の会計は現金以外で行えないケースがいまだ多くあり、患者とスタッフの両者に負担がかかってしまうことがあります。とはいえ、コスト面や設置スペースの問題からキャッシュレス精算機を導入してのキャッシュレス対応は難しい医療機関もあるでしょう。

Flexcom Payを導入することで、現金だけでなくクレジットカードや二次元コード、電子マネーなど、さまざまな決済方法に対応できます。

現金での会計では、スタッフ側には呼び出しや現金を数え、釣り銭を渡すなどの手間が発生します。患者側からすると、呼び出しまで待機し、現金を数えて支払うなどの負担があります。Flexcom Payにより、これらの手間や負担を解消し、業務を効率化できることに加え、ヒューマンエラーの防止も図れます。

Flexcom Payは、本体のサイズがコンパクトなことも利点です。小規模なクリニックにも設置しやすく、スペースの問題で精算機を設置できなかったケースにも対応できる可能性があります。

現場一番

現場一番は、建築業界のDXに役立つ施工管理アプリです。このアプリは現場をよく知る元大工の現役工務店社長が開発しており、現場でよくある困りごとの解消や業務効率化に寄与します。

建設の現場では情報共有をアナログで行っているケースも多く、電話やメールでの連絡が頻繁に必要になることもあり、情報共有のために多くの時間を割く必要がありました。現場一番を活用することで、アプリ上でリアルタイムに情報が共有できるようになるだけでなく、紙で管理されていた図面や工程表などの必要書類もスマートフォンからすぐにチェックできます。

現場一番は、職人目線で設計された、デジタルが苦手な方でも容易に扱えるよう開発されたアプリです。たとえば、グループチャットで担当者に無関係な内容が続くことで大切な情報を見逃してしまうことがあります。現場一番の場合、担当者には必要な情報のみが届くように設定されているため、大切な情報を見落とすことがありません。

さらには、チームワーク向上の効果も期待できます。多くの人が出入りする建築現場では、今誰が現場にいるのかを正確に把握することは難しいでしょう。現場一番の入退場機能を活用することで、現場での人の出入りを関係者全員で共有できます。これにより、今現場にいる人の把握が容易になるだけでなく、協力が生まれやすい環境を構築できます。

また、現場配信カメラ機能の活用で、現場まで足を運んで状況を確認する作業から解放されます。

日立の生成AI ~未来への挑戦~

日立の生成AI　~未来への挑戦~は、近年話題の生成AIの活用促進で社会課題解決を目指すプロジェクトです。

国内では、労働人口の減少による人手不足が大きな課題となっています。とくに、コールセンターで働くオペレーターや、現場で作業する作業員や保守員など、「フロントラインワーカー」と呼ばれる人たちの不足が深刻化しています。

解決策の一つとして、生成AIに大きな期待が寄せられています。そこで日立グループは、社内のさまざまな業務で生成AIを活用し蓄積したナレッジをもってこれら社会課題の解決に取り組もうとしています。

たとえば、日立のコールセンターでは、問い合わせ内容に応じてオペレーターが調査を行い回答を作成しています。この業務に生成AIを用いて、作業効率やサービス品質の向上に取り組んでいます。営業担当においては、顧客への提案を練る際に生成AIを活用し、顧客が抱える悩みや解決方法をAIとともに考えているとのことです。

日立では本人の代理となり業務を行うデジタルクローン技術の開発や、業務訓練ができるメタバース空間の開発、機械と直接応答ができる「話す機械」の技術開発などを進めています。人が行ってきたさまざまな業務を、生成AIがサポートする未来がすぐそこまで来ています。