モビリティ

2050年、日本国内ガソリン車廃止へ。世界各国も電気自動車導入へ本腰を入れ始めています。そこで、EVの新たなバッテリー「全固体電池」が注目されています。電気自動車に注力しているトヨタやテスラが開発に莫大な資金を投入しているのです。全固体電池はスマートシティや新たなモビリティにも応用され、電気自動車だけでなく、私たちの生活そのものを変えると言われています。本記事では、EVを取り巻く環境と課題、そして現状を打破しうる全固体電池の可能性をインフォグラフィックで図解します。

AndroidだけでなくiPhone端末でも利用されはじめたワイヤレス充電について、基本的な仕組みや規格、ワイヤレス充電を利用するメリットなどについて解説します。家庭への導入も視野に、おすすめのワイヤレス充電器についても紹介。検討している人は参考にしてください。

トヨタ自動車とパナソニックは5月9日、住宅事業の統合を発表した。2020年1月を目指し合弁会社を設立する。トヨタが力を入れるモビリティ領域の知見と、パナソニックが培ってきた生活関連テクノロジーの知見を生かし、街づくりを強化する。

米国で個人間カーシェアを手がけているゲットアラウンドが、欧州の同業大手ドライビーを3億ドル（約335億円）で買収し、500万ユーザーを抱える世界最大規模の事業者となった。ゲットアラウンドは、トヨタやソフトバンクも出資している注目企業である。日本ではまだなじみのない個人間カーシェアだが、世界では広まりを見せている。

移動手段がサービス化する「MaaS（マース）」のなかでも、特にトラック輸送業務をサービスとしてとらえる「タース（Truck as a Service：TaaS）」という概念が存在する。ICTや自動運転といった技術の応用により、世界TaaS市場は2025年に794億2,000万ドル（約8兆8,800億円）超へと急成長する見通しだ。この機会をつかむため、トラック業界はどう対応すべきだろうか。

電気自動車（EV)、自動運転、コネクテッド・カー、MaaS（マース）と、AIやICTなど技術の発展で、自動車業界は「100年に一度の変革期」を迎えている。自動車メーカーが今後も発展していくには、技術を貪欲に吸収しなければならない。ところが、世界と日本では自動車業界の意識に大きな開きがあり、新技術への関心が低いようだ。エンジンを捨てられない日本の自動車メーカーは、この変革期を乗り切れるだろうか。

トヨタが電気自動車（EV）普及へ向けて、パナソニックとの協業を発表した。EVの主要部品である車載用電池について研究開発や製造を行う合弁会社を、2020年末までに設立する。現行の電池では航続距離や充電時間などに課題がありEV普及が進んでいない。より高性能な「全固体電池」の早期実用化も期待されるなかでの新会社設立となった。

自動運転車が当たり前になれば、自動車を運転する行為は不要になる。しかし、必要に迫られて運転している人ばかりでなく、ドライブを楽しむ人は世界的にも多い。ただし日本では、運転に自信がなく楽しめない人が他国より多いようだ。自動運転への期待と不安は拮抗している。

日本発のEV充電規格「チャデモ」と、チャデモ由来の中国系規格「GB/T」が、連携する方向へ動き出した。現在のEVは、時間のかかる充電、走れる距離の短さなど、バッテリーに起因する短所が目立つ。充電規格の整理や新たなバッテリー技術は、EVシフトを加速するだろうか。