大企業向け「健康管理システム」おすすめ5選！選定のポイントと導入のメリット

大企業が抱える健診業務の課題

健康管理システムを導入していない大企業が健康管理で抱えている課題についてまとめました。あなたの企業でも同様の課題を抱えていれば、大企業向けの健康管理システムで解決できる可能性があります。

従業員数が多く、健康診断の管理業務が煩雑

大企業では従業員数が多いため、健康診断の予約から受診、結果の集計、事後措置まで、一連の管理業務が煩雑になりがちです。とくに、健康診断の実施時期が集中すると、予約状況の確認や受診漏れへの対応などに追われ、担当者の負担が大きくなります。

また、従業員の所属部署や勤務地が多岐にわたる場合、それぞれの状況に応じたきめ細やかな対応が求められ、業務の複雑さが増します。

労働基準監督署に提出する報告書作成に手間がかかっている

企業では労働安全衛生法に基づき、定期健康診断の結果を労働基準監督署に報告する義務があります。しかし、大企業は従業員数が多いため、健康診断結果の集計や報告書の作成に膨大な時間がかかり、担当者の負担が大きくなりがちです。

また、法改正で報告様式が変更された場合、それに合わせて報告書を作成し直す必要があり、さらなる負担が生じます。

大企業が健康管理システムを導入するメリット

大企業が健康管理システムを導入して得られるメリットは次のとおりです。

健康診断の管理業務を効率化できる

健康管理システムを導入することで、多くの従業員を抱える大企業の健康診断業務を効率化できます。健康管理システムでは、従業員ごとの健康診断の予約状況や受診結果を一括で管理できます。これにより、予約の重複や受診漏れを防ぎ、従業員への個別対応の手間も軽減されます。

また、システムで自動的に受診対象者を抽出できるので、効率的な通知や案内が可能となります。さらに、健康診断結果をシステムで一元管理することで、事後措置が必要な従業員を見落とすリスクを低減できます。

報告書の作成が容易になる

健康管理システムを導入することで、従業員数が多い大企業では報告書の作成業務のコストを大幅に削減できます。

健康管理システムでは、健康診断結果がデータベース化されるため、所定の条件で検索や集計を自動化可能です。従来は手作業で行っていた集計作業が不要になり、報告書作成への負担が軽減されます。

また、法改正などで報告様式が変更された際も、開発会社が様式に沿ったアップデートを行うため、システム上の出力設定を変更するだけで対応できます。これにより、様式変更への柔軟な対応が可能になり、報告書の修正といった追加作業を最小限に抑えられます。

複数の事業所の健診データをまとめて管理できる

大企業は、国内外に多数の事業所を有することが一般的で、各事業所で健康診断が実施すると、その結果は別々に管理されたり、本社にデータを集約したりと手間がかかります。

全事業所で同一の健康管理システムを利用することで、すべての事業所の健康診断データを一元的に管理・蓄積できます。また、事業所ごとの健康診断結果を比較分析することで、健康課題を抱える事業所を特定し、対策を講じることも可能です。

大企業が健康管理システムを選定する際のポイント

大企業が健康管理システムを選定する際は、いくつかのポイントが存在します。代表的なポイントについて解説します。

自社と同程度の規模の組織で導入実績があるか

大企業に健康管理システムを導入する場合、全従業員を対象にするため大規模な運用となります。そのため、大規模な運用が可能なシステムかを確認する必要がありますが、その判断指標の一つが自社と同程度の規模の組織で導入された実績があるかどうかです。

同規模の組織で導入実績があれば、大企業での運用に対応できる可能性が高く、導入後のトラブルを低減できます。また、複数の事業所で同一のシステムを運用できるかもサービス資料や問い合わせから確認しましょう。

自社のセキュリティ要件を満たすか

大企業ではセキュリティに関する社内規程がすでに整備されていることが多いため、システムがそれを満たしているかがポイントとなります。

健康診断データには、従業員の病歴や健康状態など、機密性の高い個人情報が含まれています。こうした情報が外部に漏えいすれば、個人のプライバシー侵害に加え、企業の信頼を大きく損なう恐れがあります。

そのため、健康管理システムには高度なセキュリティ対策が不可欠です。具体的には、データの暗号化や適切なアクセス制限、定期的なぜい弱性診断など、多層的な対策が求められます。

おすすめ健康管理システムの比較表

【特典比較表つき】『健康管理システムの資料5選』 はこちら⇒無料ダウンロード

一覧で料金・機能を比較したい方にはBOXILが作成した比較表がおすすめです。各社サービスを一覧で比較したい方は、下のリンクよりダウンロードしてください。

【特典比較表つき】『健康管理システムの資料5選』 はこちら⇒無料ダウンロード

^{※ダウンロード可能な資料数は、BOXILでの掲載状況によって増減する場合があります。}

大企業におすすめの健康管理システム5選

大企業におすすめの健康管理システムを紹介します。

ハピネスパートナーズは、企業の健康経営推進を支援する健康管理クラウドです。ハピネスパートナーズは次のような特徴があります。

• 特殊健診やストレスチェックなど高度なカスタマイズも可能
• エムスリーグループが提供する高いセキュリティ
• 独自の健康指標EBHS Lifeを搭載し、AIが健康課題から解決策まで自動で分析

Growbaseは、産業保健や健康管理業務の効率化を実現し、従業員の心と身体の健康課題を可視化する健康管理システムです。Growbaseは次のような特徴があります。

• 医療機関によって単位やコード表記が異なる場合でも統一化して取り込める
• 特殊健康診断にかかる業務歴の管理や、休職履歴などの一元管理も可能
• 労基報告書の作成に対応し、複数の事業場をひとつの報告事業場として集計できる

medimentは、健康データの活用・分析によって従業員のパフォーマンス向上を目指す健康管理システムです。medimentは次のような特徴があります。

• 受診勧奨や産業医連携、労働基準監督署への報告書作成まで一連の健康診断業務を完結できる
• 簡単に有所見者や高ストレス者などリスクを抱えた社員の可視化できる
• 独自のOCR技術で、さまざまなフォーマットの健診結果を高精度かつ高速でデータ化

WELSAは、企業の健康経営をサポートするクラウドサービスです。WELSAは次のような特徴があります。

• 健康診断や生活習慣の結果をもとに、各種がんや糖尿病、脳梗塞など重大疾病の10年以内で発症するリスクを計算
• 再検査対象者を自動抽出したり、健康リスクの評価や重大疾病の発症リスク予測したりできる
• 健康診断、ストレスチェック、健康リスクなどの結果を、スマホやPCからいつでもチェック可能

Carelyは、健康経営に関する課題解決をサポートするソリューションサービスです。Carelyは次のような特徴があります。

• 従業員の健康情報から特に重要な5つの項目を数値化して集約
• 職業性ストレス簡易調査票（57項目）と新職業性ストレス簡易調査票（80項目）に対応
• 管理クラウドのほか、産業医紹介や健康経営コンサルティングなどのサービスを展開

サービス選びは比較して検討しよう

健康管理システムを選ぶ際は、自社の状況に合った機能が備わっているか、他システムとの連携が可能か、運用コストはどの程度かなどを踏まえて検討することが重要です。あわせて各サービスの口コミなども見ておくとよいでしょう。

健康管理システムは、次の記事でも詳しく紹介しています。