モビリティ

フードデリバリーサービスにより、これまで出前を行っていなかった飲食店の料理を手軽に食べられるようになった。現在は人間の配達員が食品を運んでくるが、世界では自動走行ロボットや自律飛行ドローンによる自動配達が広まり始めている。フードデリバリーはほかの荷物の配達と違って自動化しやすいからだ。

ついに「空飛ぶクルマ」が販売目前まできた。オランダ企業が発表した「PAL-V Liberty Pioneer Edition」は約6,700万円。また価格は非公開だが、テレフギアも「Transition」を今年中に発売するとしている。乗用ドローンを活用した空飛ぶタクシーサービスも着々と試験飛行を重ねている。空飛ぶクルマに乗れる時代は、意外と早く来るかもしれない。

トヨタ自動車は11月1日、車のサブスクリプションサービス「KINTO」の展開を発表した。税金や保険、メンテナンスなどがパッケージ化されており、月額定額のサブスクリプションモデルで、より手軽に車を楽しんでもらいたいという。サービス開始は2019年初めを予定している。

2050年、日本国内ガソリン車廃止へ。世界各国も電気自動車導入へ本腰を入れ始めています。そこで、EVの新たなバッテリー「全固体電池」が注目されています。電気自動車に注力しているトヨタやテスラが開発に莫大な資金を投入しているのです。全固体電池はスマートシティや新たなモビリティにも応用され、電気自動車だけでなく、私たちの生活そのものを変えると言われています。本記事では、EVを取り巻く環境と課題、そして現状を打破しうる全固体電池の可能性をインフォグラフィックで図解します。

自動運転車を信頼する消費者は増えているが、その度合いは地域によって大きく異なる。各国の交通事情や産業構造、技術浸透度などの違いが複雑に絡み合い、こうした差異が表面化したのだろう。日本や中国などの消費者を対象とする調査結果から具体的な数字を取り出し、どのような相違があるのか見ていく。

モビリティサービス・プラットフォームを運営するmellowは6月18日、MaaS市場の現状を可視化するため、MaaSカオスマップ(2018最新版)を公開した。これには、世界のMaaS関連スタートアップを中心に8業種115社掲載している。また、各カテゴリの代表的なプレイヤーに関する調査コメントも掲載している。

住友商事は、エアモビリティ分野の新規事業創出のため、エアタクシー開発などを手がける米国Bell Helicopter Textronと業務提携を結んだ。2020年代半ばをめどに、日本での「空飛ぶクルマ」実用化を目指す。

三菱重工業が、自動運転で火元へ走り放水する消防ロボットシステムを発表した。石油コンビナートなど隊員の接近が困難な火災現場での活用を想定している。放水砲ロボットなど複数のロボットで構成されており、1台の専用車にのせて現場へ移動できる。

ソフトバンクは11月28日、ソフトバンクグループのリアライズ・モバイル・コミュニケーションズと、UberJapanが配車システムの連携を開始することを発表した。Uberが他社の配車システムと連携するのは日本初のことで、これによりUber側でタクシーの状態を把握し、より効率的な配車サービスが可能になるという。

経済産業省・国土交通省は、自動運転レベル4相当の車両を用いて、11月19日に公道で実証実験を行うことを発表した。遠隔にいる1人の運転者が、2台の自動走行車両を遠隔監視・操作するという実験で、世界初の試みだという。これが成功すれば、無人走行のさまざまな移動サービスの実現に向け、大きな一歩となる。

AndroidだけでなくiPhone端末でも利用されはじめたワイヤレス充電について、基本的な仕組みや規格、ワイヤレス充電を利用するメリットなどについて解説します。家庭への導入も視野に、おすすめのワイヤレス充電器についても紹介。検討している人は参考にしてください。

自動運転車を使いたいと答える消費者の割合は、1年後という条件なら25％だが、5年後だと過半数の52％に急増する。自動運転技術に期待する人は59％おり、恐怖や不安を感じている人もいるが、消費者はおおむね楽観的だ。ただし、業界関係者の認識は消費者と若干ずれており、丁寧に理解を広げて段階的に受け入れてもらう必要がある。

トヨタ自動車とパナソニックは5月9日、住宅事業の統合を発表した。2020年1月を目指し合弁会社を設立する。トヨタが力を入れるモビリティ領域の知見と、パナソニックが培ってきた生活関連テクノロジーの知見を生かし、街づくりを強化する。

米国で個人間カーシェアを手がけているゲットアラウンドが、欧州の同業大手ドライビーを3億ドル（約335億円）で買収し、500万ユーザーを抱える世界最大規模の事業者となった。ゲットアラウンドは、トヨタやソフトバンクも出資している注目企業である。日本ではまだなじみのない個人間カーシェアだが、世界では広まりを見せている。

移動手段がサービス化する「MaaS（マース）」のなかでも、特にトラック輸送業務をサービスとしてとらえる「タース（Truck as a Service：TaaS）」という概念が存在する。ICTや自動運転といった技術の応用により、世界TaaS市場は2025年に794億2,000万ドル（約8兆8,800億円）超へと急成長する見通しだ。この機会をつかむため、トラック業界はどう対応すべきだろうか。

On January 15, JapanTaxi established a new Mobility Research and Development Division, with the goal of using big data collected from taxis to provide a host of corporate solutions and usher in a new age of transportation.

電気自動車（EV)、自動運転、コネクテッド・カー、MaaS（マース）と、AIやICTなど技術の発展で、自動車業界は「100年に一度の変革期」を迎えている。自動車メーカーが今後も発展していくには、技術を貪欲に吸収しなければならない。ところが、世界と日本では自動車業界の意識に大きな開きがあり、新技術への関心が低いようだ。エンジンを捨てられない日本の自動車メーカーは、この変革期を乗り切れるだろうか。

トヨタが電気自動車（EV）普及へ向けて、パナソニックとの協業を発表した。EVの主要部品である車載用電池について研究開発や製造を行う合弁会社を、2020年末までに設立する。現行の電池では航続距離や充電時間などに課題がありEV普及が進んでいない。より高性能な「全固体電池」の早期実用化も期待されるなかでの新会社設立となった。

JapanTaxiは1月15日、タクシーから取得できるビッグデータを活用して、様々な企業へソリューションの提供を行う移動の未来を創る部署として「モビリティ研究開発部」を設立した。

自動運転車が当たり前になれば、自動車を運転する行為は不要になる。しかし、必要に迫られて運転している人ばかりでなく、ドライブを楽しむ人は世界的にも多い。ただし日本では、運転に自信がなく楽しめない人が他国より多いようだ。自動運転への期待と不安は拮抗している。