iQube

の料金・機能・導入事例

iQubeには、社内Wikiやレポート機能といったコミュニケーション機能が搭載されています。社内ノウハウを蓄積しつつ、閲覧権限の細かな設定によって必要な情報を必要な人にだけ共有できるのが特徴です。無料のツールでは対応が難しいグループ単位の文書共有にも対応しており、部署間・チーム間で適切な情報共有を実現します。 文書上の情報は常に最新状態へと更新可能です。そのため、ユーザー同士のコメント機能を通じて内容をブラッシュアップしていく運用もできます。たとえば、経理部門で社内ルールや手順をiQube上のWikiに蓄積し、メンバーがコメントで補足・改善するといった使い方が代表的です。蓄積されたナレッジは営業日報や社内報として発信する情報源にもなり、組織全体の情報資産として幅広く活用できます。キーワード検索機能により必要な情報をすぐ見つけ出せるため、共有されたノウハウに誰もが容易にアクセスできるのもポイントです。 情報の属人化を防ぎ、蓄積した知見を組織全体で活用できる環境が整えられるでしょう。

複数の業務支援機能を連携できるのもiQubeの強みです。たとえば、スケジュールとToDoリスト（タスク管理）、日報（レポート）を連動させて、プロジェクトの進捗状況をカレンダー上で一括管理できます。 従来は別々のツールで管理していた作業をiQube上で完結できるため、チーム内の連携がよりスムーズになります。実際に登録されたタスクや報告書がスケジュール画面に反映されることで、メンバーは業務の全体像を把握しやすくなるでしょう。社内のさまざまな情報が点在せず、一つのプラットフォーム上に集約されるため、情報が埋もれて使われなくなる事態を防ぎ、グループウェアの活用度を高めることにつながります。 また、複数のツールを使い分ける必要がなくなるため、重複入力の手間が省けユーザーの負担も軽減します。従来は別システムに重複入力していたデータでも、iQubeなら一度の入力で全機能に反映が可能です。こうした機能間のシームレスな連携によって、社内でノウハウを共有する文化の定着も促進されます。

iQubeでは、スマートフォン対応の画面が用意されており、社外からの利用にも適しているため、オフィス外でも社内と同じ情報環境で業務を進められます。そのため、在宅勤務やモバイルワークの広がりにより、社外から社内システムにアクセスする昨今のニーズにもスムーズな対応が可能です。 外出先からスマートフォンで稟議書を承認できるので、決裁のスピードが上がり、移動時間を有効活用できます。さらに、レポートや社内Wiki上で顧客情報などを一元管理できるため、営業担当者が移動中でも最新データを参照でき、生産性向上に寄与します。また、現場で得た情報をその場でiQube上に投稿し、社内で即時に共有が可能です。 時間や場所に左右されずリアルタイムに情報発信が行えるのは、iQubeの大きなメリットだといえるでしょう。組織全体での情報展開スピードが向上するほか、時間や場所の制約を減らし、リモートワークを含めた柔軟な働き方の促進にもつながります。